若杉末雪氏
三井物産・元取締役社長
社長就任1969年5月
生年月—
出自—
経歴1947〜1969年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1947年主要役職の状況（推定含む目安）1969年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 三井物産（旧） | 1947 | 大阪支店次長 | ||
| 大洋 | 1954 | 代表取締役社長 | |||
| 三井物産 | 1958 | 取締役 | |||
| 1961 | 代表取締役常務取締役 | ||||
| 1966 | 代表取締役副社長 | ||||
| 1969 | 取締役社長 | ||||
| 米国三井物産 | 1966 | 社長 | |||
社長就任までの出自
出自
三井物産は1966年4月に米国三井物産を設立した。米国三井物産はのちに輸出貢献度で米国企業の上位5社に入る規模となり、日米の経済摩擦が争点となった時期に日本側の輸出基盤を支えた。若杉末雪氏は1969年5月に三井物産の取締役社長へ就任した。米国三井物産の社長を務めた経歴を持つとみられ、海外法人の側から本体の代表に就任した。
社長に選ばれた経緯
抜擢
1969年5月、水上達三氏の後任として社長に就任した。1968年3月期は売上高2兆802億円、純利益38億円だった。1960年代の総合商社は取扱高を国民総生産の伸びより2割ほど高い速度で伸ばしており、三井物産の売上高も1965年3月期の1兆2,082億円から3年で1.7倍になっていた。
業績貢献
若杉末雪氏：在任中の業績貢献
1971年2月にブラジルのMBRへ参画し、この権益は企業買収と統合による再編を経て現在のValeにつながった。1971年9月にはアブダビ・ダス島LNGの開発基本協定へ調印している。同年3月にはリース事業部を分離して三井リース事業を設立し、金融機能を別会社へ切り出した。三井物産はこの時期、原料の供給源そのものを確保する取引へ転換していた。
売上高：1965年3月期〜1978年3月期
1969/323,689億円
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1965年3月期 | 12,082億円 | +15.7% | — | — | ||
| 1966年3月期 | 15,270億円 | +26.4% | — | — | ||
| 1967年3月期 | 17,763億円 | +16.3% | — | — | ||
| 1968年3月期 | 20,802億円 | +17.1% | — | — | ||
| 1969年3月期 | 23,689億円 | +13.9% | — | — | ||
| 1970年3月期 | 30,917億円 | +30.5% | — | — | ||
| 1971年3月期 | 37,381億円 | +20.9% | — | — | MBRへの参画（企業買収・統合などの再編を経て、現在のValeに至る）三井リース事業を設立 | |
| 1972年3月期 | 41,235億円 | +10.3% | — | — | アブダビ・ダス島LNG開発基本協定調印 | |
| 1973年3月期 | 49,412億円 | +19.8% | — | — | ||
| 1974年3月期 | 69,509億円 | +40.7% | — | — | ||
| 1975年3月期 | 86,188億円 | +24.0% | — | — | ||
| 1976年3月期 | 78,852億円 | ▲8.5% | — | — | ||
| 1977年3月期 | 90,250億円 | +14.5% | 0.4% | — | ||
| 1978年3月期 | 86,495億円 | ▲4.2% | 0.3% | — |
参考文献1件
参考文献
- 日本企業要覧 1968年版【役員の略歴】
事実根拠：出所（三井物産）