熊谷組の歴史
設立から現在に至る系譜
長期業績と歴代社長
沿革
創業期
1898年〜熊谷三太郎の福井での創業と宿布発電所の竣工
- 熊谷三太郎氏が福井で熊谷組を創業[1]
- 宿布発電所が竣工[2]
- 三信鉄道(現JR飯田線)が全通[2]
売上高
- 売上高
熊谷組売上高—
急成長期
1938年〜福井空襲での本社全焼と黒部第四ダム大町トンネルの貫通
- 熊谷組を設立[3]
- 社則を制定[2]
- 熊谷太三郎氏が社長、熊谷三太郎氏が会長に就任[2]
- 空襲により東京営業所が全焼[2]
- 福井市空襲により本社が全焼[2]
- 建築事業に参入[4]
- 名古屋工場(後の豊川工場)が業務を開始[2]
- 技術研究室を開設[2]
- 札幌、横浜、名古屋、大阪、広島、福岡支店を開設[5]
- 東京支店を開設[5]
- 建設業法により建設大臣登録を完了[5]
- 東京営業所の新社屋が完成[2]
- 東上田発電所トンネルが竣工[2]
- 関門国道下関口トンネルが竣工[2]
- 黒部第四ダムの大町トンネルが貫通[2]
- 豊川工場を設置[5]
- 若戸大橋が竣工[2]
- 仙台支店を開設[5]
- 円形シールド工法を採用した名古屋市高速度鉄道覚王山トンネルが竣工[2]
- サイロット工法を初導入した東海道新幹線泉越トンネルが竣工[2]
- 熊谷道路を設立[5]
- 東京営業所を東京本社に名称変更[5]
- 北関東支店を開設[5]
- 香港プロバーコーブ水道トンネル工事が竣工[2]
- 四国支店を開設[5]
- 牧田甚一氏が社長に就任[2]
- メガネ型シールド地下鉄駅・千代田線新お茶の水駅が竣工[2]
安定成長期
1970年〜東証上場と青函トンネル・瀬戸大橋の完成
- 東京、大阪証券取引所市場第二部に上場[5]
- 東京、大阪証券取引所市場第一部に上場[5]
- 建設業法の改正に伴い建設大臣許可(特)を取得[5]
- 北陸支店を開設[5]
- 東京本社新社屋が完成[5]
- 宅地建物取引業者として建設大臣免許を取得[5]
- 新宿野村ビルが竣工[2]
- 熊谷太一郎氏が社長に就任[2]
- ニューシティ東戸塚開発事業に着手[2]
- 上越新幹線中山トンネルが竣工[2]
- 青函トンネルが貫通[2]
- 筑波技術研究所(現 技術研究所)を開設[5]
- 瀬戸大橋が全線開通[2]
- 横2連型MF型シールド工法採用の京葉都心線京橋トンネルが貫通[2]
- 香港東部海底トンネルが竣工[2]
- 仙台支店を東北支店、福岡支店を九州支店に名称変更[5]
- 中国銀行香港支店ビルが竣工[2]
- 北関東支店と新潟営業所を統合し関越支店に名称変更[5]
- 国内最大規模のロックフィルダム、奈良俣ダムが竣工[2]
- 超高層ホテルの幕張プリンスホテルが竣工[2]
- 関越支店を北関東支店に名称変更[5]
- 神戸支店を開設[5]
- 東関東支店を開設[5]
- 豊川工場の分社化により熊谷テクノスを設立[5]
- 東京湾横断道路川崎トンネル浮島北が貫通[2]
- 札幌支店を北海道支店に名称変更[5]
- 建設業法の改正に伴い建設大臣許可(特)を取得[5]
- 松本良夫氏が社長に就任[2]
- 創業100周年を迎える[2]
- 横三連型MFシールド工法採用の都営大江戸線飯田橋駅が竣工[2]
- 鳥飼一俊氏が社長に就任[2]
- 首都圏支社と関西支社を設立[5]
- 熊谷テクノスが三豊テクノコンストラクションを吸収合併しテクノスに商号変更[5]
転換期
2003年〜優先株発行による財務再構築と住友林業との資本提携
- 首都圏支社・関西支社をそれぞれ支店に名称変更[5]
- 欠損填補により資本金を約334億円から約33億円へ減少[2]
- 優先株式の発行により資本金を約33億円から約133億円へ増加[2]
- 不動産事業と債権回収事業をニューリアルプロパティへ承継する会社分割を実施[5]
- 大阪証券取引所上場廃止[5]
- ガイアートクマガイが飛島道路と合併しガイアートT・Kに商号変更[5]
- TAIPEI 101が竣工[1]
- 大田弘氏が社長に就任[2]
- PSS-Arch工法採用の金沢外環状道路・涌波トンネルが竣工[2]
- 東北新幹線三本木原トンネルが竣工[2]
- 広島支店と四国支店を統合し中四国支店に名称変更[5]
- 建設業界で初めて「エコ・ファースト企業」に認定[2]
- 樋口靖氏が社長に就任[2]
- 熊谷組グループビジョンを発表[2]
- 香港東部海底トンネルのMOM事業に参画[2]
- ガイアートT・Kがガイアートに商号変更[5]
- 住友林業と業務・資本提携[2]
- 創業120周年を迎える[2]
- 福井本店が竣工[2]
- プライム市場に移行[5]
- IR専任部署を新設[6]
- 東京建築支店を開設[5]
- オアシス・マネジメントの株主提案を定時株主総会で否決[7]
- 太陽光発電オンサイトPPA事業が稼働[8]
- 岡市光司氏が代表取締役を退任[7]