清水雅

清水雅氏は1955年9月に東宝の取締役となり、病気療養に入った小林冨佐雄氏（社長）の代理を委ねられたのち、1957年10月5日に社長へ就任した。当時の東宝は映画の製作・配給・興行と演劇を営む会社で、劇場の空きスペースに売店や食堂を置いて貸す商いは創業以来あったものの、あくまで興行に付随する事業にとどまっていた。

就任の翌1958年5月1日、本社に不動産活用委員会を設けた。清水雅氏の構想を受けて馬淵威雄氏（専務）が委員長に就任し、不動産の活用とそこから派生する事業を広げるための研究と企画の立案を担う常設の機関である。清水雅氏は劇場を百貨店の売場や賃貸不動産と同じ目で見直し、階段や壁面まで収益を生む床として使い切る運用を進め、同時代の経済誌はこれを「清水式高度利用法」と名づけた。

順番は、まず劇場の内部と屋上・壁面・周辺の空間を洗い直して喫茶店や売店、駐車場を造り、次に他社のオフィスを主な借り手とし、その中に劇場や店舗を収める総合ビルへ進むというものだった。1963年3月の東宝仙台ビルを皮切りに、1965年4月に開業した日比谷の東宝有楽ビルは地上9階のほぼ全階を貸事務所に充てた。同じ年に梅田ビルを建て、1966年9月には三菱地所との区分所有で国際ビルヂングと帝国劇場を開設し、東宝の持ち分のうち1〜5階を劇場、6〜9階を主に貸事務所とした。売店や娯楽施設を受け持つ関係会社も相次いで設け、自身は1962年10月から東宝不動産の社長を兼ねた。

社史は、こうして生まれた賃貸と事業場の群れを、附帯事業の枠を超えた新規事業の形成と位置づけている。1960年代後半に映画館の閉鎖が止まらず製作と配給が低迷するなかでも、不動産活用ほかの事業は比較的順調に伸びた。1971年には東宝の経営するビルが全国13か所に達し、土地建物賃貸収入は全収入の11.6%を占めるに至った。

1966年9月に会長へ退き、松岡辰郎氏に社長を譲った。1974年8月に会長から社長へ戻ると、同日付で松岡増吉氏と松岡功氏の両副社長に部門を分けて担わせ、副社長と専務の6人を最終責任者として社長は稟議書に印を押さないと言い渡した。2期目には梅田の劇場ビルと隣接する阪急不動産のビルを壊し、三つの劇場を収める総合ビルを建てる再開発計画の実施が決まった。1977年5月に松岡功氏へ社長を渡して相談役に就任し、交代後の1年は相談役室に通って新社長を見守ると語っている。