清水建設 の歴史

1804年、越中富山出身の宮大工・清水喜助氏は22歳で^[1]江戸神田鍛冶町の絵草紙屋の裏店に住みつき、銀三分を元手に大工業を開いた^[2]。開業まもない時期は、昼に日本橋あたりの商店の仕事へ呼ばれ、夜は日用の家具を作って売って^[3]日々の糧を得ていた。町家や商家の請負で評判を得ると裏店を出て、表通りの神田新石町に店と仕事場を構え、屋号を『清水屋』として多数の弟子を養った^[4]。江戸後期は町人が富を蓄えて商家や町家の建築需要が広がり^[5]、腕一つの職人が民間の施主から直に普請を請け負う余地が生まれていた。神田鍛冶町は大工・鍛冶・木挽きの集まる職人町で^[6]、地方から出た棟梁が民間の仕事を取り込める街区であった。

1859年の横浜開港にあたり、家業を継いだ2代清水喜助氏は横浜店を開いた^[7]。得意先だった大老・井伊直弼氏の執りなしで開港の準備を一手に引き受け^[8]、幕府の諸施設と居留地の外国商館の建築を任された。江戸の弟子衆もこの転身に同行し、古参の職人は東京の得意先を他の出入り大工へ譲って横浜へ移った^[9]。居留地の商館は規模も構造も建材も在来の工法とは異なり、棟梁は外国人技師の図面を読みながら煉瓦造やトラス構造を現場で覚えた^[10]。官の御用に連なる格式ではなく、外国商人という民間の施主と直に向き合う仕事が、開港地では大量に生まれていた^[11]。

2代清水喜助氏は築地ホテル館を手がけたのち^[12]、1872年に三井組大番頭・三野村利左衛門氏の下命で第一国立銀行を担った^[13]。銀行建築を見たことのないまま自前で設計し、明治初期を代表する擬洋風建築として技術を世に示した^[14]。第一国立銀行は三井組ハウスの名でも呼ばれ^[15]、明治初期の東京を代表する建物として知られた。明治中期に入ると建築の規模と構造が複雑になり、棟梁の経験だけでは設計と施工の品質を保ちにくくなった^[16]。清水組は1886年7月に工学士を招いて技師長制を発足させ^[17]、図面を引く技術者と現場を結ぶ体制を同業に先んじて整えた。

1887年、3代店主の急逝を受けて渋沢栄一氏が相談役に就いた^[18]。渋沢栄一氏は営業の方針を『民間の建築工事』と定め^[19]、以後30年以上にわたって清水店の経営に関わった^[20]。

専属取引業者の組織化と店内改革^[21]も渋沢栄一氏の指導のもとで進み、下請を含む施工の体制が整えられた。こうした改革を通じて、清水組は土木と建築の請負業として組織を整えた^[22]。

オフィス・工場・銀行・商社という民間の施主を主要な顧客に据える方針は、明治後期から大正期にかけて事業の基盤として定着した^[23]。官公庁の工事に依存する同業他社とは^[24]、顧客の層がここで分かれた。民間需要は官需よりも景気の振れを受けやすく^[25]、同じ顧客層への集中は好況と不況で正反対の結果を出す性質を持つ。個人営業は1915年の法人化まで110年余続き^[26]、その間の経営は清水同族と支配人が担った。1995年の時点でも清水建設は堅実経営と民間建築の強みで知られる業界最大手の総合建設会社^[27]であり、渋沢栄一氏が定めた路線は一世紀を経て受け継がれた。

1915年10月、清水同族は資本金100万円で合資会社清水組を設立し^[28]、1804年以来110年余続いた個人営業を会社組織へ改めた^[29]。受注の規模が拡大し建設機械の導入も進むなかで、個人が無限責任を背負う商いの形では事業を支えにくくなっていた^[30]。明治中期には近代建設業者としての体制が固まり^[31]、その延長で会社組織への変更が選ばれた。本店は東京市京橋区に置かれ^[32]、以後の経営はこの地から続いた。1928年2月には本店芝浦鐵工所を分離し、合資会社東京鐵骨橋梁製作所として設立した^[33]。同社はのちの日本ファブテックにあたり^[34]、鉄骨と橋梁の製作を担う関連会社となった。

1937年8月、資本金1,200万円で株式会社清水組を設立した^[35]。同年11月に合資会社清水組を合併すると同時に名古屋支店・大阪支店・九州支店を開設し^[36]、関東中心だった営業基盤を全国へ広げた。この合併で合資会社と株式会社の二本立ては解消された^[37]。法人の統合と全国支店網の整備を同時に進めたことで、地方の工事にも自前の拠点で応じる体制が整った^[38]。日中戦争の拡大に伴って軍需関連の工事が増え、1939年5月に北海道支店、1945年5月に広島支店を開いた^[39]。戦時中は軍需施設の建設に動員され、技術者の多くが海外の軍需工事へ配属された^[40]。

