三菱商事 の歴史

三菱の商事活動は、1870年に岩崎弥太郎氏が土佐藩の所有船の払い下げを受けて九十九商会を興した^[1]ことに始まる。社章のスリーダイヤモンドには、岩崎家の紋章である三階菱を図案化したという説と、岩崎家の属した土佐藩山内家の紋章である三柏を図案化したという説がある^[2]。1881年には石炭を郵便汽船三菱会社（後の日本郵船）を通じて輸出し^[3]、本格的に貿易業へ踏み込んだ。1893年、財閥としての基礎が固まったことから三菱社は三菱合資会社へ改組され、商事部門はその管轄下に置かれて三菱合資営業部^[4]となった。

1918年4月、三菱合資会社の営業部門が資本金1500万円で分離し^[5]、旧三菱商事が発足した^[6]。同年5月に営業部の事業を継承し、本店に総務・石炭・金属・雑貨・船舶の五部門を置いている^[7]。国内品の内地販売よりも対外輸出入取引や外国間取引に重点を置く構えで、昭和10年代には三井物産と並ぶ二大貿易商社として海外へ取引を広げた^[8]。開戦時の1941年、三菱本社傘下の事業会社は32社・払込資本金20億5000万円、ほかに支配会社135社・同6億500万円を数え、合計27億円に達している^[9]。

1945年9月25日、経済科学局長のクレーマー大佐が三菱本社を訪れ、自発的に解体するよう申し入れた^[10]。応対した三菱商事社長の田中完三氏は、病気療養中の本社社長・岩崎小彌太氏に報告し^[11]、10月5日に陳述書を提出している^[12]。小彌太氏は『自分は一万三〇〇〇名の株主の信頼に背き、自発的に解散することは信義上からも断じて為しえない』^[引用元]との考えを崩さなかった。安田が10月13日、三井と住友が10月22日に自発的解体を受け入れ^[13]、残るは三菱だけとなる。10月29日に大蔵省が四大財閥の代表を集めた席でも三菱は留保し^[14]、理事長の船田一雄氏が小彌太氏の了承を得ないまま受諾を決めた。小彌太氏は同年12月2日^[15]、67歳で世を去った。

1946年12月、三菱商事は持株整理委員会の第三次指定を受けた^[16]。存続すら危ぶまれると見た社内はA・B・Cの三つの分割案を自ら作ってGHQへ提出し、さらに強硬な方針が伝えられたため10社分割案まで用意している^[17]。ところが1947年7月5日、大蔵省へ呼び出された渉外部長が手渡された7月3日付の覚書^[18]は、数社への分割という措置すら承認せず、三井物産とともにあらゆる形での存続を許さない完全な解散を命じるものだった^[19]。覚書は復活を防ぐため、過去10年間に役員や部長を務めた者を新会社が2名以上雇うことを禁じ、100名を超える従業員が新会社を組織すること、従来の事務所を占有すること、三菱商事に類似した商号を使うことも併せて禁じた^[20]。

法的な解散日は1947年11月30日だが、この日が日曜であったため前日、高垣勝次郎社長が社員を前に別れの挨拶をした^[21]。『一生の運命をこの会社とともにせんと念願しておりましたわれわれとしては、中途にして以上のごとき悲運に遭遇し、離散のやむなきにいたったことは、遺憾至極であります』^[引用元]。当時の従業員約4100名は、清算事務に残った若干を除いて120以上の新会社へ分散した^[22]。旧三菱商事の清算そのものは長く続き、結了したのは1987年11月であった^[23]。

1950年4月1日、旧三菱商事が発起人となり、特定の債権債務を継承して処理しながら営業する第二会社として光和実業が設立^[24]された。資本金は3000万円、事業目的は不動産の賃貸業・倉庫業・運送取扱業・保険代理業に限られ^[25]ている。同年11月には『三井物産、三菱商事両社の旧役職員の就職制限等に関する政令』^[引用元]が閣議決定され、これを契機に合同を目指す動きが急速に進み始めた^[26]。1952年4月にサンフランシスコ平和条約が発効すると三菱の商号とスリーダイヤモンドの商標が自由に使えるようになり^[27]、同年8月、光和実業は三菱商事の商号を登記して社名を取り戻した^[28]。

