コマツ：竹内鉱業からの独立とトラクター国産化による「第二の敗戦」

コマツの源流は、土佐出身の実業家・竹内明太郎氏が率いた竹内鉱業にさかのぼる。竹内氏は佐賀県唐津の芳谷炭坑や石川県の遊泉寺銅山を経営し、鉱山機械の自製と修理のために1917年、遊泉寺銅山に近い石川県小松町へ小松鉄工所を開設した。初代所長には、国産自動車の先駆である快進社の橋本増治郎氏を迎えている。第一次大戦後の不況で親会社の竹内鉱業が事業を縮小すると、小松鉄工所を分離独立させる方針がとられ、1921年5月13日、資本金100万円で株式会社小松製作所が設立された。出発時の事業は鉱山機械・採掘機械にとどまらず電気製鋼による電気鋳鋼にも及び、機械と鉄鋼の二領域をあわせ持つ構成をとった。

設立の翌1922年4月、小松製作所は竹内鉱業から小松電気製鋼所を譲り受け、鋳鋼の内製から機械の組立までを自社でまかなえるようにした。だが関東大震災が親会社の竹内鉱業を行き詰まらせ、第一次大戦後の不況も重なって経営は苦境に沈む。これを立て直したのが、1925年に社長として迎えられた中村税氏であった。中村氏のもとで経営は危機を脱し、満州事変以降は鋳鋼とプレス機械の需要増に支えられて事業規模を拡大した。鋳鋼は月産で業界首位の生産量に達し、機械部門へ自家供給しながら高級鋳物を外販する構成をとっている。

小松製作所が鋳鋼と並ぶ柱に据えたのは、その鋳鋼を最も多く使う機械である大型のプレスであった。当時プレスを手がけていたのは神戸製鋼所や住友製鋼所など数社にとどまり、小松製作所は鉱山機械として水力・水圧関係のポンプと関連機械を製作してきたため、大型水圧プレスの技術的な下地を持っていた。1929年には電気炉を増設して機械の新組立工場を建て、1932年には高圧と低圧を切り替える水圧機を適用した800トン水圧鍛造プレスを陸軍名古屋造兵廠へ納めた。1935年には自動車の車台用として700トンクランクプレスを豊田自動織機製作所へ納めている。電気製鋼炉を使って製鋼から造機までを一貫させたのは当時のわが国で最初であり、鋳鋼を自製することが機械の受注を呼ぶ関係が、ここで組み上がった。

鉱山機械と工作機械で足場を得た小松製作所は、他社の手がけない独自製品を探し、1931年に農林省の要請で農用トラクターの国産化へ乗り出した。米国キャタピラー社製の小型トラクターを範として二トン履帯式トラクターを試作し、これが国産第一号となる。翌1932年には改良型の小松G25型を完成させ、陸軍などへ納入した。トラクターは得意の鋳鋼を多用できる製品で、既存の製鋼設備をそのまま生かせる点が選択の決め手になっている。1938年5月には一貫生産を目的として小松市郊外に粟津工場を新設し、満州開拓向けの量産を本格化させた。

戦時に入ると、小松製作所は陸海軍の要請で各種の牽引車や土工用車両を手がけた。ブルドーザーもそのひとつで、副社長の河合良一氏が1963年に語ったところでは、米軍が飛行場の造成に使う機械を日本でも作れという陸軍の命令があり、写真を手がかりに3台の試作車を製作したという。試作車はフィリピンとガダルカナルへ送られたが、ガダルカナルへは着かず、フィリピンへ届いた分も使う間がないまま占領されている。1943年の試作は量産に届かないまま終戦を迎えた。国内にブルドーザーの稼働台数がほぼ無い状態から、戦後の生産は始まっている。

粟津工場の稼働に続き、小松製作所は1939年に同工場へ鋳造工場を増設し、あわせてハルピンにトラクターの修理工場を設けた。戦時が深まると、注文の主が移るのにつれて作る機種そのものが入れ替わっていく。兵器の製作に使う工作機械は輸入が困難になって国産化が求められ、1941年、小松製作所は油圧式の金切円鋸盤と円鋸刃研磨盤を試作せよという総動員試験研究命令を受けた。試作した二機種は成績優秀の公式認定を得て、1943年には直接間接の軍需向けを一手に引き受け、終戦までに円鋸盤127台と研磨盤50台を陸海軍工廠や航空機メーカーへ納めている。削岩機類の生産は1943年まで続いて累計1万個を超え、海軍の要請でその製造設備を転用した艦船建造用の鋲締機も約4200個を製作した。

終戦後、小松製作所は国土300万町歩の開拓という食糧増産政策に応じ、ガソリン式トラクターの生産へ転じた。同じ製品には新潟鉄工所や久保鉄工所など5社ほどが参入している。ところが占領軍が日本へのガソリン供給停止を命じたため、ガソリントラクターは製作できなくなった。1947年、農林省はこれを受けてトラクターの発注を全面的に白紙撤回した。トラクターと農具は当時の総生産額の6割以上を占めており、その打ち切りは社内で"第二の敗戦"と呼ばれた。主力を一夜で失った工場では賃上げを求める大争議が起こり、『東の東宝、西の小松』と並び称された百日闘争へ発展した。

この難局で社長に迎えられた河合良成氏は、農林官僚として小松製作所にトラクター生産を勧めた経緯があり、発注撤回に道義的な責任を感じていた。河合氏は復興金融金庫から3000万円の融資を引き出して争議を収拾し、1947年末に社長へ就任すると、約700名の人員整理を断行して再建に着手した。1949年5月には東京と大阪の両証券取引所へ株式を上場し、外部から資金を調達する道も開いた。1947年にはD50ブルドーザーを完成させており、戦時の試作で残した設計が製品として世に出ている。ただし土建業者が持つブルドーザーは国産品か進駐軍の払下げ品に限られ、市場そのものがまだ小さかった。

再建の当座を支えたのは、機械ではなく鋳鋼であった。1947年に始まった傾斜生産方式で石炭と鉄鋼へ資金と資材が優先的に注がれると、小松製作所には炭車や連結チェーンの注文が集まり、占領軍が発注した貨車や機関車の部品も加わって、1948年のうちに鋳鋼の生産は月産420〜450トンへ戻った。機械のほうは何を作っても売れない時代で、小松製作所は漁船用のディーゼルから紡毛機まで手当たり次第に試した。舶用ディーゼルは2年間で40台を製作しただけで打ち切った。そのなかで歩留まりがよく先の見込める製品として残ったのがブルドーザーであった。1948年の製作は14台にとどまり故障が続いたため、いったん生産を止めて改良し、1949年から粟津工場でエンジンから本体までの一貫生産に入った。