さくら銀行：東都銀行の合併と太陽神戸銀行の発足

三井銀行は1954年1月1日、帝国銀行から三井銀行へ行名を戻した。1948年10月の分割で旧第一銀行の側を切り離し、旧三井・十五両行の側は帝国銀行の名で再発足していた。分割後の旧三井側の店舗数は、旧十五銀行系を合わせてようやく旧第一銀行と釣り合う程度にとどまった。社長の佐藤喜一郎氏は分割の動機として、帝国銀行が産業界の約4分の1の取引先を抱え、戦後の資金需要に応じ切れなくなる懸念を挙げていた。行名の復帰について佐藤氏は、『当行の場合特に海外市場における『三井』名の宣伝価値が大きいため』だと説明した。あわせて大企業中心だった戦前の行き方を改め、公共性と大衆性に沿う銀行を築くよう行員に求めた。

三井銀行は1959年12月に会長制を敷き、佐藤氏が会長に、副社長の柳満珠雄氏が社長に就任した。1956年の創立80周年には外部負債の一掃を営業目標に据えたが、取引先の設備資金の急増と貸出競争で達成できなかった。1960年3月末の預金は348,434,303千円、従業員は6,538人だった。同年11月の日比谷への本店移転に際し、柳氏は行員1人当たり預金が他行に見劣りする点を認めた。そのうえで、大衆層との取引基盤を広げることを最優先の課題とした。1961年3月末の預金に占める個人預金の比率は29%で、全国銀行平均の40%を下回っていた。法人預金だけでは系列企業の借入需要を支え切れず、個人預金に資金源を求めたと推察される。

三井銀行は1961年8月に長期計画委員会を設け、1962年4月に3カ年の第一次長期経営計画を始めた。高度成長下のオーバーローンのなかで、三井系などの取引先へ貸す資金を引き受ける立場にあり、その原資を自前で集める力を高めることが課題だった。1962年2月の支店長会で柳氏は、個人預金を主体とする純預金の強化など4項目の方針を示した。その第三項には、店舗上の制約を除くため他の金融機関との提携と親密化を進めることを掲げた。1960年3月末の店舗は本店のほか支店102カ所と出張所5カ所だった。1965年3月末までの3年間で預金の都市銀行内シェアは上がり、貸出金のシェアは下がって、どちらも目標を超えた。

三井銀行は1965年5月22日、国内初のオンライン・リアルタイム方式による預金事務の処理を始めた。導入は1964年4月に常務の小山五郎氏らが発表し、京浜地区の約60店を1年半で切り替える計画だった。業務合理化室は1962年ごろから普通預金への導入を検討しており、従来の方式では人員も元帳の保管場所も限界に達する見通しだった。1965年4月には柳氏が退任し、副社長の田中久兵衛氏が社長に就任した。オンラインへの移行は1965年中に都内10店、1968年に首都圏の全支店へ広がった。1967年の経済誌は、銀行がコンピューター導入に最も熱心な業界で、営業店の元帳が不要になると解説した。店舗を増やしにくいなかで、1店当たりの処理量を引き上げる手立てだったのだろう。

三井銀行は1968年4月1日に東都銀行を吸収合併し、資本金は184億円となった。東都銀行は1900年創立の高田農商銀行が前身で、戦後の店舗整備に遅れ、三井銀行に支援を求めていた。三井銀行は1957年7月に役員を送り、12月に資本参加して、姉妹銀行として支え続けた。それでも東京の競争のなかで、小規模経営と知名度の不足による不利は預金吸収にも採算にも表れていた。合併で17店と400人余りを迎えたが、国内店舗は143店で、主要都市銀行のなかで最も少なかった。合併直前の1968年3月末の預金量は1兆2586億円だった。同年5月には副社長の小山五郎氏が社長に就任し、田中氏は会長に移った。

第一銀行と日本勧業銀行は1971年10月に合併し、第一勧業銀行として発足した。それまでの再編は第一・朝日、住友・河内、三井・東都と、いずれも都市銀行が地方銀行を合わせるものだった。第一勧業銀行の発足は都市銀行どうしの大型合併で、1969年1月に報じられた第一銀行と三菱銀行の合併構想が白紙に戻った後の組み合わせだった。小山氏は社長就任以来、都市銀行で最も借金の多い銀行からの脱皮を唱え、最も劣っていた個人預金の増強に行員の力を集めた。1971年7月の創立95周年には個人預金6000億円の目標を掲げて大幅に超え、同年9月期に総預金は2兆円を上回った。他行が合併で規模を広げるなかで、個人預金を積む単独の道を選んだとみられる。

神戸銀行と太陽銀行は1973年10月1日に合併し、太陽神戸銀行が発足した。太陽銀行は日本相互銀行が1968年12月1日に普通銀行へ転換して生まれ、都市銀行の列に加わっていた。転換の際、大蔵省銀行局長の澄田智氏から、他の金融機関との合併を望む意向が示されていた。合併の目的は、関東に地盤を置く太陽銀行と関西を主力とする神戸銀行が、重なりの少ない店舗網と取引先を補い合うことにあった。1973年3月期の両行の預金は合計3兆3568億5100万円で、東海銀行に次ぐ都市銀行7位の規模に当たった。頭取の石野信一氏は1975年、旧両行が欠けていた要素を補い合った組み合わせだったという見方を示した。

三井銀行では1974年5月30日、副社長の板倉譲治氏が62歳で社長に就任した。板倉氏は就任に際し、銀行の発展の基礎は純預金の増強にあり、その量に比例するという考えを行員に示した。小山社長時代の預金シェアの向上も、法人と個人を問わない純預金の積み上げに支えられていたという認識だった。1974年3月末の個人預金の構成比は33%で、全国銀行平均の38%との差は縮まっていた。同じ1974年、板倉氏は総需要抑制で設備投資が抑えられるなか、貸出金利と預金金利の開きは正常な利ザヤではないとの見方を示した。そのうえで、利ザヤが縮んでも耐えられる経営には、行員1人当たりの効率を高めるしかないと説いた。

三井銀行は1976年7月1日に創業100周年を迎えた。その3年ほど前から、百周年へ向けた基本理念として社会性・発展性・人間性の三つを掲げていた。預金は1975年に4兆円を超え、板倉氏は同年4月から1年間、全国銀行協会連合会の会長を務めた。一方で板倉氏は1976年、1972年上期以降の銀行の実体の利益は、貸倒引当金の繰入率の引き下げに隠れて減り続けていると指摘した。社史は同年、昭和30年代以降の三井系企業群への資金供給の責務が体質改善を難しくしたと振り返った。1978年6月には副社長の関正彦氏が社長に就任した。規模の伸びと引き換えに、系列への資金供給の重さと収益の細りを抱えたまま次の代へ移ったと考えられる。