ジャノメ の歴史

1921年、小瀬與作氏は、飛松謹一氏が東京・滝野川に工場を持つ龜松茂氏とミシンの製造・販売を始めるため融資を求めているという話を聞いた^[1]。小瀬氏は1913年に東京・小石川で小瀬洋紙店を開いた商人であり、ミシンをつくった経験はない^[2]。龜松氏は東京高等工業学校機械科を出た技術者で、滝野川町西ケ原の龜松製作所は2棟からなる60坪ほどの工場に工員が約20人いた^[3]。第一次世界大戦でドイツ製とスウェーデン製の輸入が途絶えたことで、日本市場はアメリカのシンガー社の独占状態となり、ミシンの輸入額は1914年の22万円から1920年には632万円へ拡大していた^[4]。3氏は1921年10月、滝野川にパイン裁縫機械製作所を創設した^[5]。

試作した手廻し式卓上用ミシンは1本の糸で縫う長舟式で、製作と販売の両面に欠陥が多く、家内手工業の域を出なかった^[6]。調達した部品は規格が統一されず質もばらばらで、精緻なカマ部機構の鍛造部品は入手できなかったため、開発から自社で取り組むことになる^[7]。1929年3月、垂直半回転式を採用した試作機が完成し、標準型本縫ミシンのパイン100種30型と名づけた^[8]。同年11月25日、41歳の小瀬氏が発起人総代となり、龜松氏や飛松氏らと資本金5万円でパインミシン株式会社を設立し、本社を東京丸ノ内昭和ビル内に置いた^[9]。1か月前の10月にニューヨーク証券取引所で株価が暴落して日本の失業者は100万人にのぼり、定価145円のミシンを特価116円としても売れなかった^[10]。

当時の月賦販売では月々の支払いの数倍にあたる頭金を最初に用意しなければならず、それができずにミシンの購入を諦める女性が大多数で、小瀬氏はそうした人々こそ大切にすべき顧客層だと考えた^[11]。両国の不動貯金銀行では積立と貸出の2本立てによるニコニコ貯金が人気を呼んでおり、小瀬氏はこの積立をミシンに置き換え、頭金を一時払いでなく積立前受金による満期制度とする月掛予約・月賦販売を1930年秋に創案する^[12]。同年12月には東京市内の一部で、月3円の掛金で買える月掛予約販売を試した^[13]。大蔵省から銀行法に抵触するおそれを指摘された際は、国産ミシンの育成を訴えて了解を取り付けた^[14]。

1931年10月1日、社名を国産パインミシン株式会社に改めた^[15]。資金援助していた大阪市西淀川区のミシン部品工場を1933年4月に吸収して恵美須工場とし、翌年には標準型100種ミシンを月に300〜500台つくるまでになる^[16]。1934年には中野に工場を設け、その敷地に日本洋裁学校を開校し、洋裁界で知られた山口千代子氏を校長に招いた^[17]。広告の顧問として招かれた嶋田卓彌氏は、新聞広告への反響を番地別の統計に起こし、1枚15、6円かかっていたカタログ請求カードの単価を1年足らずで5円に、3年目の夏には50銭まで下げる^[18]。シンガー社が富裕な家庭を相手にしたのに対し、嶋田氏は赤ん坊を背負って市場へ通う庶民層に的を絞り、写真入りの記事広告を出した^[19]。

1935年春には、月掛予約販売を基盤とする直営店システムを全国へ配置する計画がまとまる^[20]。同年10月に資本金を100万円へ増額し、11月に社名を帝国ミシン株式会社と改める^[21]。標準型本縫ミシンに採用した半回転式カマの下糸巻管が蛇の目模様に似ているとして業界関係者が蛇の目式ミシンと呼び、旧式の長舟式と区別したことに始まる蛇の目ミシンの商標も、1934年の申請を経て同じ11月に登録された^[22]。同じ1935年、手狭になった中野工場に代わる新工場の建設に着手し、池貝鉄工所で技術顧問を務めていた長澤寸美遠氏を迎えた^[23]。小金井工場は1937年3月に新館が完成し、月産2,000台の日本最大のミシン製造専門工場となる^[24]。

