竹内明太郎

竹内明太郎氏を機械工業へ向かわせたのは、炭坑と銅山の経営で得た経験である。1899年にパリの万国博覧会を見学したのを機に、約1年をかけて欧米の銅山業・機械工業・造船業を見て回り、日清・日露の両戦争の教訓もあわせて機械工業の重要性に着目した。1908年に芳谷炭坑の事業として唐津鉄工所を設け、1910年に炭坑の経営を三菱合資会社へ譲ると、売却金の一部を工作機械部門の拡充に充てた。

技術者の育成にも資金を投じた。1902年ごろから機械・電気・採鉱・冶金の技術者を欧米へ留学させ、工科大学の設立を準備していたが、教授難に悩む早稲田大学の求めに応じてその計画を同大学へ譲った。1909年の理工科の発足時には、留学させた人材を専任教授として送り、2年間の給与も負担した。

1911年から翌年にかけての2度目の外遊を経て、唐津鉄工所を独り立ちさせ、別に新しい鉄工所を開設する方針を固めた。用地には遊泉寺銅山に近い石川県能美郡小松町を選び、農村に工業を興して地方の産業を育てる考えを構想に組み込んだ。1916年初めには銅山所長の岩井興助氏や快進社社長の橋本増治郎氏を米国へ送って設備や工作機械を調べさせ、橋本増治郎氏には快進社社長のまま初代所長を兼ねてもらった。1917年1月に操業した小松鉄工所は自家用の工作機械と竹内鉱業の鉱山機械をつくり、確かな製品ができるまで外へは売らない方針をとった。

国産の機械が欧米に劣る大きな理由は鉄鋼素材の質にあるとみて、特殊鋼の国産化も企てた。1916年末に米国へ発注した電気炉は大戦で届かず、同じ型の炉を自ら製造し、1918年に輸入品が届くと2基で鋳鋼の生産を始めた。

大戦後の反動不況で竹内鉱業と関連事業が縮小に追い込まれ、小松鉄工所を切り離す方針が決まった。1921年5月13日に資本金100万円の株式会社小松製作所が設立登記を終え、1万株のうち9000株を竹内鉱業が、200株を竹内明太郎氏が持った。社長には甥の白石多士良氏が就任し、竹内明太郎氏は相談役にとどまったが、社史は経営の実権が相談役の竹内明太郎氏にあったと記している。掲げた方針は、同業者の手がけない品を他社より良く安くつくり、輸入機械を国産に置き換え、最後は独自の製品を海外へ輸出することであった。

1922年4月には小松電気製鋼所を吸収し、機械と素材の鋳鋼を一つの経営で扱う体制の芽ができた。しかし不況は長引き、大資本の後ろ盾を持たない竹内鉱業も経営が悪化したため、1925年10月に中村税氏を経営責任者として外から招いた。