一方、解散で分かれた新会社の再編も進み、1952年には12社が不二商事・東京貿易・東西交易の三社に集約された^[29]。残るはこの三社と光和実業の合同であったが、規模も収益力も異なる会社をまとめる交渉は容易に進まなかった^[30]。『小異を捨てて、大同に就く』^[引用元]を合い言葉に、旧三菱商事の社長を務めた田中完三氏・服部一郎氏・高垣勝次郎氏の三長老が主導し^[31]、四社の首脳が努力を重ねた結果、1953年12月に合意が成り、翌1954年1月に合併契約書へ調印した^[32]。

1954年6月、三菱商事は東京証券取引所に株式を上場した^[33]。翌7月1日、不二商事・東京貿易・東西交易の三社を吸収合併し^[34]、資本金を6億5000万円へ増やしたうえで、定款の事業目的に各種物品の売買業・輸出入業などを加えて総合商社として新発足している^[35]。合併各社の支店と現地法人も同時に統合され、合併と同じ月に米国三菱商事会社を設立した。1955年には独国三菱商事会社、1958年にはオーストラリア三菱商事会社^[36]と、解散で失った海外拠点を順に置き直していく段取りであった。倉庫業務は同年4月に子会社の菱光倉庫へ移し^[37]ている。

再発足を迎えた1954年の経済環境は^[38]、決して恵まれたものではなかった。朝鮮戦争の特需ブームの反動から景気は落ち込み、国際収支も1953年末から1954年5月にかけて赤字を累積させていて^[39]、日本経済の前途は楽観を許さない状態にあった。ところが1954年後半からアメリカの景気が回復し、世界経済がいっせいに好況へ転じたことで日本の輸出も持ち直し、国際収支は黒字となった^[40]。合同したばかりの三菱商事にとって、この外需の反転が最初の追い風になった^[41]。

合同の翌期にあたる1955年3月期、三菱商事は売上高・利益ともに三井物産を抜いて業界首位に立った^[42]。再発足した同社が主軸に据えたのは鉄鋼・非鉄・機械であり^[43]、戦前から続く繊維取引に偏っていた他の大手商社とは商品構成が異なっていた。これは三菱商事単独の選択というより、重工業と化学を厚く抱える三菱グループの事業構成がそのまま取引構造に映ったもの^[44]である。三菱商事は営業基盤に恵まれ、なかでも機械・金属・燃料に強みを持った^[45]。

1960年代の日本は高度経済成長政策のもとで重化学工業化を強力に推し進め、その勢いに乗ったのが重化学工業に強い三菱グループと、それを地盤とする三菱商事であった^[46]。1967年9月期には売上高1兆166億2000万円を計上し、半期で初めて1兆円台に到達し^[47]ている。この間、三井物産が木下産商を吸収したことで一時は首位の座を譲ったものの、同じ期に再び追い抜いて業界トップへ戻った^[48]。1968年時点の資本金は225億円、半期売上高1兆1320億円、半期利益24億円^[49]、従業員は7783名を数えた。

三菱商事は、事業部ごとの独立採算制を敷く三井物産と対照的に、組織に重点を置いた中央集権制を長く採ってきた^[50]。この体制は組織が個人の創意を削ぎ、機動性を欠く結果を招い^[51]ていた。資本自由化と産業界の再編成が進むなか、日商岩井のように積極的な合併で転換期を乗り越えようとする動きも現れ、三菱商事も合併へ積極的に取り組もうとしていた^[52]。1968年5月末には河野三菱重工社長と大久保三菱電機社長の両氏を取締役に迎え^[53]、グループとの結び付きを役員構成の面でも強めた。

1968年10月1日、三菱商事は営業部門を商品本部制へ移行した^[54]。取扱商品ごとに本部を置いて権限を下ろす組織であり、内外の情勢の変化に合わせて規模を一段と広げる狙いがあった^[55]。当時の社長は藤野忠次郎氏で、前社長の荘清彦氏は三菱グループの社長会である金曜会の代表世話人を務めて^[56]グループの支柱となっていた。荘氏の没後は、藤野忠次郎社長が三菱銀行頭取の田實渉氏とともに、代表幹事である三菱重工会長の藤井深造氏を助けて金曜会の実質的な取りまとめ役となる^[57]。商品本部制はその後も維持され、現在の各営業グループの原型^[58]となった。