芝浦機械の配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期707014014043.5110321.82,364万
2025年3月期7070140140529.5612626.42,362万
2024年3月期7070140140741.5717918.92,413万
2023年3月期37.570107.5107.5266.636440.32,417万
2022年3月期37.537.57575154.273748.62,415万
2021年3月期37.5161.8199.3199.3-120.05-29—2,413万
2020年3月期42.542.58585304.067328.02,414万
2019年3月期7.537.54575169.034144.42,412万
5株 → 1株の株式併合
2018年3月期771470207.835033.71.21億
2017年3月期66126059.3718101.11.67億
2016年3月期661260158.074838.01.67億
2015年3月期44840141.824328.2—
2014年3月期3.547.537.5146.154425.7—
2013年3月期4.54.5945259.557917.3—
2012年3月期45945221.056720.4—

2019年3月期に5株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2019年3月期に5株が1株になったので、それより前の期の開示値は5倍してある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年3月期の調整後 = 9円 × 5(併合) = 45円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

専用機械業界の配当42社

専用機械業界の配当42社

高還元芝浦機械FY25 連結配当性向321.8%1株配当140円高還元ジャノメFY25 連結配当性向164.7%1株配当55円高還元小池酸素工業FY24 連結配当性向150.8%1株配当260円高還元ヒラノテクシードFY24 連結配当性向150.2%1株配当90円高還元ヘリオス テクノ ホールディングFY24 連結配当性向102.2%1株配当41円高還元新東工業FY24 連結配当性向83.7%1株配当44円高還元日工FY24 連結配当性向61.2%1株配当32円高還元NITTOKUFY24 連結配当性向56.8%1株配当42円高還元明治機械FY24 連結配当性向55.5%1株配当6円高還元小森コーポレーションFY25 連結配当性向50.4%1株配当70円カワタFY24 連結配当性向49.7%1株配当41円トリニティ工業FY24 連結配当性向40.2%1株配当60円ホソカワミクロンFY25 連結配当性向39.2%1株配当120円日精エー・エス・ビー機械FY25 連結配当性向38.7%1株配当200円デンヨーFY25 連結配当性向36.2%1株配当100円OBARA GROUPFY25 連結配当性向35.3%1株配当150円日本製鋼所FY25 連結配当性向35.2%1株配当92円太平製作所FY24 連結配当性向35.1%1株配当145円サンセイFY24 連結配当性向33.7%1株配当15円PEGASUSFY24 連結配当性向33.4%1株配当13円三井松島HDFY25 連結配当性向32.8%1株配当48.67円KLASSFY25 連結配当性向31.1%1株配当10円レオン自動機FY24 連結配当性向30.4%1株配当44円鈴茂器工FY24 連結配当性向30.1%1株配当34円澁谷工業FY26 連結配当性向27.1%1株配当100円ゼネラルパッカーFY25 連結配当性向24.2%1株配当110円JUKIFY25 連結配当性向21.3%1株配当10円サノヤスHDFY24 連結配当性向21.1%1株配当7.5円小田原エンジニアリングFY25 連結配当性向17.3%1株配当70円エヌ・ピー・シーFY25 連結配当性向16.3%1株配当10円靜甲FY24 連結配当性向12.4%1株配当20円東京機械製作所FY18 連結配当性向12.2%1株配当11円エムケー精工FY24 連結配当性向11.0%1株配当10円中村超硬FY15 連結配当性向3.2%1株配当10円東京自働機械製作所FY24 連結配当性向—1株配当240円キクカワエンタープライズFY24 連結配当性向—1株配当180円テクノスマートFY24 連結配当性向—1株配当86円中央製作所FY24 連結配当性向—1株配当42円島精機製作所FY24 連結配当性向—1株配当10円瑞光FY24 連結配当性向—1株配当10円プラコーFY24 連結配当性向—1株配当6円津田駒工業FY25 連結配当性向—1株配当0円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
外国法人35.0%11.6億円
金融機関32.0%10.6億円
個人23.8%7.9億円
金融商品取引業者5.3%1.8億円
その他法人3.8%1.3億円
合計99.9%33.1億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期140.00円
CAGR(15期)+8.4%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期45.00n/a連結
2013年3月期45.00▲0.0%連結
2014年3月期37.50▲16.7%連結
2015年3月期40.00+6.7%連結
2016年3月期60.00+50.0%連結
2017年3月期60.00▲0.0%連結
2018年3月期70.00+16.7%連結
2019年3月期75.00+7.1%連結
2020年3月期85.00+13.3%連結
2021年3月期199.30+134.5%連結
2022年3月期75.00▲62.4%連結
2023年3月期107.50+43.3%連結
2024年3月期140.00+30.2%連結
2025年3月期140.00▲0.0%連結
2026年3月期140.00▲0.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期321.8%
期間平均(14期)56.6%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期20.4n/a連結
2013年3月期17.3▲3.1pt連結
2014年3月期25.7+8.4pt連結
2015年3月期28.2+2.5pt連結
2016年3月期38.0+9.8pt連結
2017年3月期101.1+63.1pt連結
2018年3月期33.7▲67.4pt連結
2019年3月期44.4+10.7pt連結
2020年3月期28.0▲16.4pt連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期48.6n/a連結
2023年3月期40.3▲8.3pt連結
2024年3月期18.9▲21.4pt連結
2025年3月期26.4+7.5pt連結
2026年3月期321.8+295.4pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期43.51円
