島精機製作所の配当・自社株買い

配当金の推移2012年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期551010-413.58-143—3,451万
2024年3月期55101029.851033.53,451万
2023年3月期551010-163.54-56—3,451万
2022年3月期551010-104.00-36—3,451万
2021年3月期10102020-517.71-179—3,451万
2020年3月期20153535-239.68-84—3,450万
2019年3月期30255555105.623852.13,548万
2018年3月期25356060316.8211318.93,651万
2017年3月期20254545209.977221.43,661万
2016年3月期1522.537.537.595.613339.23,663万
2015年3月期1517.532.532.5106.543630.5—
2014年3月期1517.532.532.5142.134922.9—
2013年3月期1015252551.261848.8—
2012年3月期17.522.54040-18.60-6——

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2025年3月期)

産業機械業界の配当9社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人50.6%1.7億円
金融機関22.1%76百万円
外国法人14.3%49百万円
その他法人11.4%39百万円
金融商品取引業者1.5%5百万円
合計100.0%3.5億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期10.00円
CAGR(14期)▲10.1%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期40.00n/a連結
2013年3月期25.00▲37.5%連結
2014年3月期32.50+30.0%連結
2015年3月期32.50▲0.0%連結
2016年3月期37.50+15.4%連結
2017年3月期45.00+20.0%連結
2018年3月期60.00+33.3%連結
2019年3月期55.00▲8.3%連結
2020年3月期35.00▲36.4%連結
2021年3月期20.00▲42.9%連結
2022年3月期10.00▲50.0%連結
2023年3月期10.00▲0.0%連結
2024年3月期10.00▲0.0%連結
2025年3月期10.00▲0.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年3月期n/a
期間平均(8期)33.4%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期48.8n/a連結
2014年3月期22.9▲25.9pt連結
2015年3月期30.5+7.6pt連結
2016年3月期39.2+8.7pt連結
2017年3月期21.4▲17.8pt連結
2018年3月期18.9▲2.5pt連結
2019年3月期52.1+33.2pt連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期n/an/a連結
2023年3月期n/an/a連結
2024年3月期33.5n/a連結
2025年3月期n/an/a連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年3月期▲413.58円
期間平均(14期)▲28.52円
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期▲18.60n/a連結
2013年3月期51.26n/a連結
2014年3月期142.13+177.3%連結
2015年3月期106.54▲25.0%連結
2016年3月期95.61▲10.3%連結
2017年3月期209.97+119.6%連結
2018年3月期316.82+50.9%連結
2019年3月期105.62▲66.7%連結
2020年3月期▲239.68▲326.9%連結
2021年3月期▲517.71n/a連結
2022年3月期▲104.00n/a連結
2023年3月期▲163.54n/a連結
2024年3月期29.85n/a連結
2025年3月期▲413.58▲1485.5%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期3億円
CAGR(11期)▲11.1%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期11n/a連結
2016年3月期11▲0.0%連結
2017年3月期15+30.8%連結
2018年3月期18+22.0%連結
2019年3月期24+33.7%連結
2020年3月期16▲32.6%連結
2021年3月期9▲46.0%連結
2022年3月期5▲40.0%連結
2023年3月期3▲33.3%連結
2024年3月期3▲0.0%連結
2025年3月期3▲0.3%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期0億円
11期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0▲50.0%連結
2017年3月期0+100.0%連結
2018年3月期0+300.0%連結
2019年3月期35+43462.5%連結
2020年3月期26▲24.3%連結
2021年3月期0▲100.0%連結
2022年3月期0▲100.0%連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期0n/a連結
2025年3月期0▲100.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年3月期3億円
CAGR(11期)▲11.1%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期11n/a連結
2016年3月期11▲0.1%連結
2017年3月期15+30.8%連結
2018年3月期18+22.4%連結
2019年3月期59+228.7%連結
2020年3月期42▲27.7%連結
2021年3月期9▲79.6%連結
2022年3月期5▲40.1%連結
2023年3月期3▲33.3%連結
2024年3月期3+0.3%連結
2025年3月期3▲0.6%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年3月期n/a
期間平均(6期)47.8%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期30.5n/a連結
2016年3月期34.0+3.5pt連結
2017年3月期20.2▲13.8pt連結
2018年3月期15.8▲4.4pt連結
2019年3月期152.7+136.9pt連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期n/an/a連結
2023年3月期n/an/a連結
2024年3月期33.6n/a連結
2025年3月期n/an/a連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期0.35億株
10期増減▲0.02億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.37n/a連結
2017年3月期0.37▲0.0%連結
2018年3月期0.37▲0.3%連結
2019年3月期0.35▲2.8%連結
2020年3月期0.34▲2.8%連結
2021年3月期0.35▲0.0%連結
2022年3月期0.35▲0.0%連結
2023年3月期0.35▲0.0%連結
2024年3月期0.35▲0.0%連結
2025年3月期0.35▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年3月期・1株10円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株10円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義3,573,00010.35%36百万円
2和島興産株式会社3,001,0008.69%30百万円
3株式会社紀陽銀行1,387,0004.02%14百万円
4THE BANK OF NEW YORK MELLON1400441,128,0003.27%11百万円
5島 正博1,070,0003.1%11百万円
6島 三博1,061,0003.08%11百万円
7株式会社三菱UFJ銀行880,0002.55%9百万円
8合同会社和光780,0002.26%8百万円
9梅田 千景632,0001.83%6百万円
10龍見 恭子572,0001.66%6百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長梅田郁人島三博
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期303—
2024年3月期30333.6
2023年3月期303—
2022年3月期505—
2021年3月期909—
2020年3月期162642—
2019年3月期243559152.7島三博
2018年3月期1801815.8
2017年3月期1501520.2
2016年3月期1101134.0
2015年3月期1101130.5梅田郁人

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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