コーナン商事の歴史

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沿革

1978年に設立され、同年に堺市で開いた1号店コーナン泉北店が起源。

2000年に職人向けのコーナンPROを始め、2016年にはベトナムに海外1号店を開設した。2024年にグループ600店舗を達成した、関西を地盤とするホームセンターの大手。

1978年1996年2000年2003年2016年2020年2026年コーナン商事1978年設立、泉北店を開店株式上場1996年大証二部に上場コーナンPRO2000年1号店を併設関東に初出店2003年ホームセンター海外1号店2016年ベトナムに開店ドイトのホームセンター2020年事業を承継
有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」
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創業期

1978年〜1号店コーナン泉北店の開店と大証二部上場

  1. コーナン商事を設立[2]
  2. 1号店コーナン泉北店を堺市に開店[2]
  3. 日本DIY協会に加盟[3]
  4. 大阪証券取引所市場第二部に上場[2]
売上高
  • 売上高
コーナン商事売上高—
歴史詳細を読む1号店コーナン泉北店の開店と大証二部上場

筆者所見

コーナン商事の1990年代の急成長は、既存店の伸びではなく、大阪府下に新店を詰めて出す密度で得た成長だった。1996年10月時点の売上高伸び率は20.6%と同業3社の6.3%を上回る一方、既存店はほぼ横ばいだった[1]。差を生んだのは、1,200〜1,500坪へ広げた新店の数である。疋田耕造氏はHI商品の構成比を業界平均より高く保ち、職人の需要を取り込んだ[1]。店数に成長を預ける構造は、値下げと規模の追求を強める宿題を残した。

  1. [1]証券アナリストジャーナル 1996年11月号 別冊付録「企業」疋田耕造「コーナン商事」
成長期

2000年〜コーナンPRO1号店の開店と関東への初出店

  1. ホームストック1号店を淡路市に開店[3]
  2. コーナンPRO1号店を東淀川菅原店に併設[3]
  3. 大阪証券取引所市場第一部に指定[2]
  4. 東京証券取引所市場第一部に上場[2]
  5. 関東にホームセンターを初出店[3]
  6. オンラインショップ「コーナンeshop」を開設[3]
売上高
  • 売上高
コーナン商事売上高—

筆者所見

2000年のコーナンPROは、新業態というより、創業期から積み上げた職人客を別の売場へ切り出す手だった。1号店は東淀川菅原店への併設で始まった[3]。既存のホームセンターの客層から職人だけを分けたことで、品ぞろえと価格を一般客と別に決められるようになった。東証一部上場の2年後、2003年には関東にホームセンターを初出店した[2][3]。大阪の店舗網に依存した成長の上限を、上場で得た信用と関東進出で越える段取りだったと言える。

  1. [3]コーナン商事 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  2. [2]有価証券報告書
成長期

2008年〜コーナンPROの東海・東北・関東への出店と300店舗達成

  1. コーナンPROを東海に初出店[3]
  2. こ〜なん産直館1号店を上冨田店に増設[3]
  3. コーナンPROを東北に初出店[3]
  4. コーナンPROを関東に初出店[3]
  5. 東北にホームセンターを初出店[3]
  6. 疋田直太郎氏が代表取締役社長に就任[3]
  7. 300店舗を達成[3]
  8. 中期経営計画「大好きや！！コーナン2017」を策定[3]
  9. コーナンハーバーランド店で消費税免税サービスを開始[3]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
コーナン商事2015年2月期売上高2,938億円売上高営業利益率4.0%
就任年社長氏名役職名
疋田直太郎

筆者所見

2008年以降の広域展開で、コーナンPROは本体の先兵になった。PROは2008年に東海、2011年に東北、2012年に関東へ初出店し、東北のホームセンターは2013年にその後を追った[3]。職人向けの業態で需要を先に測る順序が、土地勘のない地域での出店の失敗を抑えた。2014年に300店舗を達成し、前年に社長へ就任した疋田直太郎氏がその店網を引き継いだ[3]。引き継いだのは、職人と一般客を同じ商圏で取る出店の型だった。

  1. [3]コーナン商事 公式サイト「沿革」（2026年10月）
安定成長期

2016年〜ベトナムでの海外1号店開店とグループ600店舗への拡大

  1. ベトナムに海外1号店を開店[4]
  2. 中国ECサイト「天猫国際」に出店[3]
  3. 建築職人向けオンラインショップ「コーナンPRO 職人楽座」の営業を開始[3]
  4. 法人向け「コーナンコーポレートカード」の運用を開始[3]
  5. ビーバートザンを子会社化[2]
  6. 第2次中期経営計画「もっと大好きや！！コーナン」を策定[3]
  7. ホームインプルーブメントひろせと資本業務提携[2]
  8. 「コーナンPay」の運用を開始[3]
  9. 川崎ベイ流通センターが稼働開始[4]
  10. 建デポを子会社化[2]
  11. 本社を新大阪に移転[3]
  12. キャンプ用品専門店CAMP DEPOT1号店を開店[3]
  13. ドイトのホームセンター事業を承継[2]
  14. グループ500店舗を達成[3]
  15. カンボジアに子会社を設立[3]
  16. カンボジアに初出店[3]
  17. 全額出資のコーナンビジネスイノベーションを設立[3]
  18. 東京証券取引所プライム市場に移行[2]
  19. ビーバートザンを合併[3]
  20. ホームインプルーブメントひろせを子会社化[2]
  21. グループ600店舗を達成[3]
  22. 都市型店舗gardens umekitaを開店[4]
  23. 第4次中期経営計画を策定[3]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
コーナン商事2026年2月期売上高5,198億円売上高営業利益率4.3%

筆者所見

2016年以降の店舗網の拡大は、自前の出店より同業の取り込みに負う面が大きい。2017年のビーバートザン、2019年の建デポ、2020年のドイトのホームセンター事業、2023年のひろせと、同業を相次いで傘下に収めた[2]。グループは2021年に500店舗、2024年に600店舗に達した[3]。買収は、用地探しを経ずに売場と顧客を一括で獲得する手段になった。ベトナムとカンボジアへの出店は、国内再編の次に備えた成長の布石である。

  1. [2]有価証券報告書
  2. [3]コーナン商事 公式サイト「沿革」（2026年10月）

コーナン商事について調べる

出典・参考
#年出所
[1]1996証券アナリストジャーナル 1996年11月号 別冊付録「企業」疋田耕造「コーナン商事」
[2]—有価証券報告書
[3]2026コーナン商事 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[4]—公式サイト沿革
コーナン商事の財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋298科目

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最終改定: 2026年10月