ガンホー・オンライン・エンターテイメント の歴史

1998年7月、ガンホー・オンライン・エンターテイメントの前身となるオンセール株式会社が東京都中央区日本橋箱崎に設立された^[1]。資本金は650百万円で^[2]、設立はソフトバンク株式会社の100%出資による。同月、ソフトバンクからの株式譲渡で米国の大手オークションサイト運営会社OnSale Inc.が株式40.0%を取得し^[3]、合弁会社となった。ソフトバンク創業者の孫正義氏の弟である孫泰蔵氏は、2000年8月にオンセール^[4]の代表取締役社長に就任し（2004年からは代表取締役会長）、オンライン事業の中心人物となった。事業内容はインターネットオークション運営で、当時の米国でのオークションサイト隆盛を日本市場に移植する事業設計だった。OnSaleが米国で運用していた個人間取引のオークションシステムをそのまま日本市場に展開する目論見である。

しかしオンセールは事業立ち上げ時から、1999年9月にサービスを開始したヤフー・ジャパンの『Yahoo!オークション』との競合に直面した。ヤフーのオークションサイトは検索エンジンYahoo!からの流入と無料出品でサービス開始2年以内に国内シェア9割を占める規模に拡大し^[5]、オンセールのオークションは利用者数の獲得でシェア獲得が遅れた。2000年6月に本社を東京都渋谷区初台に移転し^[6]、サービス改善を試みたが、ヤフオクとの差は埋まらないまま、2002年にはオークション事業からの撤退を決断した^[7]。創業から4年で原型事業を失う厳しい状況だった。

オンセール時代の経験は2つの後遺症を残した。1つは先行者のいる市場でシェアを取る難しさを経営陣が痛感したことで、後に森下一喜社長が示した、先行者の後を追っても結果は限定的という経営観の起源となった。もう1つはソフトバンクとの資本関係で、孫泰蔵氏が経営の中心にいた時期はもちろん、2013年〜2016年の親会社化とその後の関係解消まで、ソフトバンクとの距離感がガンホーの経営に長期的に影響を残した。創業から最初の4年で原型事業を失った結果、ガンホーは異業種への業態転換を決断する。

2002年8月、オンセールは商号を『ガンホー・オンライン・エンターテイメント株式会社^[8]』に変更し、主な事業内容をオンラインゲームサービスに切り替えた。新事業の中核は、韓国のゲーム開発会社グラビティ^[9]（Gravity Co., Ltd.）が開発したMMORPG『ラグナロクオンライン』の日本国内運営権の獲得である。『ラグナロクオンライン』は2002年8月に韓国で正式サービスを開始しており、2002年〜2003年にかけて東アジアの複数国でユーザー基盤を伸ばしていた人気タイトルだった。ガンホーは原作開発元と運営契約を結び、日本市場でのローカライズと運営を担う形でオンラインゲーム業界に参入した。

ラグナロクオンラインは日本市場でも2002年12月の正式サービス開始後にユーザー数を伸ばし^[10]、当時の国内MMORPG市場で代表的なタイトルの一つとなった。当時の日本のオンラインゲーム市場は黎明期で、PC向けMMORPGの月額課金モデルが主流の事業構造だった。ガンホーは2004年4月に株式会社ゲームアーツとオンラインゲーム共同開発業務提携を結び、2004年5月にはゲームアーツへの資本参加を実行^[11]、2005年11月には追加取得で子会社化した。オンラインゲームの運営に加えて開発機能の取り込みを進める段階となった。2004年事業年度の売上高は約42億円に達し、業態転換から2年でラグナロクオンラインを軸とする事業形態が確立した。

2005年3月、ガンホーは大阪証券取引所ヘラクレス市場^[12]（後の東証JASDAQ）に上場した。上場後は株価が大きく上昇し、新興市場の代表的な高値銘柄として注目を集めた。上場直後の2005年5月に本社を東京都千代田区有楽町に移転^[13]、同年10月にポータルサイト運営子会社ガンホー・モード株式会社を設立、2006年8月にはオンラインテーマパーク『ガンホーゲームズ』の正式サービスを開始し、事業領域の拡張を進めた。2006年8月のガンホーゲームズ正式サービス開始は、この構想を先行して具体化したものである。

