大林組 の歴史

1892年1月、大阪の乾物問屋^[1]『大徳』の三男である大林芳五郎氏^[2]が、大阪市西区阿波座で土木建築の請負業を^[3]個人名義で興した。建設業とは無縁の商家に育った氏は、技術の蓄積ではなく、商家として培った信用と人脈を足場に工事を取り込む方針^[4]を採った。1月18日に阿部製紙所工場（西成郡川北村西野新田、現・此花区西九条）の新設工事を落札^[5]し、独立を果たした7日後の1月25日を創業日と定めている^[6]。店舗兼住居は大阪・西区靱南通4丁目62番地（現・西区西本町2丁目5番24号）^[7]に構えた。建築と土木のどちらも切らずに並行して請け負う方針^[8]は、この出発点から採られている。

創業6年目の1898年、大林組は大阪市築港工事を受注し、7年がかりで1905年に完成^[9]させた。安治川河口を掘り込む築港^[10]は、1889年の市制施行を経た大阪が近代港湾を得るための事業^[11]で、個人企業が請け負う規模ではなかった。続く1903年には第5回内国勧業博覧会の諸施設工事の大半を受注^[12]し、創業から10年ほどで関西の大手業者と並ぶ位置^[13]に進んでいる。1906年には東京支店を設置^[14]し、辰野金吾氏が設計した東京中央停車場（東京駅丸の内本屋）^[15]を請け負って首都の官需へ踏み込んだ。1909年7月には合資会社へ改組^[16]し、個人名義の請負から法人による経営へ移した。

1914年、大林組は東西にまたがる二つの大工事を同じ年に完成^[17]させた。一つは東京中央停車場、もう一つは大阪電気軌道の生駒トンネル^[18]で、当時東洋一の長さとなる3,388メートル^[19]を掘り抜いた。生駒トンネルは完成前年の1913年に落盤で作業員20名が死亡する事故^[20]を起こしており、湧水と崩落に苦しめられた難工事だった。発注者の大阪電気軌道の資本金は300万円、大林組も同額の300万円^[21]で、合計600万円の資本しかない相手に対し、投下資金は820万円ほどに達している^[22]。しかも支払いはすべて手形で、その手形に融通性が^[23]なかったため、大林組は資金繰りに苦しんだ。

東京中央停車場と生駒トンネルはいずれも1911年に受注した工事^[24]で、その完工から2年後の1916年、創業者の大林芳五郎氏が死去^[25]し、嗣子の大林義雄氏が2代目社長を継いだ^[26]。第一次世界大戦下の好況で工事量は年々増え^[27]、1918年12月には資本金50万円で株式会社大林組を設立^[28]、翌1919年3月に合資会社を合併して資本金を200万円へ引き上げた^[29]。義雄社長は業務組織の近代化とあわせて技術者の欧米派遣を始め^[30]、外部から工法を持ち帰る経路を社内に作っている。新しい技術の導入と機械設備の拡充^[31]が続いた結果、大林組はこの時期に全国規模の建設会社として扱われるようになった。

1923年の関東大震災では、大林組が施工した日本興業銀行のビルをはじめ複数の建物が倒壊を免れ、同社の鉄筋コンクリート造に対する評価が高まった。1927年には上野〜浅草間のうち万世橋〜上野間で^[32]日本初の地下鉄工事を完工し、都市部の土木でも実績を積んでいる。震災の前後には伏見桃山・伏見桃山東・多摩・多摩東の各御陵造営^[33]も手がけており、官需と民需の双方に受注先を持つ体制ができた。創業から30年余りで、大林組は関西の一請負業者から全国の官公需を扱う会社へ変わった^[34]。

本体の拡大と並行して周辺の工種を担う会社も置き、1931年10月に木工内装工事を目的とする内外木材工芸^[35]、1933年8月に道路舗装工事を目的とする東洋鋪装を設立^[36]している。内外木材工芸は家具製作と高級造作工事を^[37]扱い、建物の内側まで自社の系列で仕上げる体制を用意した。東洋鋪装は1967年2月に大林道路へ商号を変え^[38]、1971年4月には東京証券取引所市場第二部へ上場^[39]している。建築の仕上げと道路舗装はいずれも本体の請負と工程で接する分野^[40]で、外注していた工種を系列に抱えた分だけ、受注できる工事の幅が広がった。

