ジャノメ：月3円の予約掛金で販売した国産ミシンと全役員の退陣

1921年、小瀬與作氏は、飛松謹一氏が東京・滝野川に工場を持つ龜松茂氏とミシンの製造・販売を開始するため融資を求めているという話を聞いた。小瀬氏は1913年に東京・小石川で小瀬洋紙店を開店した商人であり、ミシンをつくった経験はない。龜松氏は東京高等工業学校機械科を出た技術者で、滝野川町西ケ原の龜松製作所は2棟からなる60坪ほどの工場に工員が約20人いた。第一次世界大戦でドイツ製とスウェーデン製の輸入が途絶えたことで、日本市場はアメリカのシンガー社の独占状態となり、ミシンの輸入額は1914年の22万円から1920年には632万円へ拡大していた。3氏は1921年10月、滝野川にパイン裁縫機械製作所を創設した。

試作した手廻し式卓上用ミシンは1本の糸で縫う長舟式で、製作と販売の両面に欠陥が多く、家内手工業の域を出なかった。調達した部品は規格が統一されず質もばらばらで、精緻なカマ部機構の鍛造部品は入手できなかったため、開発から自社で取り組むことになる。1929年3月、垂直半回転式を採用した試作機が完成し、標準型本縫ミシンのパイン100種30型と名づけた。同年11月25日、41歳の小瀬氏が発起人総代となり、龜松氏や飛松氏らと資本金5万円でパインミシン株式会社を設立し、本社を東京丸ノ内昭和ビル内に置いた。1か月前の10月にニューヨーク証券取引所で株価が暴落して日本の失業者は100万人にのぼり、定価145円のミシンを特価116円としても売れなかった。

当時の月賦販売では月々の支払いの数倍にあたる頭金を最初に用意しなければならず、それができずにミシンの購入を諦める女性が大多数で、小瀬氏はそうした人々こそ大切にすべき顧客層だと考えた。両国の不動貯金銀行では積立と貸出の2本立てによるニコニコ貯金が人気を呼んでおり、小瀬氏はこの積立をミシンに置き換え、頭金を一時払いでなく積立前受金による満期制度とする月掛予約・月賦販売を1930年秋に創案する。同年12月には東京市内の一部で、月3円の掛金で買える月掛予約販売を試した。大蔵省から銀行法に抵触するおそれを指摘された際は、国産ミシンの育成を訴えて了解を取り付けた。

1931年9月に資本金を30万円へ増やした。同年10月1日、社名を国産パインミシン株式会社に改めた。資金援助していた大阪市西淀川区のミシン部品工場を1933年4月に吸収して恵美須工場とし、翌年には標準型100種ミシンを月に300〜500台つくるまでになる。1934年には中野に工場を新設し、その敷地に日本洋裁学校を開校し、洋裁界で知られた山口千代子氏を校長に招いた。広告の顧問として招かれた嶋田卓彌氏は、新聞広告への反響を番地別の統計に起こし、1枚15、6円かかっていたカタログ請求カードの単価を1年足らずで5円に、3年目の夏には50銭まで下げる。シンガー社が富裕な家庭を相手にしたのに対し、嶋田氏は赤ん坊を背負って市場へ通う庶民層に的を絞り、写真入りの記事広告を出した。

1935年春には、月掛予約販売を基盤とする直営店システムを全国へ配置する計画がまとまる。同年10月に資本金を100万円へ増額し、11月に社名を帝国ミシン株式会社と改める。標準型本縫ミシンに採用した半回転式カマの下糸巻管が蛇の目模様に似ているとして業界関係者が蛇の目式ミシンと呼び、旧式の長舟式と区別したことに始まる蛇の目ミシンの商標も、1934年の申請を経て同じ11月に登録された。同じ1935年、手狭になった中野工場に代わる新工場の建設に着手し、池貝鉄工所で技術顧問を務めていた長澤寸美遠氏を迎えた。小金井工場は1937年3月に新館が完成し、月産2,000台の日本最大のミシン製造専門工場となる。

1937年5月、国産ミシンとして最初の対英輸出を行った。同じ年の7月に日中戦争が始まると外国製ミシンの輸入は途絶えてシンガー社はアジアの市場から撤退し、帝国ミシンは支店網を積極展開して1938年6〜7月の営業成績は創業以来最高を記録した。本社には輸出部を置き、アジア大陸の市場開拓に乗り出す。輸出課長となった前田増三氏は、中国・タイ・インド・ブラジルへ蛇の目ブランドのミシンの直輸出を伸ばした。1939年には常務の安藤喜六氏の指揮のもと、朝鮮全道で現地の人を分店主任とする分店組織に着手し、外国品より安い国産ミシンの直営月賦は迎えられて、2、3年の間に60の分店ができた。

1938年4月に国家総動員法が公布され、7月の鉄鋼配給統制規則で家庭用ミシンはほぼ配給なしとされた。1940年5月にミシンの公定価格が決まった際、月掛予約販売は販売方法が特異であるとして認可されず、国内市場の48%を占めていた帝国ミシンは打撃を受ける。販売の道が細る一方で、1942年には国内メーカーの生産量の50%を占めるに至っていた。同年7月には月掛予約販売の新規契約を止め、1942年3月には月賦販売も停止し、朝鮮半島の月賦販売は1939年11月に止めて1942年末に撤収を終えた。小金井工場のスイス・シップ社製ジグボール盤を陸軍以外で持つのは帝国ミシンだけであり、1943年6月、海軍は沖電気株式会社と業務提携を締結して新兵器を製作するよう申し入れた。提携は事実上の買収であり、小瀬氏はじめ全役員が退陣する。

1944年2月、帝国精機製造株式会社と改称し、敵潜水艦をとらえる水中電波探知器の製作にあたった。1945年3月15日の東京大空襲では日本橋加賀ビルの本社が焼失し、国内50余りの直営支店も全面閉鎖となる。同年10月、商号を帝国ミシン株式会社へ戻した。戦災を免れた小金井工場は従業員400人で製造を再開し、2か月後には月産1,000台に乗せた。ミシン製造会では帝国ミシン代表の前田増三氏が主導し、1947年に家庭用HA-1型の標準図面を、1949年には部品を含む全国統一の規格寸法を制定した。前田氏らは小瀬氏ら旧経営陣の復帰を求めたが社内の投票に敗れて退社し、1948年2月にリッカーミシン株式会社を創立する。1949年1月、商号を蛇の目ミシン株式会社に改めた。