2007年10月にはコンシューマゲーム事業を目的とするガンホー・ワークス株式会社を設立し^[14]、コンシューマゲーム領域への進出も図った。しかし2007年12月期は『ラグナロクオンライン2』の商用サービス延期とポータル事業の影響で営業赤字を計上した。ガンホー・モードを100%子会社化（2008年5月吸収合併）してジー・モード^[15]との合弁を解消し、ポータル事業を整理縮小、第三者割当増資により財務体質改善を進める非常体制を取った。新興ベンチャーの拡大期から、事業選択と組織再編を迫られる転換点となった。

2008年4月、ガンホーは現物出資による第三者割当増資により、ラグナロクオンラインの開発元である韓国Gravity Co., Ltd.の株式を取得し^[16]、子会社化した。日本国内の運営権保有者から、原作開発元を傘下に置く垂直統合企業への転換である。Gravityの完全子会社化により、ラグナロクオンラインの開発・運営をガンホーグループで一体管理する体制となった。後に展開する海外向けラグナロクシリーズ展開（特に2024年以降のRagnarok Origin / Ragnarok Rebirthのグローバル配信）の組織基盤がこの時点で整った。2009年12月期のガンホーは、効率化と最適化により営業利益17億円を計上し、業績を黒字化した。

ラグナロクオンライン国内運営権獲得から約10年、ガンホーは韓国Gravityの完全子会社化と組織のスリム化を経て、オンラインゲーム運営企業として一定の地位を築いた。しかし2010年代のガンホーの業績は、年間売上100億円前後・営業利益10〜20億円の中堅企業規模にとどまっており、創業から10年以上が経過した時点では新興ベンチャーの域を出ていなかった。事業構造の根本的な転換は、2010年代に入ってからの新規事業から生まれた。2011年10月にはコンシューマゲーム開発会社の株式会社アクワイアを子会社化（2023年12月に全株式売却）し^[17]、コンシューマゲーム領域への進出も進めたが、ガンホーの業績を一変させる出来事は別の領域から起きた。

2012年2月、ガンホーはスマートフォン向けパズルRPG『パズル＆ドラゴンズ』のiOS版をリリースし、同年9月にAndroid版も配信を開始した。パズドラは日本のスマホゲーム黎明期にあたる時期に登場し、ゲーム業界経験者の山本大介氏率いる開発チームが手がけたタイトルである。パズルゲーム要素にRPG要素を組み合わせたゲームデザインと、無料ダウンロード・アイテム課金（F2P）の収益モデルが日本市場で広く受け入れられた。リリース直後からダウンロード数を伸ばし、2013年2月単月では売上高100億円を突破、前年同月比13.8^[18]倍という急成長を遂げた。

2012年12月期（FY12）の連結売上高は258億円・経常利益94億円で、前年比売上168%増・営業利益690%増となった。さらに2013年12月期（FY13）には連結売上高1,630億円・経常利益901億円・親会社株主に帰属する当期純利益548億円と、わずか1年で売上高6.3倍の急拡大を達成した。FY14の連結売上高1,730億円・経常利益935億円が同社の業績ピークとなった。スマートフォンゲーム1タイトルがガンホーの企業規模を桁違いに引き上げ、株式時価総額は一時ヤフーを抜き、任天堂と並ぶ水準に達した時期である。森下一喜社長は2013年5月のブルームバーグ取材で『任天堂を超える売り上げを目指す』^[引用元]と発言し、家庭用ゲーム機メーカーへの挑戦姿勢を示した。

パズドラの成功はゲーム業界の構造変化と重なった。家庭用ゲーム機の出荷が頭打ちとなり、スマートフォンの普及で時と場所を選ばず無料で遊べるモバイルゲーム市場が急拡大した時期である。この経営姿勢が、後年までガンホーのIP運営の特徴として残った。

