竹中工務店 の歴史

竹中家の始祖竹中藤兵衛正高氏は、織田信長の普請奉行として清洲城下に住み、禄800石を受けていた^[1]。織田氏の滅亡後、正高氏は仕官を断念して清洲から名古屋に移り住み、刀剣を捨てて神社仏閣の造営を業とした^[2]。竹中工務店が創業を慶長15年（1610）としているのは、この年が清洲城下の武家も商工業者もその大部分が名古屋への移住を開始したいわゆる清洲越の年にあたるためである^[3]。清洲越の以前に竹中家は既に名古屋へ移って棟梁として仕事をしており、真の創業といえばさらに数年を遡る^[4]。名古屋に移った正高氏は居を菅原町に定め、以後この地で家業が継がれた^[5]。

室町時代以来、商工業では市と座が特定の人だけに市場を独占させ、建築ではこの組織網の上にさらに技術上の流派があり、一流一派を樹立しない限り工匠として立つことは望めなかった^[6]。正高氏はこの必要から大隅流の絵様と祭事の規式を創始し、匠家として立つ足場を得た^[7]。大隅流は大和流の分派としか伝えられていないが、明治に至るまで竹中が大隅屋と呼びならされていたのはこの流派に由来する^[8]。技倆と功績は官位にも表れ、天保7年（1836）の棟札には正六位上がみえる^[9]。徳川時代に工匠などへ授けられる官位は一般に従六位が最高とされていたから、正六位上はかなり抜群のものであった^[10]。

明治6年（1873）、12代竹中藤五郎氏は明治新政府が発注した名古屋鎮台営舎工事を引き受けた^[11]。名古屋分営が鎮台へ昇格して兵舎の拡張が急がれたものの、関西の三棟梁と呼ばれた伊藤平左衛門家・鈴木幸右衛門家・竹中藤右衛門家はいずれも仏寺と神社の建築を主業とし、洋風まがいの大建築には手が出なかった^[12]。竹中は合計30棟、延面積約5,000坪を明治6年4月から翌年11月にかけて順次竣工させたが、毎日のような設計変更と追加工事に物価と労銀の暴騰が重なり、請負高10万余円に対する赤字は50%近くに及んだ^[13]。官尊民卑の時代に監督官の命ずるままに屈従させられた竹中は、設計変更と物価高騰を理由に陸軍を提訴して大審院まで争い、敗訴の判決書1枚を得ただけに終わった^[14]。この鎮台工事の苦汁は家業の進展をすら妨げたが、失敗の事情に同情を寄せる人たちが増え、竹中は以後の民間工事に専念した^[15]。

明治32年（1899）1月25日、三井銀行小野浜倉庫の受注交渉のため名古屋と大阪を往復していた12代竹中藤五郎氏が、僅かな負傷を破傷風にこじらせて急逝した^[16]。銀行から工事の下命が伝えられたのは2月4日で、次男の錬一氏が棟梁の佐橋銀次郎氏を伴い、雪の朝に神戸へ向かった^[17]。錬一氏は父の急逝から僅か22日後の2月16日、現場近くに仮の住居を借り受け、父の名をそのまま屋号とする神戸支店を開いた^[18]。竹中はこの一歩を承業第1年と定めた^[19]。長男の昇太郎氏が名古屋にとどまって13代藤五郎を襲名し在来の日本建築を担当したため、神戸では専ら近代建築に志すこととなった^[20]。

小野浜倉庫は煉瓦造瓦葺平家建の倉庫24棟、面積1,280坪で、明治32年2月下旬に着工し翌年3月に完成した^[21]。当時の手間賃は大工35銭、人夫25銭、煉瓦工と石工40銭ほどで、坪単価46.50円から総工費は59,520円となった^[22]。従来縁故のなかった土地へ急に出たため労力も資材も不足し、煉瓦積みには名古屋の三井製糸場で経験を積んだ職人を呼び寄せねばならなかった^[23]。神戸では大工や左官を1人得るにも困難が伴い、こうした人たちを名古屋から呼び寄せる状態が何年も続いた^[24]。精算の結果は漸く赤字を出さずに済み、協力業者と専門工の確保がその後の大きな課題として残った^[25]。

明治42年（1909）5月16日、竹中は合名会社竹中工務店を設立し、本店を神戸、支店を名古屋として従来の個人営業を継承した^[26]。社員は竹中藤右衛門氏と竹中藤五郎氏の2名で、代表社員を置かない共同責任制をとった^[27]。個人営業時代は名古屋が本店、神戸が支店だったが、新興建築において名古屋とその周辺が立地条件として不利であることが実績から明らかになり、本支店を入れ替えた^[28]。呼称は最初に竹中建築事務所と決めて諸帳簿まで整えたものの、設計を事業とするかに受け取られる点が気になり、工務所も既に横河工務所があって設計監督が主業だった^[29]。設計と施工を一貫して進むのが本然の姿という父祖以来の信念を標榜する名称として工務店を選び、店の一字で顧客への奉仕を第一義とすることを示した^[30]。