CAGR(15期)▲11.0%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期221.05n/a連結
2013年3月期259.55+17.4%連結
2014年3月期146.15▲43.7%連結
2015年3月期141.82▲3.0%連結
2016年3月期158.07+11.5%連結
2017年3月期59.37▲62.4%連結
2018年3月期207.83+250.1%連結
2019年3月期169.03▲18.7%連結
2020年3月期304.06+79.9%連結
2021年3月期▲120.05▲139.5%連結
2022年3月期154.27n/a連結
2023年3月期266.63+72.8%連結
2024年3月期741.57+178.1%連結
2025年3月期529.56▲28.6%連結
2026年3月期43.51▲91.8%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期33億円
CAGR(12期)+9.5%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期12n/a連結
2016年3月期15+25.0%連結
2017年3月期18+20.0%連結
2018年3月期16▲14.0%連結
2019年3月期17+11.5%連結
2020年3月期19+10.3%連結
2021年3月期49+155.5%連結
2022年3月期18▲63.3%連結
2023年3月期18▲0.0%連結
2024年3月期34+86.8%連結
2025年3月期33▲1.1%連結
2026年3月期33▲1.1%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期0億円
12期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0▲0.0%連結
2017年3月期159+1585200.0%連結
2018年3月期0▲100.0%連結
2019年3月期0▲60.0%連結
2020年3月期0▲50.0%連結
2021年3月期0▲100.0%連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期0n/a連結
2025年3月期20n/a連結
2026年3月期0▲100.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期33億円
CAGR(12期)+9.5%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期12n/a連結
2016年3月期15+25.0%連結
2017年3月期177+1062.2%連結
2018年3月期16▲91.1%連結
2019年3月期18+11.3%連結
2020年3月期19+10.3%連結
2021年3月期49+155.4%連結
2022年3月期18▲63.3%連結
2023年3月期18▲0.0%連結
2024年3月期34+86.8%連結
2025年3月期53+58.0%連結
2026年3月期33▲38.1%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期321.9%
期間平均(11期)146.9%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期28.2n/a連結
2016年3月期31.6+3.4pt連結
2017年3月期995.3+963.7pt連結
2018年3月期31.4▲963.9pt連結
2019年3月期42.9+11.5pt連結
2020年3月期26.3▲16.6pt連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期48.6n/a連結
2023年3月期28.1▲20.5pt連結
2024年3月期18.9▲9.2pt連結
2025年3月期42.4+23.5pt連結
2026年3月期321.9+279.5pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.24億株
11期増減▲1.43億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期1.67n/a連結
2017年3月期1.67▲0.0%連結
2018年3月期1.21▲27.7%連結
2019年3月期0.24▲80.0%連結
2020年3月期0.24+0.1%連結
2021年3月期0.24▲0.0%連結
2022年3月期0.24+0.1%連結
2023年3月期0.24+0.1%連結
2024年3月期0.24▲0.1%連結
2025年3月期0.24▲2.1%連結
2026年3月期0.24+0.1%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株140円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株140円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義3,919,00016.58%5.5億円
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義2,114,0008.94%3.0億円
3野村證券株式会社1,026,0004.34%1.4億円
4株式会社静岡銀行596,0002.52%83百万円
5芝浦機械従業員持株会544,0002.3%76百万円
6BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC535,0002.27%75百万円
7芝浦機械取引先持株会487,0002.06%68百万円
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223名義442,0001.87%62百万円
9BNP PARIBAS LONDON BRANCH FOR PRIME BROKERAGE SEGREGATION ACC FOR THIRD PARTY424,0001.8%59百万円
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義369,0001.56%52百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長三上高弘坂元繁友
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期33033321.9
2025年3月期33205342.4
2024年3月期3403418.9
2023年3月期1801828.1
2022年3月期1801848.6坂元繁友
2021年3月期49049—
2020年3月期1901926.3
2019年3月期1701842.9
2018年3月期1601631.4三上高弘
2017年3月期18159177995.3
2016年3月期1501531.6
2015年3月期1201228.2

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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