ジャノメ の配当・自社株買い

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配当金の推移 2017年3月期〜2026年3月期

配当金の推移 (2017年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期 中間 期末 年間 調整後 EPS 純利益億円 配当性向% 株式数
2026年3月期 20 35 55 55 33.39 6 164.7 1,705万
2025年3月期 15 25 40 40 98.86 18 40.5 1,815万
2024年3月期 25 25 60.13 11 41.6 1,835万
2023年3月期 25 25 -20.34 -4 1,935万
2022年3月期 15 25 40 40 131.89 25 30.3 1,938万
2021年3月期 25 25 204.12 39 12.2 1,939万
2020年3月期 15 15 21.94 4 68.4 1,935万
2019年3月期 15 15 45.54 9 32.9 1,939万
2018年3月期 10 10 71.98 14 13.9 1,940万
2017年3月期 10 10 83.14 16 12.0 1,955万

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末ぶんとして描く。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額 (2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人43.7%4.1億円
その他法人26.7%2.5億円
金融機関19.4%1.8億円
外国法人8.0%75百万円
金融商品取引業者2.2%21百万円
合計99.9%9.4億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人ぶんと丸めのぶんだけ、合計が100%に届かない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く持つ社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期 55.00
CAGR(10期) +20.9%
決算期 1株配当 (円) YoY 基準
2017年3月期 10.00 n/a 連結
2018年3月期 10.00 ▲0.0% 連結
2019年3月期 15.00 +50.0% 連結
2020年3月期 15.00 ▲0.0% 連結
2021年3月期 25.00 +66.7% 連結
2022年3月期 40.00 +60.0% 連結
2023年3月期 25.00 ▲37.5% 連結
2024年3月期 25.00 ▲0.0% 連結
2025年3月期 40.00 +60.0% 連結
2026年3月期 55.00 +37.5% 連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2026年3月期 164.7%
期間平均(9期) 46.3%
決算期 配当性向 (%) YoY 基準
2017年3月期 12.0 n/a 連結
2018年3月期 13.9 +1.9pt 連結
2019年3月期 32.9 +19.0pt 連結
2020年3月期 68.4 +35.5pt 連結
2021年3月期 12.2 ▲56.2pt 連結
2022年3月期 30.3 +18.1pt 連結
2023年3月期 n/a n/a 連結
2024年3月期 41.6 n/a 連結
2025年3月期 40.5 ▲1.1pt 連結
2026年3月期 164.7 +124.2pt 連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
EPS

EPS

2026年3月期 33.39
CAGR(10期) ▲9.6%
決算期 EPS (円) YoY 基準
2017年3月期 83.14 n/a 連結
2018年3月期 71.98 ▲13.4% 連結
2019年3月期 45.54 ▲36.7% 連結
2020年3月期 21.94 ▲51.8% 連結
2021年3月期 204.12 +830.4% 連結
2022年3月期 131.89 ▲35.4% 連結
2023年3月期 ▲20.34 ▲115.4% 連結
2024年3月期 60.13 n/a 連結
2025年3月期 98.86 +64.4% 連結
2026年3月期 33.39 ▲66.2% 連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期 8億円
CAGR(9期) +19.9%
決算期 配当支払額 (億円) YoY 基準
2017年3月期 n/a n/a 連結
2018年3月期 2 n/a 連結
2019年3月期 2 +0.5% 連結
2020年3月期 3 +50.3% 連結
2021年3月期 3 +0.7% 連結
2022年3月期 8 +165.7% 連結
2023年3月期 5 ▲37.1% 連結
2024年3月期 5 ▲0.2% 連結
2025年3月期 7 +52.7% 連結
2026年3月期 8 +10.3% 連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期 14億円
10期増減 +14億円
決算期 自社株買い (億円) YoY 基準
2017年3月期 0 n/a 連結
2018年3月期 0 n/a 連結
2019年3月期 0 n/a 連結
2020年3月期 0 n/a 連結
2021年3月期 0 n/a 連結
2022年3月期 0 n/a 連結
2023年3月期 0 n/a 連結
2024年3月期 7 n/a 連結
2025年3月期 7 ▲0.7% 連結
2026年3月期 14 +102.3% 連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2026年3月期 22億円
期間平均(10期) 7億円
決算期 総還元額 (億円) YoY 基準
2017年3月期 0 n/a 連結
2018年3月期 2 n/a 連結
2019年3月期 2 +0.5% 連結
2020年3月期 3 +50.3% 連結
2021年3月期 3 +0.7% 連結
2022年3月期 8 +165.7% 連結
2023年3月期 5 ▲37.1% 連結
2024年3月期 12 +144.7% 連結
2025年3月期 14 +21.1% 連結
2026年3月期 22 +55.0% 連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2026年3月期 375.9%
期間平均(9期) 77.9%
決算期 総還元性向 (%) YoY 基準
2017年3月期 0.0 n/a 連結
2018年3月期 13.7 +13.7pt 連結
2019年3月期 21.7 +8.0pt 連結
2020年3月期 67.7 +46.0pt 連結
2021年3月期 7.3 ▲60.4pt 連結
2022年3月期 30.1 +22.8pt 連結
2023年3月期 n/a n/a 連結
2024年3月期 104.5 n/a 連結
2025年3月期 79.8 ▲24.7pt 連結
2026年3月期 375.9 +296.1pt 連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期 0.17億株
10期増減 ▲0.03億株
決算期 株式数 (億株) YoY 基準
2017年3月期 0.20 n/a 連結
2018年3月期 0.19 ▲0.8% 連結
2019年3月期 0.19 ▲0.1% 連結
2020年3月期 0.19 ▲0.2% 連結
2021年3月期 0.19 +0.2% 連結
2022年3月期 0.19 ▲0.0% 連結
2023年3月期 0.19 ▲0.1% 連結
2024年3月期 0.18 ▲5.2% 連結
2025年3月期 0.18 ▲1.1% 連結
2026年3月期 0.17 ▲6.1% 連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を買って消却すると減り、1 株当たりの取り分が増える。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
大株主が受け取った配当 2026年3月期・1株55円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株55円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義1,713,60010.06%94百万円
2MM Investments株式会社1,690,6009.92%93百万円
3大栄不動産株式会社1,537,4119.02%85百万円
4株式会社りそな銀行758,7084.45%42百万円
5株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義561,0003.29%31百万円
6大栄不動産投資顧問株式会社555,0003.25%31百万円
7ジャノメ協力会持株会364,8122.14%20百万円
8株式会社埼玉りそな銀行343,2002.01%19百万円
9STATE STREET BANK AND TRUST CLIENT OMNIBUS ACCOUNT OM02 505002名義271,7001.59%15百万円
10INTERACTIVE BROKERS LLC225,6001.32%12百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長大場道夫齋藤真
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期81422375.9
2025年3月期771479.8
2024年3月期5712104.5
2023年3月期505
2022年3月期80830.1
2021年3月期3037.3齋藤真
2020年3月期30367.7
2019年3月期20221.7
2018年3月期20213.7
2017年3月期0000.0大場道夫

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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