鐘紡：東京綿商社の創業と紡績大合同論による買収拡大

1880年代半ばの東京で繰綿問屋と称したのは三越・白木屋・大丸・荒尾・奥田ら九軒で、国内の綿花相場はこの九軒が左右し、問屋の手を経なければ綿花を買い入れることもできなかった。中国綿の輸入をめぐって問屋仲間は改革派と保守派に割れ、三越・白木屋・大丸・荒尾・奥田の五店が改革派に属した。改革派は1886年11月、三越得右衛門氏を頭取として資本金10万円の東京綿商社を創立し、翌1887年2月に日本橋区本町四丁目で開業して綿花の定期売買を始めた。ところが品種改良に着手しても需要は伸びず、輸入した中国綿は各地で滞貨した。綿花のまま売るのではなく綿糸へ加工して売れば需要は増えるとの結論に至り、同年4月の臨時株主総会で資本金を100万円へ引き上げた。

工場用地は武蔵国南葛飾郡隅田村鐘ヶ淵に選ばれ、隅田川堤外の約三万坪を1万8276円で買収した。買収は難航し、火葬場を作るのだろうという風評から竹槍騒ぎまで起きて、役員は護身用の拳銃を携えたという。紡機購入を託されて渡英した農商務省技師の谷口直貞氏がリング機の代価を42万5000円と打電したとき、国内では株式が暴落して払込の見通しが立たなくなっていた。不況期に綿花の売買と紡績を一社で兼営するのは良策ではないとして、1888年8月の臨時株主総会で定款を改め、営業目的を綿糸の紡績だけに絞り、社名を鐘淵紡績会社とした。兼営に固執する株主との応酬で審議は4時間40分に及んだ。未払込の株式はすべて三井家が引き受けた。

1889年5月に操業を開始し、同年1月には東京株式取引所へ株式を上場していた。創業の年は好況に乗ったが、翌1890年の恐慌で糸価は下がり続け、5月から6月の不需要期には一梱80円を割った。大日本綿絲紡績同業聯合会は一カ月のうち八昼夜の休業を決議し、これがわが国紡績業で最初の共同操短となった。鐘紡の16番手は12月に70円台まで落ち、同年末の決算は12万3617円の損失、株価は14円から15円まで下がって、資本金100万円をほぼ使い果たした。株主のなかには解散を唱える者もいた。監査役の稲延利兵衛氏が三井家顧問の井上馨氏へ窮状を訴えて支援を取り付け、三井家は1892年1月、三井家理事の中上川彦次郎氏と朝吹英二氏を取締役へ送り込んだ。

1894年1月と2月に開いた株主総会で、設備拡張と100万円の増資が決まり、資本金は250万円に増えた。背景には中上川彦次郎氏の判断があった。東京の二工場だけにとどめず、関西はアジア大陸に近く、日本の紡績業がこれから伸びる土地はそこにあると見て、中国大陸への輸出を軸にすると決めていたのである。関西の新工場には4万錘の設備と3万8000余坪の用地が割り当てられ、その建設は、三井銀行神戸支店から移ってきた28歳の武藤山治氏が一手に任された。設計から完成までを日本人の手で行うこととし、外観を重んじた東京工場への反省から、事務所は倉庫と同居する10坪内外に留めた。同年8月に日清戦争が始まると工事の延期を進言する重役もいたが、中上川氏は建設を止めなかった。ただし国内へ発注した1300馬力の蒸気機関が半年遅れ、戦後の好況をおよそ7〜8カ月取り逃した。

