デンヨーの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期4555100100276.515636.22,099万
2025年3月期30457575274.025627.42,126万
2024年3月期24406464246.835125.92,144万
2023年3月期23275050175.643628.52,145万
2022年3月期22254747132.022835.62,155万
2021年3月期22254747185.133925.42,168万
2020年3月期22244646194.324123.72,168万
2019年3月期20224242149.833228.02,181万
2018年3月期15254040130.032830.82,213万
2017年3月期15153030134.182922.42,288万
2016年3月期14163030146.793120.42,288万
2015年3月期12162828179.383915.6—
2014年3月期11132424165.213714.5—
2013年3月期10122222149.003414.8—
2012年3月期8101818123.822914.5—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

専用機械業界の配当42社

専用機械業界の配当42社

高還元芝浦機械FY25 連結配当性向321.8%1株配当140円高還元ジャノメFY25 連結配当性向164.7%1株配当55円高還元小池酸素工業FY24 連結配当性向150.8%1株配当260円高還元ヒラノテクシードFY24 連結配当性向150.2%1株配当90円高還元ヘリオス テクノ ホールディングFY24 連結配当性向102.2%1株配当41円高還元新東工業FY24 連結配当性向83.7%1株配当44円高還元日工FY24 連結配当性向61.2%1株配当32円高還元NITTOKUFY24 連結配当性向56.8%1株配当42円高還元明治機械FY24 連結配当性向55.5%1株配当6円高還元小森コーポレーションFY25 連結配当性向50.4%1株配当70円カワタFY24 連結配当性向49.7%1株配当41円トリニティ工業FY24 連結配当性向40.2%1株配当60円ホソカワミクロンFY25 連結配当性向39.2%1株配当120円日精エー・エス・ビー機械FY25 連結配当性向38.7%1株配当200円デンヨーFY25 連結配当性向36.2%1株配当100円OBARA GROUPFY25 連結配当性向35.3%1株配当150円日本製鋼所FY25 連結配当性向35.2%1株配当92円太平製作所FY24 連結配当性向35.1%1株配当145円サンセイFY24 連結配当性向33.7%1株配当15円PEGASUSFY24 連結配当性向33.4%1株配当13円三井松島HDFY25 連結配当性向32.8%1株配当48.67円KLASSFY25 連結配当性向31.1%1株配当10円レオン自動機FY24 連結配当性向30.4%1株配当44円鈴茂器工FY24 連結配当性向30.1%1株配当34円澁谷工業FY26 連結配当性向27.1%1株配当100円ゼネラルパッカーFY25 連結配当性向24.2%1株配当110円JUKIFY25 連結配当性向21.3%1株配当10円サノヤスHDFY24 連結配当性向21.1%1株配当7.5円小田原エンジニアリングFY25 連結配当性向17.3%1株配当70円エヌ・ピー・シーFY25 連結配当性向16.3%1株配当10円靜甲FY24 連結配当性向12.4%1株配当20円東京機械製作所FY18 連結配当性向12.2%1株配当11円エムケー精工FY24 連結配当性向11.0%1株配当10円中村超硬FY15 連結配当性向3.2%1株配当10円東京自働機械製作所FY24 連結配当性向—1株配当240円キクカワエンタープライズFY24 連結配当性向—1株配当180円テクノスマートFY24 連結配当性向—1株配当86円中央製作所FY24 連結配当性向—1株配当42円島精機製作所FY24 連結配当性向—1株配当10円瑞光FY24 連結配当性向—1株配当10円プラコーFY24 連結配当性向—1株配当6円津田駒工業FY25 連結配当性向—1株配当0円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
金融機関26.7%5.6億円
個人24.7%5.2億円
外国法人24.6%5.2億円
その他法人23.0%4.8億円
金融商品取引業者0.9%18百万円
合計100.0%21億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期100.00円
CAGR(15期)+13.0%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期18.00n/a連結
2013年3月期22.00+22.2%連結
2014年3月期24.00+9.1%連結
2015年3月期28.00+16.7%連結
2016年3月期30.00+7.1%連結
2017年3月期30.00▲0.0%連結
2018年3月期40.00+33.3%連結
2019年3月期42.00+5.0%連結
2020年3月期46.00+9.5%連結
2021年3月期47.00+2.2%連結
2022年3月期47.00▲0.0%連結
2023年3月期50.00+6.4%連結
2024年3月期64.00+28.0%連結
2025年3月期75.00+17.2%連結
2026年3月期100.00+33.3%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期36.2%
期間平均(15期)24.2%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期14.5n/a連結
2013年3月期14.8+0.3pt連結
2014年3月期14.5▲0.3pt連結
2015年3月期15.6+1.1pt連結
2016年3月期20.4+4.8pt連結
2017年3月期22.4+2.0pt連結
2018年3月期30.8+8.4pt連結
2019年3月期28.0▲2.8pt連結
2020年3月期23.7▲4.3pt連結
2021年3月期25.4+1.7pt連結
2022年3月期35.6+10.2pt連結
2023年3月期28.5▲7.1pt連結
2024年3月期25.9▲2.6pt連結
2025年3月期27.4+1.5pt連結
2026年3月期36.2+8.8pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期276.51円
CAGR(15期)+5.9%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期123.82n/a連結
