太陽神戸銀行と合併（1990年・さくら銀行の決断）

何をなぜ決めたか：対等の立場での合併と、さくら銀行への商号変更による新体制の発足

概要

1990年4月1日、三井銀行が太陽神戸銀行と対等合併し、太陽神戸三井銀行が発足した。行員数は2万4000人、店舗は600店近くを数え、資金量は第一勧業銀行とほぼ並ぶ銀行が生まれた。三井銀行側の社長は末松謙一で、合併行は1992年4月にさくら銀行へ商号を変更した。

背景

三井銀行の店舗数は1981年3月で175店にとどまり、太陽神戸銀行や第一勧業銀行のおよそ半分であった。三井グループ各社の総借入額に占めるシェアも9.8%と、三菱・住友の両グループ（11.8%と12.8%）を下回っていた。戦後に帝国銀行から第一銀行が分離して以来の規模の差が、そのまま残っていた。

内容

8本部制をとり、本部長8人を旧太陽神戸4人・旧三井4人で分けた。等級は1級・2級・3級に一本化し、合同役員室と本部長協議会を置いた。松下康雄会長は『世界のトップクラスの銀行になる』という目標を掲げ、地価高騰で新規出店が難しいなかで600店近い支店網を得た意義を強調した。

含意

対等の原則は人事と組織の細部まで貫かれた一方、重複店舗は90前後残り、勘定系システムを富士通へ統一するまで首都圏の店舗統合は棚上げされた。1991年3月期の業務純益987億円は都銀上位6行で最低で、量の獲得が収益へ届くまでには時間がかかった。