ヒューリックフォワードビルディング合併と、旧富士銀系不動産の受け皿への転回

日本橋興業は1957年3月、旧富士銀行の所有不動産に関する銀行法等の各種規制に対応するため、東京都中央区八重洲に資本金3千万円で設立された。創業の地である東京・日本橋にちなんで商号が決められ、事業目的には不動産業務と保険代理店業務が掲げられた。設立と同じ月に日本橋富士ビルを区分所有で取得し、同年6月には損害保険代理店業務を始めている。1965年11月には旧富士銀行の全国営業店149カ店の保険代理店業務を継承した。銀行が本体では持ちにくい不動産と、店舗網に付随する保険の代理業務を、あわせて引き受ける会社として出発した^[1][2]。

設立から40年余り、日本橋興業が保有し運営した物件は、富士銀行の店舗ビルと社宅・独身寮が中心であった。1960年1月に竣工した福岡富士ビル、同年10月の大阪富士ビル、1974年4月の銀座富士ビルというように、建てられるビルの名にはいずれも「富士」が冠されていた。1960年6月には現場の管理を担う阪都不動産管理を設け、1965年3月には本社を日本橋富士ビルへ移している。賃料の支払い手も、管理業務の発注者も、事実上は親銀行1社であった。地価が高騰した1980年代後半にも、開発事業者として他社と競う領域には入らなかった^[3]。

1990年代後半に入ると、富士銀行から日本橋興業への不動産の移し替えが続いた。1996年3月に数寄屋橋富士ビルなど12ビル、1997年3月に銀座富士ビルなど3ビル、1998年3月に新宿富士ビルなど10ビル、同年9月に蒲田富士ビルなど19ビル、1999年3月には兜町富士ビルなど9ビルと、松原家庭寮をはじめとする42の社宅・独身寮を取得している。区分所有部分の取得を含むとはいえ、4年間で50件を超える物件が銀行の側から関連会社の側へ移った。設立以来の物件の増え方とは規模が異なる動きであった^[4]。

移された物件は、銀行の店舗が入るビルとしてそのまま運営された。銀座富士ビルはのちのヒューリック銀座ビル、新宿富士ビルはヒューリック新宿ビル、兜町富士ビルはヒューリック兜町ビルにあたり、いずれも都心の駅に近い立地であった。銀行が店舗を置くために選んだ土地であるから、繁華街や業務地区の一等地に寄っていた。2000年の時点で日本橋興業が抱えていた資産の中身は、自社の投資判断ではなく、親銀行が半世紀かけて選んだ店舗網の跡地と重なっていた。この物件群が、のちに立地を絞って投資する経営のもとになる^[5][6]。

2000年9月29日、第一勧業・富士・日本興業の3行が統合し、国内初の金融持株会社であるみずほホールディングスが発足した。総資産は130兆円を超え、当時としては世界最大の金融グループとなった。3行それぞれの系列に属していた事業会社は、証券・信託をはじめとして重複の整理が避けられなくなる。不動産についても、旧3行の系列に同種の会社が並び立つ状態が生じた。旧富士銀行系の日本橋興業は、この整理の対象に置かれた側にあたる^[7][8]。

発足の2カ月後にあたる2000年11月、日本橋興業は株式会社フォワードビルディングを合併した。フォワードビルディングは小舟町Fビル、のちのヒューリック小舟町ビルなど15のビルを保有する会社で、この合併により日本橋興業の保有物件は一度に15棟増えた。物件を1件ずつ買い取るのではなく、ビルを抱えた法人ごと引き受ける方式である。銀行の店舗ビルを預かってきた会社が、他社の保有していたビルとそのテナントをまとめて受け取った最初の例にあたる^[9]。

合併の翌年、日本橋興業は建設工事の関連会社としてかけ橋企画を設け、2005年には仙台一番町開発特定目的会社を立ち上げた。銀行の店舗ビルを管理するだけの体制からは離れ、物件を建て、開発する機能を社内に置き始めている。2007年1月には創業50周年に合わせて商号をヒューリックへ改め、2008年11月に東京証券取引所市場第一部へ上場した。フォワードビルディングの合併は、この一連の変化の入り口に位置していた^[10]。

系列の不動産会社を法人ごと引き受ける形は、その後も繰り返された。2010年7月には千秋商事と芙蓉総合開発の2社を合併し、同じ月に保険代理店事業をヒューリック保険サービスへ会社分割している。2011年7月には千秋オフィスサービスを子会社とし、2012年7月には旧富士銀系の上場不動産会社である旧昭栄と合併した。2000年のフォワードビルディング合併から12年を経て、旧富士銀行系の不動産機能はヒューリック1社へ集まった。銀行の資産を預かる会社という位置づけは、この過程で不動産会社そのものへ置き換わった^[11]。