2013年3月期149.00+20.3%連結
2014年3月期165.21+10.9%連結
2015年3月期179.38+8.6%連結
2016年3月期146.79▲18.2%連結
2017年3月期134.18▲8.6%連結
2018年3月期130.03▲3.1%連結
2019年3月期149.83+15.2%連結
2020年3月期194.32+29.7%連結
2021年3月期185.13▲4.7%連結
2022年3月期132.02▲28.7%連結
2023年3月期175.64+33.0%連結
2024年3月期246.83+40.5%連結
2025年3月期274.02+11.0%連結
2026年3月期276.51+0.9%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期19億円
CAGR(12期)+11.8%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期6n/a連結
2016年3月期7+19.4%連結
2017年3月期7+3.5%連結
2018年3月期7▲3.9%連結
2019年3月期10+50.2%連結
2020年3月期10▲3.5%連結
2021年3月期10+3.9%連結
2022年3月期10+2.2%連結
2023年3月期10+1.5%連結
2024年3月期11+5.8%連結
2025年3月期15+37.2%連結
2026年3月期19+27.4%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期10億円
12期増減+7億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期3n/a連結
2016年3月期0▲99.6%連結
2017年3月期3+26400.0%連結
2018年3月期0▲100.0%連結
2019年3月期5n/a連結
2020年3月期3▲44.9%連結
2021年3月期0▲100.0%連結
2022年3月期3n/a連結
2023年3月期1▲46.7%連結
2024年3月期0▲99.3%連結
2025年3月期5+53800.0%連結
2026年3月期10+85.7%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期29億円
CAGR(12期)+12.0%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期8n/a連結
2016年3月期7▲20.5%連結
2017年3月期10+43.0%連結
2018年3月期7▲30.6%連結
2019年3月期15+125.8%連結
2020年3月期12▲17.4%連結
2021年3月期10▲19.4%連結
2022年3月期13+27.8%連結
2023年3月期12▲8.2%連結
2024年3月期11▲6.4%連結
2025年3月期20+86.4%連結
2026年3月期29+42.8%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期51.6%
期間平均(12期)32.6%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期21.8n/a連結
2016年3月期21.3▲0.5pt連結
2017年3月期33.3+12.0pt連結
2018年3月期24.0▲9.3pt連結
2019年3月期47.2+23.2pt連結
2020年3月期30.3▲16.9pt連結
2021年3月期25.8▲4.5pt連結
2022年3月期46.2+20.4pt連結
2023年3月期32.2▲14.0pt連結
2024年3月期21.5▲10.7pt連結
2025年3月期36.1+14.6pt連結
2026年3月期51.6+15.5pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.21億株
11期増減▲0.02億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.23n/a連結
2017年3月期0.23▲0.0%連結
2018年3月期0.22▲3.3%連結
2019年3月期0.22▲1.5%連結
2020年3月期0.22▲0.6%連結
2021年3月期0.22▲0.0%連結
2022年3月期0.22▲0.6%連結
2023年3月期0.21▲0.5%連結
2024年3月期0.21▲0.0%連結
2025年3月期0.21▲0.9%連結
2026年3月期0.21▲1.3%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株100円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株100円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1ザ エスエフピー バリュー リアライゼーション マスター ファンド エルティーディー2,165,00010.32%2.2億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義1,831,0008.73%1.8億円
3株式会社久栄1,417,0006.75%1.4億円
4みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行名義1,024,0004.88%1.0億円
5株式会社日本カストディ銀行 (信託E口)名義737,0003.51%74百万円
6デンヨー親栄会659,0003.14%66百万円
7ジェーピー モルガン チェース バンク634,0003.02%63百万円
8第一生命保険株式会社610,0002.91%61百万円
9株式会社鶴見製作所543,0002.59%54百万円
10株式会社三菱UFJ銀行540,0002.57%54百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長白鳥昌一吉永隆法
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期19102951.6
2025年3月期1552036.1吉永隆法
2024年3月期1101121.5
2023年3月期1011232.2
2022年3月期1031346.2
2021年3月期1001025.8
2020年3月期1031230.3
2019年3月期1051547.2
2018年3月期70724.0
2017年3月期731033.3白鳥昌一
2016年3月期70721.3
2015年3月期63821.8

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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