田部文一郎氏
三菱商事・元取締役社長
社長就任1974年5月
生年月1907年1月
出自—
経歴1930〜1974年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1930年主要役職の状況（推定含む目安）1974年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 旧三菱商事 | 1930 | 入社 | ||
| 三菱商事 | 1954 | 機械第2部長 | |||
| 1957 | 米国三菱商事会社取締役社長 | ||||
| 1960 | 取締役 | ||||
| 1962 | 常務取締役 | ||||
| 1969 | 専務取締役 | ||||
| 1971 | 取締役副社長 | ||||
| 1974 | 取締役社長 | ||||
社長就任までの出自
出自
1930年に旧三菱商事へ入社し、解散後は新日本通商の専務、東西交易の常務を務めた。東西交易は1954年7月の四社合同で三菱商事に加わった三社の一つである。合同後は米国三菱商事会社の社長を経て取締役副社長に就任し、1974年5月に社長へ就任した。米国三菱商事会社は合併と同じ月に置かれた最初の海外拠点であった。
社長に選ばれた経緯
抜擢
1974年5月、藤野忠次郎氏の後任として社長に就任した。1973年3月期の単体売上高は5兆1819億円、経常利益は303億円であった。就任前の1973年12月23日、OPEC閣僚会議は原油公示価格を1バレル11ドル65セントへ引き上げると発表し、第四次中東戦争前の2ドル90セントから4倍となった。海外拠点を率いた経歴が、資源価格の激変期に充てられたとみられる。
業績貢献
田部文一郎氏：在任中の業績貢献
LNGの価格は基本的に石油価格へスライドする契約であったため、製造・販売から得られる利益はプロジェクト開始時の想定を上回った。ブルネイからの受取配当は1975年度の決算から反映し、以後は年間200〜300億円平均で推移した。1977年1月以降、出資比率は三者が3分の1ずつへ改められている。同じ枠組みを1978年のマレーシアLNG、1979年の豪州北西大陸棚へ用いた。
売上高：1971年3月期〜1984年3月期
1974/374,862億円
営業利益率：1971年3月期〜1984年3月期
--
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1971年3月期 | 40,699億円 | — | — | — | ||
| 1972年3月期 | 45,298億円 | +11.3% | — | — | ||
| 1973年3月期 | 51,819億円 | +14.4% | — | — | ||
| 1974年3月期 | 74,862億円 | +44.5% | — | — | ||
| 1975年3月期 | 94,077億円 | +25.7% | — | — | TRI PETCH ISUZU SALES COMPANYを設立 | |
| 1976年3月期 | 91,406億円 | ▲2.8% | — | — | ||
| 1977年3月期 | 96,090億円 | +5.1% | 0.6% | — | ||
| 1978年3月期 | 93,245億円 | ▲3.0% | — | — | ||
| 1979年3月期 | 88,366億円 | ▲5.2% | — | — | ||
| 1980年3月期 | 120,667億円 | +36.6% | 0.5% | — | ||
| 1981年3月期 | 139,368億円 | +15.5% | 0.6% | — | ||
| 1982年3月期 | 146,865億円 | +5.4% | — | — | ||
| 1983年3月期 | 148,854億円 | +1.4% | — | — | ||
| 1984年3月期 | 150,291億円 | +1.0% | — | — |
参考文献1件
参考文献
- 日本企業要覧 1977年版【役員の略歴】
事実根拠：出所（三菱商事）