オリエンタルランド：浦安沖の埋立とディズニーとの独占契約

株式会社オリエンタルランドの出資者は、京葉工業地帯で交通網と商業地・住宅地を開発していた京成電鉄、同地帯の埋立を担っていた三井不動産、そして船橋地区を埋め立てて船橋ヘルスセンターを営んでいた朝日土地興業の3社である。話の発端は1960年で、朝日土地興業の丹沢善利社長と京成電鉄の川崎千春社長が、三井不動産社長の江戸英雄氏のもとへ話を持ち込んだ。浦安地区で予定される200数十万坪の埋立のうち、東京寄りの約63万坪はレジャー用地に充てる、というのが千葉県の許可に付いた条件であり、その事業を3社共同の新会社で担おうという提案だった。会社は同年7月、2億5,000万円の資本金で発足している。定款が掲げた目的は千葉県浦安沖の海面を埋め立て、商業地・住宅地の開発と大規模レジャー施設の建設を行うことだった。創業期の実態は、集客事業の運営会社ではなく用地造成の交渉組織である。

川崎千春氏は1927年に東京帝国大学経済学部を卒業して川崎信託に入り、証券と不動産を扱った経験から、1939年に京成電気軌道へ移った後も副業に力を入れた。日本の私鉄経営は、鉄道単独では成り立たず、地域開発を含む副業全般によって全体が発展してきた業態である。運賃は運輸省が決めるため物価の変動に合わせて上げられず、赤字が続く局面を不動産事業が支える必要があった。1958年に社長へ就任した川崎氏は不動産・観光・流通へ事業を拡大し、上野駅の隣接地に京成会館を建ててホテルと結婚式場を営み、那須と房州館山にも観光施設を抱えていた。浦安沖の埋立も、その副業群の延長線上に置かれていた。

浦安を選んだ理由は、東京への近さにあった。浦安は千葉県で東京に最も近い場所であり、1963年の時点で、銀座から月島を経て埋立地の中央を貫く幅員100メートルの高速道路が建設省の計画に入っていた。この道路を使えば銀座から15分で着く。京成電鉄は同じ時期に筑波山で2万坪、館山で20万坪の用地を確保しており、資金が逼迫していたため土地だけを先に押さえ、順に手を付ける方針をとっていた。この立地は後年、都心から10キロメートル、半径50キロメートル圏に東京・千葉・埼玉・神奈川の主要都市を含む条件として、会社が挙げる優位の第一になった。浦安の埋立地も、まず用地を握り、用途は後から決める対象だった。

千葉県との合意までには2年を要した。1962年7月、会社は千葉県と浦安地区土地造成事業及び分譲に関する協定を締結し、1964年9月に浦安沖の海面埋立造成工事を開始している。江戸英雄氏は出資をためらったが、実際に施設ができるのは10年、20年先の話で、そのときには情勢が変わっているという朝日土地興業の丹沢善利氏の説得を受け入れた。オリエンタルランドは三井不動産が1958年3月に始めた埋立事業の延長線上に置かれた会社でもある。設立から着工までの4年間、会社に売上を生む事業は無く、施設を運営する前に用地の造成という土木事業を引き受けた組織だった。

造成工事が完了したのは着工から11年後の1975年11月で、設立からは15年が経っていた。千葉県からオリエンタルランドへの埋立地の分譲は1970年3月に始まり、分譲を受けた住宅用地の販売は1972年12月に始まっている。同じ時期、親会社の京成電鉄は不動産と百貨店が石油危機で打撃を受け、1975年度以降は赤字に転じ、1977年度には93億6,000万円の経常損失を計上して創業以来初めて無配へ転じた。レジャー施設の収入がまだ無いオリエンタルランドを支えたのは造成地の分譲であり、用地が完成した時点で、開発資金を出す側の体力は失われていた。

三井不動産の江戸英雄氏は、面積が60万坪を上回る規模のレジャー施設を日本で実現するのはまず無理だと見ていた。それでも、レジャー施設を手がけた経験があるので任せてほしいという川崎千春氏の説得を受け、気の進まないまま同意していた。その後、出資3社の一角だった朝日土地興業が抜け、1970年に三井不動産に吸収合併されている。持株比率は京成電鉄が52%、三井不動産が48%に落ち着いた。つまり造成を終えた段階で、株式のほぼ半分を握る株主が、計画の成否に疑いを抱いたままだった。

埋立工事と並行して、会社は海外にレジャー施設の調査団を派遣し、具体的な施設の検討作業を行った。会社を設立した目的としては、埋立地の造成と商業地・住宅地の開発に加え、大規模なレジャー施設をつくって国民の福祉・厚生・文化の向上に役立てることが定められていた。もっとも、その施設の中身は早くから固まっていたわけではない。川崎千春氏が1963年時点で描いていたのは、ゴルフ場に熱帯植物園、ロープウェイを組み合わせた、当時よくある観光地の姿だった。のちに世代を問わず家族で楽しめる娯楽を理念の柱に据えると、それを最もよく体現するのはディズニーランドだと判断し、誘致に動き出している。10年余りの検討のあいだに、構想は遊戯設備を寄せ集める形から、一つのテーマで全体をまとめる形へ変わった。

1973年12月、三井不動産はディズニー・プロダクションのテイタム会長とウォーカー社長ら首脳7人を招き、まず現地を見てもらうことを説得の第一歩とした。当時、三菱グループが富士山麓の富士スピードウェイの土地を開発するにあたってディズニーの知恵を借りようとしていたが、浦安の現地を視察した一行はこちらに乗り気になり、浦安の計画へ協力することになった。米国以外の土地でディズニーランドの建設を許可してもらえるかどうかは、三井不動産側の当初からの懸念だった。1979年、会社は米国法人ウォルト・ディズニー・プロダクションズとの間で、東京ディズニーランドのライセンス、設計、建設及び運営に関する業務提携の契約を締結した。

1980年12月に建設へ着工し、1983年4月、日本初のテーマパークである東京ディズニーランドが開園した。設立から23年、埋立の着工からは19年が経っている。開園初年度から入園者は1,000万人を超え、営業は順調に立ち上がった。これに先立つ1979年、会社は千葉県浦安町にショッピングセンターのユニモールとパークスクエアを開設し、商業施設の賃貸事業を始めていた。埋立地を抱えた会社は、造成地を分譲して数年で回収することもできたが、その上で客を集めて数十年かけて回収するほうを選んだ。回収の時間は設立時よりさらに遠くへ延びた。