DCMホールディングス：石黒ホーマの店頭公開とカーマの名証一部指定

北海道の問屋が担わなかった補充を自社で持つために、石黒商店が組んだのは計算機と物流センターの組み合わせだった。導入したのは日本アイ・ビー・エムのシステム38で、これと同時に物流センターを設け、全店の発注を一括して処理できるようにした。センターには一括検品、一括値付け、一括配送の三つの機能を持たせ、必要なときに必要な量だけ店へ流す形に変えている。使いこなせるようになるまでには2年以上を要した。仕組みが動き出すと、情報ネットワーク型の流通システムを築いた企業として業界の評判を得た。1998年2月の時点では、北海道北広島市と岩手県紫波町を含む7か所の商品センターがこの機能を引き継いでいる。問屋が引き受けない機能を丸ごと自社の側へ移したのが、この投資の中身だった。

1987年4月、石黒商店は商号を石黒ホーマへ改めた。ホーマはホーム・アメニティを縮めた語で、同じ年に導入したCISとあわせ、店の定義をDIY用品の売り場から移している。日本のホームセンターは、家具店や建材店、金物店、ペンキ店といった業種店の品ぞろえを解体した売り場だった。住まいと暮らしに何が要るかという観点で、商品を括り直したものである。1989年2月期の売上構成比は、ホームレジャー・家庭用機器が41.2パーセントで最も大きい。資材を扱うホームインプルーブメントは20.7パーセントにとどまった。北国の暮らしに密着したホームアメニティセンターという言い方は、1998年11月の東京証券取引所第二部への上場時にも繰り返された。

石黒ホーマが売り場の外に置いた仕掛けは、週に一度のチラシと売り場の助言者だった。北海道は季節の変化が激しく、読み違えれば季節商品が足りなくなるか売れ残るかのどちらかになる。季節商品と特売品を知らせるチラシを毎週各家庭へ配り、調査では8割以上の家庭が目を通していた。売り場には68人のアドバイザーを置き、住まいと暮らしを自らの手で修理し改善するという考え方を客へ手渡す役に充てた。出店は北海道内でのドミナント化を方針とし、1989年2月期にはダイヤモンド・フリードマン社の調査で業界第7位に位置した。1989年9月、株式を店頭へ登録し、あわせて札幌証券取引所へ上場している。

カーマが中部圏の外へ出るときに使ったのは、自前の出店だけではなかった。1983年8月に資本提携した北陸のオスカーを1990年4月に吸収合併し、富山、石川、福井の3県を自社の商圏に組み入れている。1986年9月には株式会社ローヤルとフランチャイズ契約を結び、ホームセンターの隣接地にカー用品専門店イエローハットを出した。狙いは集客力の向上にあり、自社の売り場を広げる代わりに、隣に別の客を呼ぶ店を置いた形になる。1993年12月の時点では、ホームセンターが64店、ドラッグストアが13店あり、イエローハットは8県に及んでいた。1993年4月には新潟県へ出店し、1995年3月期末の直営店舗は86店に達した。

カーマの費用構造を決めていたのは、店をいくらで建て、誰が動かすかの二つだった。地価の安い郊外の土地を借り、建物は賃借か自社保有のいずれかを採る形で出店している。カーマは建築費を抑えつつ機能を欠かさない簡素な店舗を建て、これをローコスト経営の柱に据えた。1店舗の平均売場面積は1993年時点で約600坪、1995年3月期末には650坪となり、駐車場は300台分を取っている。売り場を動かす人の約6割は、1993年9月末時点でパートタイマーが占めた。POSは導入せず、その10分の1の費用で同等の仕組みを組んでいた。

1990年代前半のカーマを削ったのは、売価の側だった。消費の低迷と大規模小売店舗法の緩和による競争の激化が、売上総利益率を押し下げた。1991年3月期の25.4パーセントが、1995年3月期には24.5パーセントになっている。同じ期間に期末店舗数は65店から86店へ増えた。1995年3月期の売上高は1,120億1,500万円で、業界第2位の規模にあった。カーマは緩和された規制をそのまま使い返し、900坪を超える店舗を中心に出店して、既存店も増床した。原資は手当てしてあり、1993年8月の名古屋証券取引所第二部への上場で260万株を発行し、105億7,300万円を調達していた。1995年9月に名証第一部へ指定替えとなり、同年11月30日に東京証券取引所第一部へ上場した。

ダイキが1980年代の終わりから出店を重ねた先は、本拠の四国ではなく本州側だった。1988年に広島県、1989年に香川県へ出て、1990年に岡山県、1994年に兵庫県、1995年に山口県へと商勢圏を広げている。1991年からの5年間に開いた店は広島が9店で最も多く、愛媛と岡山が各4店、兵庫2店、香川と山口が各1店だった。出店の条件は商圏人口3万人から7万人の土地で、小型なら400坪、中型で700坪、大型で1,000坪の売り場を置くというものだった。1店舗当たりの投資額は平均5億円である。他社が既に店を出している地域へ競争のために出ることは避けており、1996年3月時点の店舗数は46店に達した。

ダイキの小売部門が他社より高い粗利を取れた理由は、仕入の経路にあった。建築資材と住宅設備機器の卸を営む住宅機器事業部門を自社に持っていたため、店で売る住宅資材が卸値で入ってきた。1993年3月期のホームセンター部門の粗利益率は26.7パーセントで、他社より高い水準にあった。1989年10月に合併した3社は、この小売と卸に、浄化槽を製造する環境機器事業部門を加えた3本立てだった。1996年3月期の売上構成は、ホームセンターが466億3,200万円で64.4パーセントを占める。環境機器が129億3,300万円で17.9パーセント、住宅機器が128億1,300万円で17.7パーセントと続いた。合併後はEOSによる受発注と入荷検品の仕組みを動かした。

三社が株式を公開した順は、北海道、中部、四国の順だった。石黒ホーマが1989年9月に株式を店頭へ登録し、札幌証券取引所へ同時上場している。カーマは1993年8月に名古屋証券取引所第二部、1995年11月30日に東京証券取引所第一部へ進んだ。ダイキは1993年8月に大阪証券取引所第二部と広島証券取引所、1996年11月15日に東証第一部へ上場した。1998年11月17日には、ホーマック株式会社が東京証券取引所第二部へ上場している。1951年12月設立の法人がそのまま上場した。1998年2月期の売上高は1,261億9,300万円、経常利益は36億8,400万円だった。同じ業態を別々の地域で組み立てた三社が、10年のうちに全国の市場で並んで値を付けられる立場に着いた。