1937年5月、国産ミシンとして最初の対英輸出を行った^[25]。同じ年の7月に日中戦争が始まると外国製ミシンの輸入は途絶えてシンガー社はアジアの市場から撤退し、帝国ミシンは支店網を積極展開して1938年6〜7月の営業成績は創業以来最高を記録した^[26]。本社には輸出部を置き、アジア大陸の市場開拓に乗り出す^[27]。輸出課長となった前田増三氏は、中国・タイ・インド・ブラジルへ蛇の目ブランドのミシンの直輸出を伸ばした^[28]。1939年には常務の安藤喜六氏の指揮のもと、朝鮮全道で現地の人を分店主任とする分店組織に着手し、外国品より安い国産ミシンの直営月賦は迎えられて、2、3年の間に60の分店ができた^[29]。

1938年4月に国家総動員法が公布され、7月の鉄鋼配給統制規則で家庭用ミシンはほぼ配給なしとされた^[30]。1940年5月にミシンの公定価格が決まった際、月掛予約販売は販売方法が特異であるとして認可されず、国内市場の48%を占めていた帝国ミシンは打撃を受ける^[31]。同年7月には月掛予約販売の新規契約を止め、1942年3月には月賦販売も停止し、朝鮮半島の月賦販売は1939年11月に止めて1942年末に撤収を終えた^[32]。小金井工場のスイス・シップ社製ジグボール盤を陸軍以外で持つのは帝国ミシンだけであり、1943年6月、海軍は沖電気株式会社と業務提携を結んで新兵器を製作するよう申し入れた^[33]。提携は事実上の買収であり、小瀬氏はじめ全役員が退陣する^[34]。

1944年2月、帝国精機製造株式会社と改称し、敵潜水艦をとらえる水中電波探知器の製作にあたった^[35]。1945年3月15日の東京大空襲では日本橋加賀ビルの本社が焼失し、国内50余りの直営支店も全面閉鎖となる^[36]。同年10月、商号を帝国ミシン株式会社へ戻した^[37]。戦災を免れた小金井工場は従業員400人で製造を再開し、2か月後には月産1,000台に乗せた^[38]。ミシン製造会では帝国ミシン代表の前田増三氏が主導し、1947年に家庭用HA-1型の標準図面を、1949年には部品を含む全国統一の規格寸法を制定した^[39]。前田氏らは小瀬氏ら旧経営陣の復帰を求めたが社内の投票に敗れて退社し、1948年2月にリッカーミシン株式会社を創立する^[40]。1949年1月、商号を蛇の目ミシン株式会社に改めた^[41]。

1950年4月、大口債権者の依頼を受けた山田忍三氏が、経営の行き詰まった蛇の目ミシン株式会社の社長に就いた^[42]。同年6月、山田忍三社長は従来の事業一切を継承する新会社として、資本金500万円の蛇の目産業株式会社を東京都中央区に設立した^[43]。販売は特約代理店に頼る卸売りが主で、山田忍三社長は国内市場第一主義と現金取引を掲げ、1951年2月に仙台、9月に京都で地元有力者と販売会社をつくった^[44]。1952年4月には東京で月賦販売と月掛予約販売を再開し、掛金は月1,000円とした^[45]。特約代理店は同年末に400店を数えたが、売上高が伸びた要因には、現金取引の原則が軽んじられて掛売や手形取引が増えたことも含まれていた^[46]。

月掛予約を戦前の帝国ミシンで組み立てた嶋田卓彌氏は、戦後にリッカーミシンを興したのち、同僚とともに集団で退職していた^[47]。代理店販売の赤字に悩んでいた山田忍三社長はこの一団に目をつけ、嶋田氏は1953年1月3日、熱海伊豆山の宿で山田忍三社長と会う^[48]。嶋田氏が出した条件は三つで、直営月賦は11人にすべて任せること、製造と販売が別会社では直営組織は成功しないので合併して一つの会社にすること、その会社の役員に11人から3名を入れることであった^[49]。山田忍三社長がこれを受け入れたことで、1954年4月に商号を蛇の目ミシン工業株式会社へ改め^[50]、5月に蛇の目ミシン各地販売株式会社を吸収合併した^[51]。

11人が引き受けたのは、全国に600近くあった特約代理店を一店ずつ話し合いで直営店へ塗り替える仕事だった^[52]。嶋田氏は全般の企画と山田忍三社長との折衝、旧代理店の接収に当たり、前田増三氏が支店長のセールス教育、川本日出生氏が工場を受け持った^[53]。復帰6年目の1959年には全国直営店が156店、売上高は年46億円と当初の約12倍になり、利益は当初のゼロから6億7,000万円へ増えた^[54]。工場では下請工場への支払手形を90日から60日、30日へ短縮し、有望な下請には技術援助と設備資金の貸付を行った^[55]。工員1人当たりの月産は7.5台から24.3台へ増え、コストは33%下がった^[56]。

