デンヨーの歴史

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沿革

1948年に設立された日本電気熔接機材が起源。

1959年に高速エンジン溶接機を開発し、1961年にエンジン発電機、1973年にエンジンコンプレッサの生産を始めた。この3製品を主力とする機械メーカーで、インドネシアやベトナムにも拠点を持つ。

1948年 1959年 1961年 1966年 1980年 2007年 2026年 日本電気熔接機材 1948年設立 高速エンジン溶接機 1959年開発 エンジン発電機 1961年生産を開始 デンヨー 1966年商号変更 株式上場 1980年店頭登録 西日本発電機を子会社化 2007年完全子会社化
デンヨー 有価証券報告書「沿革」、デンヨー 公式サイト「沿革」
創業期

1948年〜日本電気熔接機材の設立と東京中野工場の新設

  1. 日本電気熔接機材を設立[1]
  2. 東京中野工場を新設[2]
第1章中野で久保山洩左氏が始めた溶接機の修理販売と、自前で開いた東京中野工場
売上高
  • 売上高
デンヨー売上高—
成長期

1959年〜高速エンジン溶接機の開発とデンヨーへの商号変更

  1. 高速エンジン溶接機を開発[1]
  2. 埼玉工場を新設[3]
  3. エンジン発電機の生産を開始[1]
  4. 騒音防止装置を開発[1]
  5. デンヨーに商号変更[2]商号変更
  6. 滋賀工場を新設[1]
  7. エンジンコンプレッサの生産を開始[1]
  8. 現地資本との合弁でP.T.デンヨー インドネシアを設立[1]
  9. 福井工場を新設[1]
売上高
  • 売上高
デンヨー売上高—
成長期

1980年〜店頭登録から東京証券取引所市場第一部への指定替えまで

  1. 日本証券業協会に店頭登録[2]
  2. 現地資本との合弁でユナイテッド マシナリー サービスを設立[2]
  3. 新埼玉工場が完成[1]
  4. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]上場
  5. 水関連機器分野に参入[1]
  6. 丸久電機を子会社化[2]買収
  7. コージェネレーションシステムと無停電電源装置の生産を開始[1]
  8. ディー・ビー・エス（現 デンヨー興産）の株式を取得[1]
  9. 高所作業車分野に参入[2]
  10. Denyo America Corporationを設立[1]
  11. 永久磁石採用のガソリンエンジン溶接機GAWシリーズを発表[1]
  12. デンヨー マニュファクチュアリングを合弁で設立[2]
  13. エンジンコンプレッサの新シリーズ「DISシリーズ」を発売[1]
  14. 福井工場でISO9001を取得[1]
  15. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[1]
  16. Denyo Asiaを設立[1]
  17. 滋賀工場の生産を福井工場に統合[1]
  18. 福井工場でISO14001を取得[1]
  19. 本社を中央区日本橋堀留町に移転[1]
売上高
  • 売上高
デンヨー売上高—
成熟期

2007年〜西日本発電機の完全子会社化とベトナム生産の開始

  1. 西日本発電機を完全子会社化[1]買収
  2. Denyo Europe B.V.を設立[1]
  3. デンヨーテクノサービスとデンヨー貿易を吸収合併[1]
  4. デンヨーベトナムを設立[1]
  5. 開発研修センターを新設[1]
  6. P.T.デイン プリマ ジェネレーターを子会社化[2]買収
  7. デンヨーベトナムでエンジン発電機の生産を開始[2]
  8. Denyo Trading Vietnamを設立[1]
  9. 監査等委員会設置会社に移行[2]
  10. プライム市場に移行[1]
  11. サービスセンター関東を新設[1]
  12. 買収防衛策を廃止[4]
  13. ニシハツの新本社工場が稼働[1]
  14. サービスセンター西日本を新設[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
デンヨー2026年3月期売上高722億円売上高経常利益率11.8%
就任年社長氏名役職名
白鳥昌一
吉永隆法
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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出典・参考 4件
出典・参考
  • [1]デンヨー 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [2]有価証券報告書
  • [3]東商 (289)「<優良工場訪問>販売網拡充で成長したデンヨー株式会社を訪ねて」増井貞彦（1971年）
  • [4]コーポレートガバナンス報告書「コーポレート・ガバナンス報告書」（2024年5月21日）

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最終改定: 2026年10月