東海・東洋信託とのUFJ統合（2000年・三和銀行の決断）

何をなぜ決めたか：東京三菱との合併を避け、中部と信託の2行と組んだ持株会社方式

概要

2000年3月14日、三和銀行は東海銀行・あさひ銀行が進めていた統合に加わると発表した。頭取は1999年6月に就任した室町鐘緒氏である。3行は中堅・中小企業と個人の分野で圧倒的な存在感を持つ銀行を掲げた。6月にあさひ銀行が離脱すると、7月5日に三和・東海・東洋信託銀行の3行で経営統合に基本合意した。

統合は合併ではなく持株会社の設立から入った。10月に持株会社の名称をUFJホールディングスと決め、株式移転比率を三和1、東海0.62、東洋信託0.46とした。持株会社の本店は三和銀行の本店に置き、東京本部も三和銀行の東京本部に集めた。

背景

三和銀行は再編の出遅れを抱えていた。1999年8月に日本興業・第一勧業・富士の3行が統合を決め、10月には住友銀行とさくら銀行が合併を決めた。合併の本命と見ていたさくら銀行を住友銀行に取られ、親密な損害保険会社3社の統合も2000年2月に崩れた。東京三菱銀行との合併も選択肢にあったが、相手に主導権を握られることが見えていた。

足元の収益も傷んでいた。1999年3月期の三和銀行単体は経常損失6,534億円、当期損失3,944億円を計上した。2000年3月期には経常利益1,754億円、当期利益830億円へ戻したものの、総資産は45兆1,850億円と1年で2兆円あまり縮んだ。

内容

3行は2005年度の連結で業務純益1兆円、当期利益5,000億円、ROE12%程度を目標に置いた。統合の効果は約950億円と見込み、内訳は合理化・効率化で600億円、シナジーで350億円とした。三和と東海の重複店舗は70か店あり、人員は健全化計画の削減目標4,588人に加えて2,600人程度の追加削減を検討した。

単純に足すと、総資産は82兆5,935億円、国内店舗は641か店になる。持株会社の取締役12名のうち9名を非執行とし、4名の社外取締役を招いた。法人・リテール・信託・資産運用などのビジネスユニットを持株会社の中に置き、傘下各行の事業を横断して管理する体制とした。

含意

2001年4月、3行は株式移転でUFJホールディングスを設立した。2002年1月には三和銀行と東海銀行が合併してUFJ銀行となり、東洋信託銀行はUFJ信託銀行に名を改めた。1933年の三行合同で生まれた三和銀行の名は、ここで消えた。

掲げた財務目標の年度を待たずに、UFJは独立を失った。2005年10月にUFJホールディングスは三菱東京フィナンシャル・グループと合併し、2006年1月にはUFJ銀行が東京三菱銀行と合併して三菱東京UFJ銀行となった。三和銀行が2000年に避けた東京三菱との組み合わせに、5年後に行き着いたことになる。