直営組織が動き出した1954年、シンガーの日本上陸が持ち上がる^[57]。嶋田氏は業界を束ねてシンガー進出反対期成同盟をつくり、山田忍三社長を先頭に国会へ陳情し、すわり込みの手段をとった^[58]。シンガーとパインの提携の許可は3年余り遅れ、その間に国内メーカーは規格統一と量産を進めた^[59]。1956年4月には小金井工場がJIS指定工場に選ばれ、家庭用直線縫ミシンのHA-1型とHL-2型が業界初のJIS規格合格品となった^[60]。小金井工場の月間出荷台数は1958年に2万台を超えた^[61]。1960年9月、米国フリー・ソーイングマシン株式会社のミシン部門の営業と、子会社ニューホームミシン株式会社の全株式を買収した^[62]。買収を担当したのは嶋田氏であった^[63]。

1961年5月、嶋田卓彌氏が社長に就任した^[64]。山田忍三社長の辞任をめぐって株主総会は流会宣言と乱闘に至ったが、嶋田氏は、8,000人の従業員と100余社の下請工場、全国150万人の予約者にミシンを引き渡す義務を掲げて社内をまとめた^[65]。就任時の月間出荷は3万台、直営支店は281店で、3年後には出荷が倍増し、直営店は460店に増えた^[66]。1962年7月に資本金を7億5,000万円へ増資し、同年9月に東京証券取引所市場第2部へ上場、1963年11月に第1部へ指定替えとなった^[67]。1964年11月には東京都八王子市に蛇の目ミシン技術研究所を設け、6つの研究室に100人の研究員を配した^[68]。

1964年4月、西独のパフ社と対等出資でドリーナ・ミシンを設立し、翌1965年1月に生産を始めた^[69]。資本金は400万マルク、蛇の目ミシン工業の出資比率は50%で、会長はドイツ側のカール・キーファー氏と蛇の目側の社長が1年交代で務めた^[70]。経営の基本方針は日独各2人の相談役会が年1回決め、日常業務はドイツ側が仕切り、日本から詰めた2人は出向社員ではなく駐在員として助言と本社連絡に当たった^[71]。西独の家庭用ミシン生産会社は10年前の21社から1973年には3社へ減っており、ドリーナ社は1972年7月に生産規模を年6万台から20万台へ引き上げた^[72]。蛇の目ミシン工業は日本製の完成品を年約2万台、台湾工場製を約1万台、ドリーナを通して輸出した^[73]。

1968年11月、嶋田卓彌社長は自ら定めた67歳定年の規定に従って退任し、前田増三氏が社長に就任した^[74]。前田増三社長は海外戦略として適地適産の原則を示し、自社のミシン製造技術と台湾の労働力を結んで良質で比較的安価なミシンを世界市場へ供給する形をとった^[75]。1969年4月、全額出資の台湾・ジャノメミシン株式会社が資本金100万ドルで発足し、台中市の工場は1970年3月から量産に入り、1971年には月産8,000台に達した^[76]。販売会社の設立も続き、1968年10月に英国のヨーロッパ・ジャノメミシン、1969年12月にオーストラリア・ジャノメミシン、1977年11月にカナダ・ジャノメミシン、1978年3月にニュージーランド・ジャノメミシンを置いた^[77]。

1965年9月に完成した京橋の蛇の目ビルでは、いち早く電算機のIBM 360を導入して事務の合理化を進めていた^[78]。この電算部門を分離し、1970年10月に株式会社蛇の目電算センターを設立する^[79]。本社は蛇の目ビル内に置き、社長は前田増三社長が兼任し、メインフレームと高速OCR機器を用いた受託処理を主力に据えた^[80]。1971年3月には技術研究所が、エンボス加工されたクレジットカードの文字を伝票へ転写するインプリンターを開発し、米国からの輸入に頼ってきたこの機器を電算センターが国産品として発売した^[81][82]。1971年10月16日、全国に530支店を構えて創業50周年を迎えた^[83]。資本金は1971年10月に45億円、1975年6月に60億円、1978年12月に66億円となった^[84]。