山本英俊氏が東洋商事を創業（1988年・円谷フィールズHDの決断）1988年 | 円谷フィールズHDの決断

なぜ遊技機の販売だけで始めなかったのか。遊技機の販売は、売れる機種の当たり外れに収入が左右されやすい。ホールの経営と製鉄原料の加工・販売を並べたのは、販売の振れを別の収益で均す備えだったと思われる。ホールを自ら営めば、どの機械が集客に効くかを売り手より先に知ることもできる。資本金1,000万円で立ち上げた会社が名古屋で地歩を固めるための、守りを厚くした選び方だった。

ところが、ホールの経営はホールへ機械を売る立場と両立しにくい。売り手が得意先と同じ商圏で店を営めば、ホールは仕入れ先を選び直しかねない。1994年に開設した展示場を、メーカーとホールが平等に使える場と位置づけたのも、中立の売り手であろうとした表れとみられる。ロデオの総販売元を引き受けた4か月後に遊技場部門を譲渡した順序は、販売に絞るなら兼業は重荷になると判じた結果と読める。

創業時の3事業のうち残ったのは遊技機の販売だけで、遊技場と製鉄原料は2001年に本体から外れた。それでも、販売に絞った後の2003年3月期に単体売上高は610億円となり、2006年3月期の連結売上高は968億円に達した。残した事業に経営の資源を集めた形である。兼業で守る創業の形は捨てられたが、名古屋で積み上げた販売の網が全国27支店の会社の土台になったのだろう。