伊勢丹株式公開買付による岩田屋の連結子会社化と、丸井今井への出資の見送り

岩田屋は1936年から福岡・天神の中心に店を構えた地域一番店であった。1996年から97年にかけて博多大丸のエルガーラ完成、三越の進出、岩田屋Zサイドの開業が重なり、天神地区の売り場面積は2年で1.5倍に膨れた。売上高は1997年度の930億円を頂に落ち、資産デフレも重なって債務超過に陥った。2002年5月、岩田屋は私的整理のガイドラインに基づく再建計画を発表した。280億円の債権放棄、50%の減資、不採算店の撤退、伊勢丹への傘下入りが盛り込まれていた^[1]。

再建は伊勢丹の支援のもとで進んだ。商品政策から売り場の見直し、権限の委譲まで手が入り、2004年3月2日には天神のNHK跡地に新本店が開店した。売り場面積は旧本店より17%狭かったにもかかわらず、3月の売上高は前年同月比12%増、ゴールデンウィークは25%増を記録した。「いつまでも伊勢丹からの借り物ではだめ。自分たちのものにして、さらに改善していく」と佐久間美成社長は語っている^[2]。

伊勢丹はもともと、関東の外へ出る会社ではなかった。1998年のインタビューで小柴和正社長は、過剰出店は誰の目にも明らかだと述べたうえで、「今後関東圏以外の出店があるのかと聞かれれば、答えはノー」と言い切っている。新宿から延びる中央線沿線が最大の商圏であり、商売し慣れた関東で商いを続けるというのが、当時の方針であった^[3]。

変えたのは出店ではなく、支店の作り方であった。新宿本店の縮小版を地方に作る試みを1999年にやめ、生活に関わるすべての品を買ってもらえる地域一番店になると決めた。本部主導の売り場であるユニットを支店で拡充し、業務のフローも統一した。武藤信一社長は、この仕組みを静岡伊勢丹、新潟伊勢丹、小倉伊勢丹、岩田屋へ移しつつあると述べている。自前で店を建てずに関東の外へ出る道が、ここで開いた^[4]。

2005年2月、伊勢丹は株式の公開買付により岩田屋を連結子会社とした。前年2月には小倉駅前に小倉伊勢丹を開業し、地元の井筒屋が同店に30%を出資する一方で伊勢丹本体が井筒屋を支援するという、入り組んだ関係も生まれていた。関東の外へは出ないと言っていた会社が、7年後に九州の百貨店を買っている。自前で店を建てたのではなく、すでにある店を買って中身を入れ替えた点が、当時の言葉との整合であった^[5][6]。

資本を入れる必要があったのは、渡すものが商品や看板ではなく仕事の型だったからである。武藤社長は「今までやってきた仕事を、『全部違いますから切り替えてください』と言われたら、現場が納得できるわけがない」と述べ、移植には時間と労力がかかると認めていた。岩田屋は再建計画で50%の減資と債権放棄を済ませており、株主側の整理が先に終わっていたことも、公開買付を通りやすくしたとみられる^[7][8]。

同じ2005年、北海道最大手の丸井今井が4月に伊勢丹へ支援を要請した。両社は6月24日付で基本合意書を結び、会社分割、債務の株式化を含む金融機関の支援、投資ファンドによる第三者割当増資の三つが成立することを前提に、伊勢丹が情報システムの提供と幹部級社員の派遣を引き受けた。資本参加は協議のうえ見送られた。丸井今井は2005年1月末で278億円の実質債務超過にあり、創業家の今井春雄元社長が会社分割を阻もうと株主の委任状を集めていた^[9][10]。

出資という手段そのものへの見方を、武藤社長は明快に語っている。「出資より、システムを共同開発して経費を下げたり、色やサイズ別で発注管理してバイイングパワーを行使するほうが、意味ありますよ」。2002年に資本を強化した松屋への出資も伊勢丹グループで5%台にとどまり、9.8%を握るファンドが現れても買い増していない。かつて秀和の株買い占めを受けた伊勢丹にとって、M&A防衛策は時価総額を上げることであり、他社の株に資本を振り向ける理由は薄かったとみられる^[11][12]。

岩田屋の取り込みは数字にすぐ表れた。2006年3月期の百貨店業の売上高は5,561億円から6,838億円へ伸び、連結売上高は7,600億円、前期比120.8%となった。連結営業利益は300億円で前期の1.6倍に達し、価値創造3ヶ年計画が掲げた250億円の目標を上回った。有価証券報告書は、岩田屋の連結子会社化と中国・東南アジア各社の好業績を増益の理由に挙げている^[13][14]。

数字より遅れて動いたのが現場であった。岩田屋には2006年10月に伊勢丹の商品情報システムが入り、1年でデータを使った成功事例が並んだ。経営陣に伊勢丹出身者が加わり、仕事の仕方ごと伊勢丹流に取り入れたためである。同じシステムを2004年9月に自ら導入した井筒屋では、3年たっても成果が見えなかった。資本と人が入るかどうかが、同じ道具の使われ方を分けたとみられる^[15]。

伊勢丹は、その仕組みを子会社の外へも出した。2007年8月の時点で名鉄百貨店と東急百貨店との間に商品情報システムの業務提携が結ばれており、支援先の丸井今井と岩田屋では業績が回復していた。伊勢丹の幹部は「われわれの手法は説明します。聞きに来られた方にはどなたにも。しかし、それを強要することはしない」と述べ、名鉄や東急のように取り入れるかどうかは相手の判断であるとした^[16]。

資本を伴わない提携にも、伊勢丹には得るものがあった。「システム統合は伊勢丹にとって最もおいしいフィービジネス。収集データの範囲は拡大するし、情報提供料も取れる」と競合百貨店の幹部は見ていた。色やサイズまで記録した販売データが他社の売り場からも集まれば、発注に使える判断材料は伊勢丹の側でも増える。統合まで進まずとも、提携だけで取れるものは取れるという構えであった^[17]。