東京ディズニーランドの開業と「黒船以来」の衝撃

東京ディズニーランドは、京成電鉄と三井不動産が出資するオリエンタルランドが、浦安沖の埋立地に建てたテーマパークである。1979年4月にウォルト・ディズニー・プロダクションズと独占契約を結び、1980年12月に着工、1983年4月15日に開園した。総工費は約1,500億円、面積は46.2ヘクタールに達した。当時の全国の遊園地市場は入場者およそ5,000万人、約1,000億円とされ、その市場に匹敵する額を単一の施設に投じる賭けだった。米国式テーマパークを、そのまま日本の埋立地へ移す試みであった^[1]。

パークは本家をそっくり複製した「コピー」として造られた。メインゲートを入ると五つのテーマランドが広がり、32のアトラクションと66の飲食・物販施設が並ぶ。大阪城と同じ高さのシンデレラ城の壁画には、金銀とイタリアンガラスを50万片はりあわせた。ゴミ箱一つのデザインから季節ごとに植え替える草花まで、細部に「ハイクォリティー」というディズニーの経営理念を貫いた。開業に間に合わせるため、ハードだけでなく運営の様式ごと本家から持ち込んだ^[2]。

開業前には懐疑の声が絶えなかった。「日本には“遊びの空間”はあっても、本質的エンターテインメントが不在だった」という認識のもと、あらゆる世代が共通の体験を分かち合う「ファミリー・エンターテインメント」を掲げたものの、それが日本人に受け入れられる保証はなかった。取材した記者も、旧来の日本のレジャーに与える影響は間違いないとしながらも、アメリカ的なあそび心を単純に直輸入して根づくのかという疑問を書きとめている。答えが出るのは開園後という船出だった^[3]。

高橋政知社長のもとで移したのは、建物やアトラクションだけではなかった。300冊にのぼるディズニーの運営マニュアルを土台に、来園者をゲスト、従業員をキャストと呼び、接客そのものを演出の一部とみなす運営様式ごと持ち込んだ。入園客は「いらっしゃいませ」ではなく「こんにちは」で迎えられ、清掃はゴミの最長滞留時間を15分と定めて園内を巡回する仕組みにした。米国が生んだサービスの型を、そのまま日本の現場に据えた^[4]。

人の配置も日本の常識から外れていた。社員約2,000人に加え、ピーク時には4,000人を超えるパートを動員し、6,000人以上が働いた。同業者は「日本的効率化の発想なら1,000人か多くて2,000人で済ませただろう」とみた。開業の前年から実地訓練を始め、開園の2日前まで招待客を相手に予行演習を重ねた。効率より人手を厚くかけるこの設計こそ、清潔さと接客の水準を支える土台だった^[5]。

賭けは財務の裏づけを欠いたまま始まった。開業直前の1983年3月末、オリエンタルランドは総資産1,900億円に対して借入金1,450億円を抱え、繰越損失190億円から資本金30億円を差し引いた債務超過が160億円に達していた。開業初年度の見通しは、売上高700億円強に対して経常損失およそ200億円。決断を主導した高橋社長自身、興行としての人気と、事業として採算に乗るかは別だと認めていた^[6]。

開園すると、懐疑はほどなく消えた。初日に約2万5,000人が詰めかけ、開業から9ヵ月半の1984年1月末には延べ入園者が850万人に達し、初年度1,000万人の達成がほぼ確実となった。ケタ違いの規模で現れたテーマパークは「黒船以来の事件」とも呼ばれた。周辺の観光地や交通機関にまで人の流れが変わり、既存の遊園地は平均で1割の客をTDLに奪われた^[7][8]。

熱狂の中身は、遊びの施設そのものより、それを支える運営のノウハウにあった。同業の遊園地はもとより、外食や小売りをはじめとする接客業にとって、TDLは商売のヒントが詰まった「宝の山」となった。日本マクドナルドの藤田田社長は「“たかが遊び”にあれだけの投資をするという真剣さは日本になかった」と語り、丸井やセブン-イレブンの経営者も相次いで園を視察した。清潔・接客・マニュアルという米国流のサービスは日本の小売や外食へ移り、モノの豊かさからサービスの豊かさへ向かう消費のかたちを押し広げた^[9][10]。