2013年4月、ソフトバンク株式会社（現ソフトバンクグループ）はガンホーの株式を追加取得し^[19]、ガンホーの親会社となった。創業時の出資元だったソフトバンクが、パズドラのヒットで企業価値が急騰したガンホーを連結子会社化する処置である。同年10月、ガンホーはソフトバンクと共同で、フィンランドのスマホゲーム大手Supercell Oyの株式51%を取得した^[20]。Supercellは『Clash of Clans』『Hay Day』等のヒットタイトルを持つグローバルゲーム大手で、買収総額は約15億ドル（当時約1,500億円）規模^[21]に達した。ガンホー単体ではなくソフトバンクとの共同出資の形態を取ったが、グローバルゲーム業界の主要M&A案件の一翼を担った。

2014年8月、ガンホーはGGF B.V.を通じて間接所有していたSupercell Oyの持分をソフトバンクに売却し、Supercell投資^[22]から撤退した。買収から1年弱でのキャッシュ化となり、ガンホーは特別利益を計上した。この期間のソフトバンク親会社・Supercell共同出資・売却の一連の動きは、ソフトバンクのグローバルゲーム投資戦略の一部としてガンホーが組み込まれた構図である。Supercell側からの視点では、後年の中国テンセントへの売却（2016年）に至る経緯の前哨段階だった。ガンホー側からは、グローバルゲーム業界の主要案件に参画した経験と、自社の事業構造の独立性確保という両方向の効果が残った。

2015年6月、ソフトバンクはガンホー株式を一部売却し^[23]、親会社からその他の関係会社へ持分関係を変更した。2016年8月にはソフトバンクグループがガンホーの『その他の関係会社』にも該当しないこととなり、2013年4月の親会社化から3年4カ月で資本関係を解消した^[24]。同時に2015年9月にはJASDAQから東証一部へ市場区分変更^[25]を実行し、独立性と信用力の両面で再編が完成した。ソフトバンクとの距離感は、創業時の合弁→2002年の独立→2013年の親会社化→2016年の独立化という4段階を経て決着した。

パズドラの単年売上は2014年12月期の到達点を経て、2015年以降は緩やかな減衰局面に入った。FY15の連結売上高1,543億円、FY16は1,124億円、FY17は923億円、FY18は921億円と、3年で売上高が約47%減少した。これはパズドラのアクティブユーザー数とアイテム課金収入が、初動の爆発的拡大から定着期へ移行した自然な減衰で、他社からの競合タイトル投入によるユーザー奪い合いの影響も加わった。『モンスターストライク』（ミクシィ、2013年10月リリース）等の競合スマホゲームが市場シェアを奪う構図で、パズドラは依然として国内スマホゲーム上位タイトルだったが、業績全体の縮小は避けられなかった。

業績縮小局面でガンホーは、パズドラの長期運用に経営資源を集中する一方、自社株式取得を継続して株主還元を強化した。FY15の親会社株主に帰属する当期純利益434億円、FY16は279億円、FY18は166億円と、利益面での厚みは維持された。連結営業利益率はFY15で47.0%、FY18で28.9%と、ゲーム業界の中でも高水準を維持しており、パズドラを軸とする運営の利益体質は強かった。有利子負債もほぼゼロという財務体質で、業績ピーク期に蓄積した手元資金を株主還元と新規事業投資に振り向ける体制が整った。

2018年以降のガンホーはパズドラの長期運用に加え、『ニンジャラ』（2020年6月Nintendo Switch向けにリリース）『LET IT DIE』（2016年12月PS4^[26]向けリリース）等の新規IP創出にも投資を継続した。『パズドラプロジェクト2018』と銘打ったIPの多角展開（eスポーツ・大会・イベント）も並行して進めた。森下一喜社長は2019年に、新規領域の立ち上げには長期の継続が必要との認識を示した^[27]。パズドラ単一タイトル依存からの脱却を試行しつつ、依然として連結売上の過半をパズドラが占める収益構造は2010年代後半を通じて変わらなかった。