1945年8月15日の終戦から3日後、清水組は戦災を免れた本社社屋で業務を再開した^[41]。業務を再開したときの社員数は約3,500人^[42]であった。1946年には4月に仙台支店、7月に北陸支店と四国支店を相次いで開き^[43]、戦後の復興需要に応じる拠点を埋め直した^[44]。同年8月には建設資材などの販売会社として丸喜産業を設立し、余剰人員の受け皿とした^[45]。丸喜産業は現在のミルックスにあたり^[46]、建設資材の調達を担う。1947年3月には総合設備会社の第一設備工業を設立し^[47]、設備工事を自前で担う体制を加えた。戦災を免れた本社社屋を残していたことが、業務再開の早さにつながった^[48]。

1948年2月、企業再建整備計画に基づいて社名を『清水建設株式会社』へ改めた^[49]。在外資産の喪失と戦時補償の打ち切りによる損失を処理し、同年の増資で資本金を7,000万円として、清水同族以外から初めて外部資本を導入した^[50]。140年余続いた個人商店の色は、資本の面から薄まった^[51]。この再建を経て、清水建設は同族の枠を超えた資本構成へ移った^[52]。戦後は政府発注工事の支払い遅延とインフレで資金繰りが悪化しており^[53]、増資は再建の条件でもあった。余剰人員の対策と技術の蓄えを同時に進めたこの時期に、1946年2月には研究室を新設し、のちの技術研究所となった^[54]。

1963年の時点で研究所は約90名の研究スタッフを擁し^[55]、材料・土質・構造力学・工法・機械にわたる建設技術の研究^[56]にあたった。取得済みの特許32件と実用新案17件は業界で最も多く^[57]、プレパクト工法、HW工法、コルクリート工法という3件の外国技術を導入していた^[58]。この3件は全建設業者の導入15件の20%にあたる^[59]。超高層ビルの建築工法では業界で最も早く研究に着手し、数案の実施計画をすでに完成させていた^[60]。1960年の職制改革では本社スタッフとして技術室を置き^[61]、研究所の成果を施工へ移す役と、施工中の工事を技術面から監査する役^[62]を担わせた。

機械化への投資も同じ時期に厚みを増し、1961年度の機械化投資は31億円と、1956年度の5億5,000万円の約6倍に達した^[63]。1963年度中には敷地4,200坪の相模原重機械プールを建設し、約250名のオペレーターの充員育成を終える計画^[64]を掲げた。下請企業の機械化を指導して施工能力と精度を高める方針^[65]も併せて示した。人工軽量骨材の実験も終え、強度はコンクリートと変わらず重さが30%軽い材料の実用化を控えていた^[66]。清水建設は『技術を売る会社』をモットーとし^[67]、発注者からの技術的な信頼が受注の前提になると考えていた^[68]。

清水建設は創業以来、建築を主業としてきた^[69]。戦後の高度成長で加速したインフラ投資を取り込むには土木の能力が欠かせず、1954年に土木部の組織を整備拡充して子会社の新清土木を吸収合併した^[70]。道路・ダム・トンネル・港湾の公共工事を受注して技術を蓄え、1960年代には総売上高の約2割を土木部門が担った^[71]。1961年度の土木完成工事高117億円は業界7位にあたり^[72]、民間建築の量に隠れて過小に見られがちだった土木の実力^[73]を示す数字であった。土木工事は一件の規模が大きい一方で工期が長く回転率が低いため^[74]、経営の継続的な安定という点では建築主体の業者が優れると吉川清一副社長は説明した^[75]。

1961年4月、資本金を30億円として東京店頭市場に株式を公開した^[76]。同年10月には東京証券取引所市場第二部へ上場し、1962年2月には第一部へ移った^[77]。同年10月には名古屋・大阪の両証券取引所市場第一部にも上場した^[78]。株式公開で高度成長期の設備投資に応じる資金調達力が高まり、工事受注、支店網の拡充、研究開発への投資に回せる原資が増えた^[79]。1961年度には業界に先がけてIBMセンターを設け、本支店の未成工事損益の計数管理を本社へ集中させた^[80]。1963年は創業160周年にあたり、吉川清一副社長は配当2割2分を安定した線として堅持し、記念配当を2〜3分つけたいと述べた^[81]。

受注の基本方針は『計画受注』^[82]で、1959年度から1961年度の建設ブームでは積極受注に転じ、受注量は全国平均を10%以上上回る年率41%の伸び^[83]を記録した。1962年の不況では選別受注へ切り替え、1年分の受注残を抱えることでこの転換を可能にした^[84]。全受注量に占める民間工事の比率は80〜85%、うち特命工事が70〜80%を占めた^[85]。未成工事収支が常に入超だったのは、同業者のなかで清水建設だけ^[86]であった。清水建設はさらにコンサルタント部門の新設を打ち出し^[87]、土地の斡旋や資金繰り、テナント、完成後のビル経営と維持管理まで相談に応じて^[88]、注文を待たずに建設投資そのものを開発する方針を掲げた^[89]。