川崎千春氏がオリエンタルランド創業（1960年・オリエンタルランドの決断）1960年 | オリエンタルランドの決断

なぜ京成電鉄は単独ではなく、3社の別会社で浦安沖の埋立を引き受けたのか。川崎千春氏にとって埋立は、沿線の開発の遅れを土地造成の利益で補う兼業の延長にあった。ただ、270万坪の埋立と漁業補償は、配当を不動産部門の利益に依存する私鉄が1社で負える規模ではなかったと思われる。三井不動産と朝日土地興業を加えて出資を36%にとどめ、京成電鉄社長のまま初代社長を兼ねた形は、資金の負担を分けながら構想の主導権を手元に残す設計だったとみられる。

しかし、負担を分けたことは、構想を最後まで担う出資会社が定まらないことの裏返しでもあった。県の条件である約63万坪のレジャー施設は、江戸英雄氏が当初は国内で成り立たないと見た規模で、出資会社の間で見通しは揃っていなかった。1969年には朝日土地興業が抜け、京成電鉄自身も1975年度以降の赤字で事業の担い手から外れた。創業者の会社の体力が、創業者の描いた構想の大きさに追いつかなかったと言える。

設立から埋立の完了まで15年余りを要したが、確保した用地の上に1983年4月に東京ディズニーランドが開業し、開園から毎年1,000万人以上が入場した。一方で、川崎千春氏が1963年に語った独自の「東洋の遊園地」は実現せず、施設の中身はディズニー社との契約に置き換わった。創業時の3社の枠組みも残らず、創業者が後に残したのは構想そのものより、埋め立てた土地と県の条件だったのだろう。