日揮ホールディングス：日本揮発油の設立とUOP社との技術提携

社名に「揮発油」の語が入ったのは、発足時に石油事業へ乗り出すつもりだったからである。会社は実吉雅郎氏らが1928年10月25日に資本金250万円で日本揮発油株式会社として立ち上げ、本店を東京市麹町区内幸町に構えた。当初の構想は、ダブス式熱分解プロセスの特許権を買い取り、自ら石油を精製することにあった。設立の翌月、11月には米国ユニバーサル・オイル・プロダクツ社との間で、熱分解蒸留法装置の日本における特許の譲受けおよび建設に関する協約を結んでいる。しかしさまざまな事情から方針を改め、特許権の使用を他社に認めるプロセス・ライセンシングを主な業務に据えた。石油事業から手を引いた後も、社名は48年にわたって変わらなかった。

設立から5年後の1933年1月、本店を大阪市東区高麗橋へ移した。同じ年にダブス・プロセスの第一号基を満鉄へ納入し、買いとった特許を装置として据える最初の実績を得ている。その後はイソオクタン製造法を旧陸海軍や石油会社に使用許可し、あわせて装置の設計と触媒の開発にも事業を拡大した。1938年8月にはUOP社とイソオクタン製造法の特許の実施および建設に関する追加の暫定的諒解覚書を交換したものの、戦争によりUOP社との諸協約は解消された。技術の供給源を失ったまま、1942年12月には新潟県新津に触媒製造工場を新設した。

1928年に導入した技術は、満洲の撫順で始まったオイルシェール事業に使われ、戦争中は陸海軍が使用した航空機用ガソリンの製造にも及んだ。それでも戦前の主な仕事は特許権を売ることだった。1941年から42年にかけて自社に設計事務所を設け、触媒工場を建設し、研究所を置いたのは、特許の使用許可を売るだけの体制から、図面を引き装置を組む機能を社内へ抱える体制に移す動きだった。もっとも終戦後しばらくは日本の産業が順調に伸びず、同社は不振の状態を続けた。1948年8月には再建整備法により資本金を250万円から225万円へ減らし、1949年1月に本店を東京都中央区日本橋室町へ移している。

京浜製作所では従業員への給料を期日どおりに払うことさえ難しく、プラント関係の注文も伸びなかった。1950年3月には資本金を1,000万円に増やしたが、終戦から数年を経ても日本揮発油には確かな仕事の見込みがなかった。同じ1950年、役員会は再建策として、石油の精製か、それにつながる事業に乗り出す案を認め、UOP社へ書簡を出した。占領下の日本では、米国側から招かれなければ海外へ渡る旅券が出ず、返事を待つだけの時間が続いた。1951年7月、UOP社のハリス社長から訪米を促す信書が届いた。役員会は、戦前に契約の交渉に当たった実吉雅郎社長その人を米国へ送ると決め、社長は同年10月と翌年3月の二度にわたって太平洋を越えた。旧知の幹部がすべて入れ替わっていたUOP社との交渉は、困難をきわめた。

UOP社との提携が復活したのは1952年5月で、石油精製および石油化学に関する特許の実施および建設の契約を結び、技術の供給元を14年ぶりに取り戻した。これによって同社は、UOP社の全プロセスについて日本での包括的な特許再実施許可権を手にし、プラントの設計から建設までを自ら手がける体制に移った。その下地には、1950年から51年にかけて国内の石油工場が操業を再開し、そこから事業が大きく伸びていたことがある。同年7月に横浜工務部を置き、8月には触媒製造工場を切り離して日揮化学株式会社を設立した。12月には建設業者としての登録も済ませている。

契約を取り戻した日本揮発油に、次に必要だったのは資金と陣容だった。UOP社へ支払うロイヤリティの頭金40万ドルのうち4分の1にあたる10万ドル、当時の3,600万円を、その年の暮までに用意しなければならなかった。実吉雅郎社長は、第一高等学校と東京帝国大学を通じて同期だった三井銀行頭取の佐藤喜一郎氏に事業の見込みを説いて金融の約束を取り付け、渡辺伊三郎顧問を介して申し込みのあった藤永田造船所にも資本参加を求めた。5,000万円の増資は、再評価積立金2,000万円の組み入れと実吉社長個人の500万円、藤永田造船所の2,500万円で構成され、資本金は1952年6月に2,500万円、次いで5,500万円へ積み上がった。日本揮発油側3,500万円、藤永田側2,500万円という出資の比率が、このとき決まった。

日本では、この種の企業はそれまでプラントメーカーと呼ばれていた。転機は、工務部長を務める権藤登喜雄常務のUOP社への派遣で、常務は1952年9月に出発し、11月まで先方に滞在した。帰国した常務は1953年1月の日本化学機械協会の総会で、UOP社の子会社プロコン社やケロッグ社、マッキー社がいずれも完全なエンジニアリングの基盤に立ってプラントの設計と建設を手がけていると報告し、日本揮発油はこの1953年から、自社をエンジニアリング会社と位置づけ、外に向けてはEngineering FirmまたはEngineers & Constructorsを名乗るようにした。セールスエンジニアが客先に携えたリーフレットには、設計から建設までを一社で責任を負って進めることの利点が11項目にわたり挙げられていた。事業内容はやがて、各種製造装置の設計および建設を先頭に、技術の使用権の付与、UOP社の触媒の輸入販売の三本で書き表されるようになる。

1953年、日本揮発油は丸善石油下津製油所の流動接触分解装置と、これに付くガス回収装置について、設計と建設の元請業者に採用された。石油精製業界で原油処理能力の拡大と新規プロセスの採用を同時に行う気運が高まっていたことが、その背景にある。基本設計はUOP社が行い、詳細設計から先を日本揮発油が担い、機器は顧客の支給、材料は自社の調達という分担だった。ただし反応塔と再生塔、圧縮機は、UOP社の助言のもとで自社が米国から輸入した。近代的な石油プラント一式を初めて請け負う仕事であり、詳細設計にあたっては、1950年に米国で建設された同程度の能力の装置の図面と仕様書をUOP社から取り寄せて参考にしている。丸善石油はのちに、日本石油精製・出光興産・東亜石油と並ぶ主要な取引先となった。

請け負う範囲が広がると、社内の組み立ても変わった。1953年当時の横浜の工務部は従業員が50名を超え、うち30名が設計課、20余名が工務課と工事課に分かれていた。受注額は1953年度に1億7,000万円、1954年度に1億5,700万円と足踏みした。その間の1954年1月、工事規模に応じて置いていたコーディネーター制は主任技師室という組織にまとめられた。この制度はもともとUOP社やプロコン社のやり方にならったもので、設計部門の分担も塔槽・熱交換器・配管の機能ごとに組み替えられた。受注は1955年度に8億900万円へ急増する。当時は設計にかかった費用を顧客にそのまま請求できる環境ではなかった。それでも丸善石油から受けた装置の仕事を機に、設計料と技術料を請求する根拠が発注側と受注側の双方にとってはっきりし始めた。10年後の1963年3月期には完成工事高が64億7,000万円に達し、特許の売り手だった会社は図面の売り手へと姿を変えていた。