1936年12月24日、大林組は資本金10万円で株式会社第二大林組を設立^[41]した。翌1937年3月、この新会社が資本金500万円の株式会社大林組を吸収合併し、資本金1,010万円へ増やしたうえで商号を株式会社大林組に^[42]改めている。現在の同社が法律上の設立日を1936年12月とする^[43]のは、この再編を経ているためである。資本を積み増した効果は受注量に表れ、1936年から1940年までの5年間、大林組は年平均の施工高で業界1位に立った^[44]。銀行や商社のビルはもとより工場や倉庫の建築工事が急増し、発電所・道路・橋梁の^[45]土木工事も盛んで、国内産業の拡張がそのまま受注として流れ込んだ時期である。

1943年4月、大林組は資本金を1,500万円へ増資^[46]した。同じ年、大林義雄社長が死去し、嗣子の大林芳郎氏が3代目社長を継いでいる^[47]。芳郎氏は応召中に就任を命じられており^[48]、戦時下の経営が人事の面でも制約を受けていたことを示す。戦前からの受注の増勢は1940年ごろまで続いていた^[49]が、戦時と敗戦の混乱で施工高1位の地位は一度失われた。創業者が大阪の一工務店を業界首位まで押し上げるのに約50年^[50]を要した歩みが、数年で振り出しへ戻っている。

戦後の大林組は、戦災を受けた道路・工場・住宅の復旧工事と進駐軍関連の工事から再建に着手^[51]した。1946年6月に仙台出張所を仙台支店とし横浜支店を新設^[52]、同年11月に札幌、1947年3月に広島、1948年10月に岡山^[53]と、出張所を支店へ格上げする形で全国の営業網を組み直している。1950年に始まる朝鮮動乱の好況にも恵まれ、1951年以降は官公私の各方面から工事を多量に受注^[54]して戦前の姿へ復した。1950年の沖縄の米軍工事は鹿島建設・竹中工務店との協力で施工^[55]し、続く那覇の飛行場工事には鹿島・竹中・大成を加えた4社で共同して当たっている^[56]。1955年時点の社員数は3,000名、年間の施工高は約200億円^[57]で、NHK新館、東京鉄道会館、三和銀行本店、関西電力姫路火力発電所^[58]などを手がけている。

ゼネコンの株式は長く非公開で、個人経営的な閉鎖性を残していた^[59]。これを破ったのは1956年9月に東京店頭市場へ公開した大成建設^[60]で、大林組は1957年12月に大阪店頭市場へ続いた^[61]。工事量の増大に伴う運転資金の需要と、機械化投資の拡大が、自己資本の充実を迫っていた^[62]ためである。大林組は1958年12月に大阪証券取引所^[63]、1960年11月に東京証券取引所へ株式を上場^[64]した。上場時点の資本金は24億円、従業員は5,110名^[65]、1960年3月期の完成工事高は223億円^[66]で、工事の内訳は建築84%・土木16%、受注の約70%を特命が占めていた^[67]。

1950年代当初、清水・大成・鹿島・大林・竹中の大手5社の年間完成工事高はほぼ200億円に達しよう^[68]としており、建設業はここから約10年の成長期に入った^[69]。上場で資金調達の道を得た大林組は海外と技術へ資源を割き、1964年には日系企業の現地工場建設の需要を見越して、建設業界で初めてバンコクに常駐事務所を置いた^[70]。1965年12月には東京都清瀬市に技術研究所を新設^[71]し、ここを拠点にOWSソレタンシュ工法（連続地中壁工法）や超高層建築を支える技術^[72]を開発している。佐久間ダムや黒部第四に代表される大土木工事を通じて土木事業には機械の導入が本格化^[73]しており、ダムや電源開発の現場では他社にない施工技術が受注の条件になっていた。

1970年12月、大林組は東京支店を東京本社へ改めた^[74]。1972年1月にはインドネシアにジャヤ大林を設立^[75]し、バンコクの常駐事務所から現地法人へと海外の体制を進めている。国内でも1963年10月に建物管理の^[76]東洋ビルサービスを設立し、1965年7月には神戸支店を開く^[77]など、支店網と関連会社を増やした。売上高は1965年3月期の1,156億円から1972年3月期の2,865億円へ7年で2.5倍^[78]に伸び、同じ期間に営業利益も68億円から162億円へ増えている^[79]。