大正9年（1920）4月、店主の竹中藤右衛門氏は設計部の島本四郎氏を帯同して渡米し、11月に帰国した^[31]。ニューヨーク市五番街の妻沼建築事務所の一室を借りて島本氏に大阪の堂ビルなどの設計を進めさせる一方、自身は各地を飛びまわり、調査の結果を神戸本店へ次々と送った^[32]。7月の第3回調査報告書では、一人でどしどし平面を進めて他の人々の意見を問わないことを大欠点と指弾し、平面を3通りでも4通りでも作って衆議に問うこと、他の図面にあることを重ねて図解しないことを設計部に求めた^[33]。帰国後はまず製作部門の拡充と施工の機械化に着手し、テーラーの科学的管理法の著書をアメリカから将来して社員に専攻させた^[34]。

大正6年（1917）以降、竹中工務店は神戸の橋本汽船ビル、大阪の三越西館、三井物産神戸支店、横浜正金銀行神戸支店、大阪の高島屋と、鉄骨鉄筋造や鉄筋コンクリート造の建物を相次いで施工した^[35]。明治から大正にかけて煉瓦や石の建築に習熟し、耐震耐火構造の技術を吸収した時期にあたる^[36]。大正12年（1923）9月の関東大震災は焼けるものと倒れるものを冷厳に選別し、地震国である日本にアメリカ式建築をそのまま応用することの危険さを露呈させた^[37]。震災の救援に忙殺されている最中に施工中の大阪の堂島ビルディングが竣工したため、12月1日に本店を神戸江戸町から移し、大阪出張所を廃して神戸を支店とした^[38]。合名会社設立以来、神戸に本店を置くことは満14年6カ月に及んだ^[39]。

昭和12年（1937）9月1日、合名会社竹中工務店は株式会社竹中工務店の創立総会を開き、資本金150万円、本店を大阪市、支店を東京・名古屋・神戸・福岡・京都に置いた^[40]。取締役社長には竹中藤右衛門氏が就き、専務取締役に山脇友三郎氏、常務取締役に福本常太郎氏を据えた^[41]。株式会社は昭和13年1月1日現在をもって合名会社を吸収合併し、合名会社は同25日に解散した^[42]。大陸への進出が始まったのもこの改組の年からで、それまでの外地工事は昭和9年の朝日新聞京城支局の新築があるだけだった^[43]。竹中工務店は名古屋で神社仏閣の造営を始めた1610年を創業年、14代竹中藤右衛門氏が神戸へ出た1899年を創立第1年として、双方を沿革に掲げている^[44]。

1938年1月、合名会社竹中工務店を吸収合併し、東京・名古屋・九州の各支店を開設した^[45]。同じ年、地上で全地下部分を一体の潜函体として構築し、下部の地盤を掘削しながら所定の支持地盤へ定着させる竹中式潜函工法を、銅座松坂屋と上野松坂屋に用いた^[46]。在来の小規模な沈井工法に改良を加えたこの工法は、敷地利用率を98%まで高め、振動騒音を抑え、潜函体の沈下と地上階の躯体構築を同時に進めることで工期を縮めた^[47]。仮設の山止めが不要になるため、工費も抑えられた^[48]。1941年6月には、海外土木興業（後の竹中土木）の設立に参画した^[49]。

1945年2月11日、竹中工務店は経営陣の一新を断行した^[50]。第14代・竹中藤右衛門社長が取締役会長に、竹中錬一副社長が社長に、軍属としてタイ国に出張中の竹中宏平取締役が副社長に就任し、1899年の創立以来46年にわたる経営の責任は竹中藤右衛門氏から竹中錬一社長へ移った^[51]。翌1946年には相談役制を設け、竹中藤右衛門氏が相談役として経営陣の後見に当たった^[52]。終戦後は、復員者や帰還者をなるべく郷里に近い場所へ配置する方針から、各地に44の出張所を新設した^[53]。しかし職員が定着する傾向を是正しきれず、業界の不況も重なった1950年6月末、出張所の整理を断行し、支店9・営業所7・出張所26まで絞り込んだ^[54]。

潜函工法は第2次世界大戦による中断を経て、日比谷の日活国際会館で大規模建築に適用された^[55]。1950年1月着工、1952年3月完工のこのビルでは、地上で打設した巨大なコンクリートの箱が1日平均5センチの速度で沈み、町を行く人々の目を引きつけた^[56]。日活国際会館はその位置・規模・技術から戦後第一次ビルブームの象徴となり、戦前に一定の建設技術を獲得していた日本の建設界が約10年の停滞の後に水準を回復した状況を示すものとなった^[57]。この工事での業績は第三回毎日工業技術賞の受賞対象に選ばれ、竹中式潜函工法は大阪の第一生命ビルなど1969年までに20件の建物で採用された^[58]。

