ピーエス三菱のTOB買収と垂直統合M&Aの始動

大成建設は相川善郎社長のもとで、成長戦略の柱にM&A（合併・買収）を据えていた。相川社長は2021年の東洋経済の取材で、大成建設がトップを切って業界再編を主導しなければならないと宣言し、翌年8月のインタビューでも「ゼネコン業界の再編は必要」と語っていた。国内建設市場が人口減で先細るなか、同社は改修・更新のリニューアル工事を中長期の強化領域に掲げ、そこに資する買収の相手を探していた^[1]。

もっとも、当時の大成建設の足元は盤石とは言い難かった。2023年3月期の連結営業利益は547億円と、前期の961億円からさらに落ち込み、資材高と工事採算の悪化が業績を圧迫していた。本業の建築で採算改善に時間がかかるなか、外部の技術と人材を取り込んで成長の道筋を描く必要に迫られていた。M&Aは、内部の積み上げだけでは届かない領域へ手を伸ばす手段でもあった^[2]。

対象となったピーエス三菱は、2002年に旧ピー・エスと旧三菱建設が統合して生まれたPC橋の大手であった。高強度・高耐震性を備えたプレストレストコンクリートを国内で初めて実用化するなど、得意の大型橋梁を中心に高い技術力で知られていた。学校や病院など一般建築も手がけ、超大手ゼネコンには負けないという気概の社員も多い技術会社であった^[3]。

一方で、株式の背後には売り急ぐ事情があった。ピーエス三菱株の30%強を持つ筆頭株主のUBE三菱セメントは、2023年3月期に最終損益506億円の赤字を計上し、2期連続の赤字に沈んでいた。業績が厳しく、保有株の売却を急いでいたとみられる。ピーエス三菱自身も、慢性的な人手不足や残業時間の上限規制への対応を急務とし、規模の大きな後ろ盾を必要としていた。売り手・買い手・対象会社の三者の事情が重なりつつあった^[4]。

買収話が動き出したのは2022年8月であった。土木畑を歩み若い頃に瀬戸大橋の建設に携わった大成建設の田中茂義会長が、UBE三菱セメントの幹部とともに、東京・汐留のオフィスビルに入るピーエス三菱本社を訪ねた。物腰は柔らかく老練でありながら胆力もある実力者と評される田中会長は、その場で「御社を買収したいと思っている」と単刀直入に切り出した。売り手の筆頭株主を伴っての来訪は、資本の受け皿と売却の意思が同時に整いつつあったことを示していた^[5]。

2023年11月、大成建設はピーエス三菱へのTOBを公表し、同年12月に成立を発表した。買い付け金額は約240億円で、所有割合は50%超となった。ピーエス三菱は子会社となるが上場は維持する形をとった。買い付け価格が時価純資産額を下回ったため、大成建設には負ののれん益6.8億円が生じた。成長戦略にM&Aを掲げる大成建設、赤字で株を手放したいUBE三菱セメント、後ろ盾を求めるピーエス三菱という三者の思惑が一致し、買収スキームが形づくられた^[6]。

当初、ピーエス三菱の社内には動揺が走った。超大手への反骨精神も手伝い、「あの会社だけはやめてくれ」「大成建設の子会社になるのならば社員が大量に辞める」といった声が幹部の耳にも届いていた。ところがTOB成立後、社内の空気は一変する。営業や調達、管理でシナジーを探る分科会が5つ6つ立ち上げられ、週に1回のペースで会合が重ねられた。大成建設側が現場に丁寧に接したことも、警戒を安心へと変えていった^[7]。

両社は人材交流や顧客・技術情報の共有を進め、さらに踏み込んだ再編を見据えた。5年後をめどに、大成建設が自社の土木PC部門をピーエス三菱へ移管する意向を示した。2023年11月9日付の大成建設のリリースは、国内PC橋梁事業をピーエス三菱を中心とした体制へ移し、大成建設はより競争力のある他工種へ経営資源を集中すると記していた。PC事業の移管で余った人員や技術は、洋上風力発電など新領域へ振り向ける道が見えてきた^[8]。

ピーエス三菱の買収は、大成建設の連続M&Aの口火であった。同社はその後も佐藤秀を買収し、2025年9月には買収総額約1600億円で海洋土木大手の東洋建設を子会社化した。ゼネコン業界の買収として過去最大規模の案件であり、垂直統合型の再編で大成建設グループの成長を加速する布石となった。相川社長が2021年に発した業界再編を主導するという宣言は、一連の買収として形をとっていった^[9]。

田中会長は東洋建設の買収を発表した2025年8月の会見で、大成建設のM&A戦略はまだ「3、4合目」にすぎず、30年40年という時間軸ではまだまだ先があると語った。売上高を4兆円へ伸ばすには今のビジネスモデルを変える必要があるとも述べ、連続買収を長期の構想の一部と説明した。ピーエス三菱の子会社化は、その長い工程の入り口に置かれた一手であった^[10]。