紡績業では原綿が製造原価の7割を占め、利益は賃金の低位からではなく、原綿対策・加工費対策・海運対策・資本負担の軽減という経営全般の組み合わせから生まれた。国産綿花の供給が細って中国綿・インド綿・米綿への依存が進むなか、各社は産地ごとに価格の低い綿花を買い付けて一定比率で混ぜる混綿技術を持たざるを得なかった。鐘紡は1892年に同じ三井系の三井物産と原綿の特約取引契約を結んで優良な原綿を確保した。良い原綿は糸質を高めて織布工場での糸切れを減らしたため、織布業者のあいだで鐘紡の糸を求める声が高まった。1898年頃の東京本店見聞記は、鐘紡の大鳥商標がイギリス糸に拮抗し、藍魚商標が上海市場で孟買綿糸を圧していると記した。賃金ではなく原料の買い方で利幅を作る型が、ここで定まった。

明治30年前後の紡績各社は職工の移動率の高さと募集難に悩み、鐘紡の東京・兵庫両工場でも6割から7割の移動率を見ることが珍しくなかった。勤続が短ければ熟練は積まれず、品質の向上も望めない。武藤氏は職工が安んじて勤務できる環境を整え、監督にあたる職制へ職工への接し方まで指導した。1903年6月には米国の製造会社の事例に学んで注意凾制度を入れ、同年7月に社内報の鐘紡の汽笛を、翌1904年1月に工女向けの雑誌である女子の友を発行した。上役が注意書の提出を妨げたり嫌な顔をしただけでも、地位を問わず懲罰解雇すると書面で公示した。1904年にはドイツの製鋼会社の福利施設を訳させて共済組合を創設し、1905年9月には鐘紡職工学校を設けた。

1901年10月に中上川氏が死去したのち、その理想は武藤山治氏へ引き継がれた。武藤氏は同年11月、紡績各社の首脳と紡聯へ向けて紡績大合同論を著した。資本を集めて競争を妨げ製品価格を引き上げるものがトラストだという理解を誤解として退け、同種の事業を合併し、資本の集中と管理の周到さによって製造費用を減らして原価を下げるものだと定義した。当時の紡績63社の錘数は合計129万5598錘、1社平均は2万565錘にすぎず、平均を下回る会社が29社あった。鐘紡自身も上海紡績以下の買収を重ね、合併した相手は明治大正の両期だけで15社26工場に及んだ。業界の会社数は1899年末の78社から1903年末の46社へ4割減り、錘数は105万錘から126万錘へ2割増えた。

多角化は1905年の織布への進出から始まった。武藤氏が淀川工場の建設を決めたのは、イギリスと張り合うには近代科学を生かして大量生産のできる加工工場が要ると見たからで、綿布の漂白・染色・捺染を担う同工場は1916年に工事へ入り、第一工場が1918年、第二工場が1919年、第三工場が1924年に完成した。工費は約1500万円で、工場長には合併したばかりの西大寺工場を立て直した35歳の津田信吾氏が就いた。国内で初めての綿糸布加工の大工場であり、他社の製品の加工も請け負った。絹の分野へはそれより早く、1906年の京都支店工場の建設で踏み出しており、武藤氏が唱えた絹業立国はここに始まる。1921年からは生糸の生産も手がけ、各地に乾繭場と製糸所を設けた。

武藤氏は1921年に自ら発案した定款二十三条で社長の任期を三年一期・通算三期までと定め、1930年1月の定時株主総会でその定めに従って退任した。留任を求める株主の発言は相次いだが辞意は動かず、退任時の資本金は6000万円に達していた。後任の長尾良吉氏が健康を理由に半年で退き、同年6月に49歳の津田信吾氏が社長へ昇格した。津田氏が掲げた加工重点主義のもとで、1933年度の輸出綿製品は生地が2割9分まで減り、晒2割2分・加工4割9分と、加工品が7割を占めるまでになった。販路の開拓を商社任せにせず、1931年春にはアレクサンドリアとブエノスアイレスへ駐在員を置いた。1936年、鐘紡は半官半民の日本製鉄を除けば売上高で日本一の企業となった。原料の買い方から始まった品質の追求は、工程を下流へ延ばすたびに値づけの余地を広げていった。