キユーピー：食品工業の設立とキユーピーマヨネーズの製造開始

キユーピーの創業者である中島董一郎氏は、缶詰の技術者として出発し、一代で国産マヨネーズの市場を創出し、さらに首位シェアを築いた人物である。缶詰会社の若菜商店を経て、1912年に農商務省の海外実業練習生として英米へ派遣され、およそ3年間に渡り現地に滞在。この間、第一次世界大戦に遭遇しつつも、備蓄食糧としての缶詰工業について、先進国である欧米に学んだ。帰国後に勤めた北洋商会では、技術的な難易度が高かった蟹の缶詰が作れるかどうかを巡り、のちに通商産業大臣となる高碕達之助氏と議論になっている。なお、食料品を選んだのは、品質の優劣が専門知識を介さず（すなわち美味しければ支持される）、顧客に伝わる製品特性に着眼したためであった。そこで、中島董一郎氏は悪い原料からよい製品は作れないという考えのもと、帰国後から数十年は原料の調達に時間を割いたという。技術ではなく原料を競争の場に選んだことが、キューピーにおけるマヨネーズ生産で、農家からの鶏卵調達を重視する事業特性になった。

創業時の事業展開は２社に分かれており、キユーピー１社に集約されるまでの過程は、複雑な経緯を経ている。1918年には蟹缶詰と鮭缶詰を扱う中島商店を創業。翌1919年には東京都中野区で食品工業を設立し、それぞれ別会社として運営した。そして、中島商店が"食品工業"へ出資したことで、製造と販売が資本関係は同列だが、株式会社としては分離され、以後1972年までの半世紀にわたって製販分離が続いた。なお、戦前の食品工業を伸ばしたのはマヨネーズではなく缶詰であり、高級缶詰で知られたアヲハタ印にその時代の名が残存している。当時は東中野に本社工場を構える町工場型の中小企業にすぎず、中島董一郎氏も当初は非常勤役員にとどまり、代表就任は関東大震災の後で経営への関与は限定的であった。

英米で中島董一郎氏が見たのは、魚と野菜にマヨネーズを使う洋食の食卓であった。魚も野菜も多く食べる日本人の好みに合うと考えながら、帰国した時点では時期が早いと判断し、需要が立ち上がるまで事業の本格展開を待った。転機は1923年の関東大震災で、東京の女学生の服装について、防災時の動きやすさ観点からそれまでの長袖の着物にえび茶の袴から、震災の後にほとんど一斉に洋装へ変わったという。この変化に時機を見て、マヨネーズの製造へ参入を決断。すでに帰国から数えて10年、会社の設立からは6年が経っていた。卵と油を乳化させた調味料を工業的に量産したのは食品工業が最初で、日本で初めてのマヨネーズとして販売された。このため、市場が無い商品を作るのではなく、市場が立ち上がる時機まで構想を温め、時代の変化とともに参入する道を選択している。

販売面でもマヨネーズの普及にあたって、当時広く流行していたキユーピーの人形を用いた販売促進を実施した。もともとキユーピーという名称については、商品名にすでに利用していた旧知の高碕達之助氏（東洋製罐の創業者）と相談のうえ、中島董一郎氏はマヨネーズのブランドとして譲り受けた。権利関係の整理のうえ、キユーピーの商標も同じ1925年に使用を開始。製品の中身でも独自の設計を採り、卵黄を多く使ったレシピを採用。日本人向けに栄養価を高め、動物性蛋白質を多く摂らせる味付けとした。この配合はのちに国内市場の事実上の標準仕様となって日本人の味覚となり、競合が異なる味で参入してもシェアを確保できない構造を作り上げた。ただし発売当時の日本でマヨネーズはほとんど知られておらず、食卓に製品が描かれた絵画を広告へ用いるなどして需要を開拓している。販売を引き続き担ったのは、製造を委託した中島商店であった。震災後の社会情勢の変化を受け、販売戦略と製品仕様といったマヨネーズビジネスの原型を、震災からわずか2年で創り上げた。

缶詰で培った殺菌と充填の技術は、果実の加工食品に応用されあ。旗道園を置いたのは瀬戸内の柑橘産地で、原料の産地へ工場を置く調達の作り方は、後年の鶏卵にも引き継がれており、技術的にはマヨネーズと果実缶詰の間には連続性が存在した。1932年に中島董一郎氏は広島県忠海に旗道園を全額出資で設立し、同じ年にアヲハタママレードを発売。英国滞在中に見たケンブリッジとオックスフォードのボートレースが、ブランド名アヲハタの由来であり、両校が掲げた青一色の校旗からとっている。この結果、中島董一郎氏が英国で口にした缶詰とマヨネーズという２つの食品が、7年間の事業構想を経て、国産の加工食品として食卓に並ぶ下地が揃った。なお、戦前に企業化してから、高度経済成長期において、需要が前年を下回った年は一度も無いという。アヲハタ缶詰はのちに別会社となり、広島の工場で生産を続けた。中島董一郎氏によるマヨネーズ・缶詰・ジャムという三つの事業系列は、戦前までに出揃った。

事業の拡大を止めたのは需要ではなく、戦時下における原料調達の困難であった。太平洋戦争の下で卵の調達が途絶し、1943年にマヨネーズの製造を中止。中断は5年に及んだが、この間も投機的な取引を行わず、設備の保全と再開準備へ資源を集中した。終戦により卵の統制が解けた1948年に生産を再開すると、進駐軍向けのOMMCの発注を足掛りに、統制の解けた油と旺盛な民需が重なり事業成長の条件が揃った。そこで、1951年に東京工場の新設を決断。のちの調布市にあたる土地で、この地が長く本社と主力工場を置く場所となり、首都圏向けにマヨネーズを供給する拠点となった。本社調布工場はオートメーションを備えた設備として拡充された。なお、戦前の設備を復旧せず新設の工場で再開したのは、戦後の需要を戦前より大きく見込んだためと推定される。

1957年9月、食品工業は商号をキユーピーへ変更した。生産の拠点は戦前から東西に分かれており、1938年3月には兵庫県伊丹市に稲野工場を新設し、マヨネーズとフルーツ缶詰の製造を始めていた。戦後の再開を担った東京工場と合わせ、関西と首都圏の二拠点で供給する体制が整っている。一方、キユーピーの商標そのものは1925年の発売時から使い続けたものであり、社名はブランドに後から合わせた形になる。改称から2年後の1959年には、マヨネーズといえばキユーピー、キユーピーといえばマヨネーズと連想されるほど製品名が需要家に浸透し、市場で独占的な地位を占めるに至った。缶詰商として出発した会社が、扱う品目ではなく主力製品のブランドを社名に据えたことで、マヨネーズ専業としての輪郭が定まった。