リニア談合事件での起訴と「談合ではない」とする否認・徹底抗戦

品川─名古屋間の総工費約5.5兆円とされるリニア中央新幹線は、南アルプスの長大トンネルや現駅の地下に新駅を掘る超難関工事を含み、業界関係者なら誰もが大手4社抜きでは建設できないと認める巨大プロジェクトであった。JR東海が採用した公募競争見積方式は、価格だけでなく工期や技術を受発注者が協議して落札業者を決める仕組みで、客観的な指標を欠くために決定過程が不透明になりやすかった。難工区を分け合う土壌がそこにあった^[1]。

舞台となった大成建設は、東京五輪を控えたゼネコン絶頂期の只中にあった。2018年3月期の連結売上高は1兆5854億円、営業利益は1819億円と過去最高水準にあり、資金や受注に窮する状況ではなかった。それでも大手4社は難工事の受注をすみ分ける構図を保っていた。良好な事業環境のもとでなお受注調整の動機が消えなかったところに、業界に根を張る体質があらわれていた^[2]。

事件は2017年12月、東京地検特捜部が名古屋城付近の立坑工事をめぐって大林組を家宅捜索したことで表面化した。特捜部は鹿島・大成建設・清水建設にも任意で事情を聴き、捜査は大手4社に及んだ。スーパーゼネコン4社は2005年12月に「脱談合宣言」を出していたが、その後も談合は繰り返され、業界には談合のイメージがつきまとっていた。摘発は民間工事の談合を初めて立件しようとする点で異例であった^[3][4]。

2018年2月1日、特捜部は鹿島と大成建設に家宅捜索に入った。わずか2カ月で2度目の異例の捜索であった。事件への対応はここで真っ二つに分かれた。大林組は課徴金減免制度に基づいて受注調整を申告し、清水建設も罪状を認めた。ところが大成建設と鹿島の2社は、受注前に工事の情報交換をしていた事実は認めながら、それは必要な情報交換であって談合ではないとかたくなに否認し、特捜部の強引な捜査を疑問視した^[5][6]。

大成建設が否認の根拠としたのは、みずからが取れなかった案件の存在であった。名古屋駅の地下工事は、リニアのターミナル駅と連結する「JRゲートタワー」の設計・施工を手掛けた大成建設が早くから本命視されていた。ところが実際に落札したのは大林組で、大成建設幹部は「あの案件を取られたショックは大きかった」と振り返った。もし談合があったのなら大成建設が受注できるよう調整していたはずだ、というのが同社の論理であった^[7]。

2018年3月2日、特捜部は大成建設の元土木営業担当役員を逮捕し、23日に大成建設を含む大手4社を独占禁止法違反で起訴した。大成建設は「25回、約3カ月にわたり任意で応じているにもかかわらず逮捕されたものであり、到底承服いたしかねる」との怒りを隠さなかった。2度目の家宅捜索の後には抗議文を送り、社内弁護士や弁護人が作成したヒアリング資料まで押収されたとして、力ずくの捜査手法を非難した。否認して徹底抗戦する構えは起訴後も揺るがなかった^[8][9]。

2020年6月4日の論告求刑で、検察側は大成建設と鹿島を「組織的な罪証隠蔽工作を行ったうえ、社長から一般職員まで否認し、起訴内容を争っており、法令順守の意識の欠如は明らか。自浄作用は到底期待できない」と厳しく批判した。同じ罪に問われた大林組と清水建設が早々に罪状を認めて有罪を確定させたのに対し、大成建設と鹿島は受注調整の事実は認めつつ、受注先も受注額も発注者であるJR東海の意向どおりに決まったので談合ではないと主張し、徹底抗戦の構えを崩さなかった^[10][11]。

事件は業界の自浄作用にも課題を残した。不祥事が発覚した企業が外部の第三者委員会に事実究明と再発防止策を委ねるのは2000年代以降の常識であったが、リニア事件で告発された4社のうち、外部調査委員会の設置を公表したのは大林組だけであった。大成建設は否認して公判で争う道を選んだため、外部調査には向かわなかった。談合は1社では成立せず、独立した調査委を設ければ業界への裏切りになるという感覚が働いた、との見方も出された^[12]。