1953年、大阪と東京に研究室を設けた^[59]。技術革新と工事量の増加で従来の規模では処理しきれなくなったため、1959年に研究室を改組し、社長直轄の竹中建築技術研究所とした^[60]。原子力・建築設備・建築生産・建築環境・建築材料・建築構造・地下構造の専門分科を置き、建築技術全般の調査研究に加えて、各店への機能的な指導・提案・援助と各店からの委託実験を担わせた^[61]。あわせて大阪には企画室を新設し、建築技術以外の分野の企画や調査、統計の業務を割り当てた^[62]。1964年12月には土木部門の研究を加え、名称を竹中技術研究所に改めた^[63]。

1955年頃から、鋼管内の土砂をオーガースクリューで排土しながら鋼管を地中深く押し込み、先端からコンクリートを注入して鋼管コンクリート杭を形成する竹中式オーガーパイル工法を開発し、1957年に大阪市内の作業所で実施した^[64]。無騒音・無振動で周辺地盤の沈下を起こさないこの工法は、崩壊性土質の多い大阪市内で特に有効だった^[65]。オーガーマシンの改良で径の大きい大深度の杭が打てるようになり、1962年には従来不可能とされていた地下5階以上の建物を施工できる竹中式深礎工法が生まれた^[66]。1958年に完成した東京タワーでは、良質でない地盤に4,000トンの重量を持つ鉄塔を安定させるため深礎工法を用い、鉄骨とアンテナの吊り上げにはわが国初のせり上げ工法を考案した^[67]。年中無休、1日12時間労働の突貫工事を1年7カ月続け、無災害で竣工にこぎつけた^[68]。

サンフランシスコに駐在員を派遣した1959年の前後から、在来の日本商社や銀行筋から建築設計の委託を受けることが増えた^[69]。1960年12月16日、構築物の設計・監理を目的とする現地法人 TAKENAKA & ASSOCIATES, INC.（略称SFTA）を資本金10万ドルでサンフランシスコに設立した^[70]。少数のスタッフで東京銀行や日本航空の各事務所を設計し、日本文化センターの設計コンペでは1位となった^[71]。1963年にバンコクでタイ・トーレ・テキスタイル・ミルズ工場第I期工事を施工したのが東南アジアでの建設活動の始まりで、1965年4月に海外事業本部を新設し、1972年には国際事業本部へ改称して組織と陣容を強化した^[72]。サンパウロ、デュッセルドルフ、テヘラン、ブラッセル、シンガポール、香港、ホノルルの各都市にも現地法人または駐在員事務所を置いた^[73]。

1965年以降の5年間、日本万国博覧会への取り組みは、施工における組織、技術、システム化に関する生産体制の大きな実験となった^[74]。最終年の1969年までにソ連館をはじめ23件のパビリオンと5件の会場施設を受注して完成させ、その請負総額は125億円、延5万坪に達した^[75]。28のパビリオン及び施設の工事単位に対して総合事務所を設け、渉外・技術・調達・コスト・事務・設計・設備の7担当を置き、毎週火曜日には全担当が各作業所と会議を持った^[76]。大阪本店の各部だけでなく、技術研究所・電算センター・各支店・各製作所・各竹和会・各協力会社が持つ技術と知識と機能をシステム化し、集中管理体制という組織的な工事管理で成果を収めた^[77]。

高度成長のもとでの受注拡大は、品質に徹する竹中工務店にとって一つの試練の期間でもあった^[78]。仕事が急に増えて生産が限界に近づくと品質の確保が難しくなり、支店間・作業所間の品質のばらつきが目立ち、補償工事費は年とともに増えた^[79]。1965年に品質管理の導入の可能性を調査したものの、当時の品質管理はもっぱら製造業で行われるもので、注文一品生産である建築への適用に理解が及ばず、いったん断念した^[80]。かわりに1967年5月にZD運動を導入し、作業所をはじめ各部署でZDグループを編成して10年間続けたが、成果は作業員レベルにとどまり、経営者・管理者レベルでは見るべきものを上げられなかった^[81]。1973年のオイルショックに伴う建設資材の高騰と物不足は、資材の安定供給の上に経営を行ってきた建設業界の存立基盤を大きく揺るがした^[82]。

業績の低迷を打開するには、営業活動を活発にして受注を伸ばすだけでは足りず、作品の品質の維持・向上が欠かせなかった^[83]。改めて調査すると、全社的品質管理が高度経済成長の原動力の一つであり、組立産業である自動車業界で大きな成功を収めた事実が確認された^[84]。建設業でも品質管理活動を展開できるという確信を得て、1976年2月、竹中錬一社長がTQCの導入に踏み切った^[85]。目的を企業体質の改善と作品の品質向上、業績の向上と定め、ZD運動の反省から、経営者と経営幹部が率先して実践すること、管理者のリーダーシップで全社に徹底すること、企画設計段階における品質を充実させることの三つを重視した^[86]。同月1日の社員総会で社長がQCスタートを宣言し、24日の第1回QC推進中央委員会でQC推進基本方針を決めた^[87]。1979年11月12日、建設業として初めてデミング賞実施賞を受賞した^[88]。