大塚HD持株会社への移行と公募・売出約2200億円による東証一部への遅い上場

2008年7月、大塚グループはグローバルに広がる医薬収益を統治する受け皿として、持株会社の大塚ホールディングスを設立した。初代社長には創業家3代目の大塚明彦氏が就いた。統合失調症薬エビリファイが2002年に米国で承認されて以降、海外収益は大きく伸びており、その果実を束ねる親会社を用意する必要が生じていた。医薬品と消費財を同じ屋根の下に置き続ける設計は、消費財部門を切り離して医薬専業を掲げる同業他社とは逆の方向を選んだものであった^[1]。

持株会社化の底にあったのは、中核1製品への依存という課題であった。世界の5本指に入る規模へ育ったエビリファイは、いずれ特許切れを迎える。単一の事業会社のままでは、その空白を吸収する余力を欠く。医薬の波を消費財でならし、消費財の伸びを医薬の研究開発へ回す循環を、グループ全体の会計として回す枠組みが求められていた。次の稼ぎ頭が出にくい中枢神経領域に資源を集めるには、リスクを分散する持株会社の体制が要ると判断された^[2]。

2010年12月15日、大塚ホールディングスは東京証券取引所第一部へ上場した。取引開始後は買い気配で始まり、公募価格2100円を3.3%上回る2170円で初値を付けた。公募8000万株、売出1450万株（オーバーアロットメントによる追加分を含む）を実施し、公募・売出の規模は約2200億円にのぼった。うち会社が新株発行で調達した資金は約1600億円で、公開価格をもとにした時価総額は1兆1714億円に達した^[3][4]。

上場は同社が公表した段階で市場の注目を集めた。当初の想定発行価格は2400円、時価総額は約1兆3000億円規模と見込まれ、実際の公開価格2100円ベースでもその年に上場した第一生命保険に次ぐ2番目の大型銘柄となった。医薬品を中核に消費財までを抱える1兆円企業が、非上場のまま長く歩んだのちに市場へ姿を現した^[5]。

この上場で象徴的だったのは、東証の晴れ舞台で鐘を打ったのが樋口達夫社長ではなく、創業家3代目当主の大塚明彦会長であった点である。明彦氏は1976年、38歳で当時の中核会社である大塚製薬の社長に就いた人物で、上場後もグループ統治の中心に座り続けた。製薬大手として最後発となる遅い上場は、短期の株主圧力に押されて事業ポートフォリオを削る事態を避けつつ、市場からの調達余地だけを確保する狙いと結びついていた^[6][7]。

樋口社長は上場当日、調達資金の使い道を新薬開発費に加えてM&Aに向けると語った。ただし狙うのは大型買収ではなく、「何千億円という大型案件は考えていない」として、がん治療などで新薬の種を持つ数百億円規模の創薬ベンチャーであった。上場によってグローバルな人材の獲得や事業提携が進めやすくなるとみて、エビリファイの特許切れという「問題」を克服し、次の成長へ向けた戦略の選択肢を広げると位置づけた^[8]。

上場を含む2011年3月期の連結売上高は1兆1275億円、営業利益は1263億円で、1兆円企業としての体裁が数字にも表れた。以降の大塚は、樋口社長が上場時に描いたとおり、買収・ライセンス導入・自社開発を組み合わせてポスト・エビリファイの柱を探した。2013年には米アステックス・ファーマシューティカルズ、2015年には米アバニア・ファーマシューティカルズを相次いで取り込み、中枢神経や抗がんの領域へ資源を傾けた^[9][10]。

遅い上場で守った創業家統治のもとで、大塚は市場の目にさらされながらも独自の経営を続けた。もっとも、上場時にすでに見えていたエビリファイの特許切れは、2015年前後に現実の重荷となる。世界の5本指に入る治療薬の穴を埋める道筋はなお見えず、上場で得た資金と時間をどこまで次の柱に変えられるかが、その後の同社に問われ続けた。2015年6月には大塚明彦氏の後を継いで樋口氏が社長に就き、創業家からプロパー経営への移行が進んだ^[11][12]。