エア・ウォーター：北海酸素・大同酸素・共同酸素の3社の設立

北海酸素は1929年9月24日、札幌で資本金15万円をもって設立された。のちのほくさんにあたる会社である。設立の先頭に立ったのは札幌商工会議所会頭の大瀧甚太郎氏で、地元の商工団体の長が自ら酸素事業を興した。当時の北海道で酸素を造る工場は、小樽の三省社と札幌の函館酸素の2つ。北海酸素と相前後して日北酸素も生まれ、道内の酸素は激しい価格競争に入った。1930年1月に名古屋で結成された国産酸素製造業者連合会には、北海酸素も加盟した。新規参入と工場増設による値下げ競争で、首位の帝国酸素と日本酸素も1930年の決算で無配に陥った。工場が2つに限られた市場へ地元資本が参入した動きは、昭和初めに全国で相次いだ新規参入の一例だったのだろう。

大同酸素は1933年3月3日、大阪の日本綿業倶楽部で創立総会を開催した。資本金は30万円で、酸素を使う側の業者が自ら製造しようとする機運から生まれた会社である。社長には大阪実業組合連合会副会長の藤井満彦氏。大阪では1931年に帝国酸素・日本酸素など5社の共販が成立し、重要産業統制法の指定で価格と数量が固まっていた。1932年11月、大原造船鉄工所の大原松之助氏が酸素不足を訴え、藤井満彦氏に事業化を持ちかけた。不二溶工所を営む前田嘉清氏は、札幌で商工会議所が酸素会社をつくった例を挙げて需要家の自給を説いた。社名は、中小の需要家が大同団結して安定供給を得るという合言葉から採られた。

大同酸素はドイツのメッサー社製、毎時60m3の空気分離装置を据えて操業した。メッサー式は複精溜で97%以上の純度が出る方式である。営業は1933年7月頃に始まり、同年5月から10月の第2期に売上高2万8029円、当期利益1万3000円を計上した。配当は半年で1割で、出資した需要家は酸素の割引と配当の双方を受けた。株主は1934年10月末までの増資で139人に増えた。1936年頃には新設と増設が重なり、大阪の酸素価格は17銭から18銭まで下がった。需要家株主という安定販路を持つ大同酸素は、この価格競争でも黒字を保った。戦時の需要増に合わせて1943年に和歌山工場、1944年9月に堺工場を新設した。

大同酸素の1945年9月期は、空襲下の停電と出勤率の低下で売上高25万6386円、損失6万8321円に終わった。1946年2月、大倉商事出身の半田忠雄氏が常務取締役として入社した。1949年までの収益の伸びは大半がインフレーションによるもので、容器不足のため酸素を放散する日も多かった。総務部長と大阪工場長を兼ねた半田忠雄氏は、営業の所管だった容器の点検を山田和郎氏に命じた。調べると土佐高圧への貸与容器1000本が、採算を度外視した賃料で滞留していた。並行して造船の切断需要を追い、1953年9月に津守で月産18トンの溶解アセチレン製造装置を竣工させた。現場でカーバイドを溶かす旧来の方式より簡便で安全な点が、需要を引き寄せた。

北海酸素は1952年に溶解アセチレンの製造販売を始め、1955年3月にはプロパンガスの販売に進んだ。それ以前に1942年5月に小樽酸素を、1951年10月に北海道車輛酸素を吸収合併し、道内の酸素事業を一つにしていた。1953年版の年鑑で専務に名を連ねるのは、水島健三氏である。1956年版に載る工場は札幌・小樽・旭川・滝川・釧路・室蘭と室蘭のアセチレン工場で、従業員は168人だった。事業内容は圧縮酸素と溶解アセチレン、各種圧縮ガスの製造販売に、機械器具の製作と修理を加えたものである。溶接と切断では酸素と燃料ガスを組で使うため、2品目を揃えて道内の需要家に売る狙いがあったとみられる。

大同酸素は1953年3月3日、日本銀行から5200万円の外貨融資の決定を得て、液酸とアルゴンの製造装置を輸入する資金を確保した。常務取締役の水上清二氏は、非鉄金属の溶接に要るアルゴンがほぼ米国からの輸入だった点を導入の理由に挙げた。同年6月30日の取締役会は資本金を9000万円へ3倍にする増資を決め、同年のうちに大阪の株式市場へ上場した。1954年9月、堺工場で西ドイツのリンデ社製装置が液体酸素・窒素・高純度アルゴンの製造を始めた。同年5月1日には総務・営業・工務の三部制へ組織を改めた。1955年3月期はアルゴン設備の稼働率が2%にとどまり、1945年9月期以来の無配となった。

大同酸素は1958年10月期に売上高4億2951万円、税前利益315万円まで収益を下げ、再び無配に転じた。兵庫工場の液酸機2基が稼働した直後に鍋底不況が重なり、期末の銀行借入金は7億264万円に達していた。1960年6月、創業社長の藤井満彦氏は半田忠雄氏に社長を譲った。社内には、米国で実用化された真空式の低温容器の技術を導入すれば国内の液酸供給を主導できるとの情報が届いていた。1961年6月、大同酸素は米オハイオ州のライアンインダストリズ社と技術援助契約を結び、低温容器の国内独占の製作販売権を得た。同年9月1日には東京証券取引所第一部へ上場。1962年からはライアン社の技術で液体ガス自動気化装置の製作に進んだ。

住友金属工業は1962年2月、和歌山工場に自家用のオンサイト酸素プラントを新設するのに伴い、市販も兼ねる供給会社として共同酸素を設立した。社長の半田忠雄氏は住友金属工業の日向方齋氏に会い、大同酸素も加わってオンサイトで供給したいと申し出た。申し出は、前年の八幡製鉄堺製鉄所と同じく、繁閑の差が大きい製鉄では別会社の設備は扱いにくいという理由で断られた。大同酸素の関与は、1962年9月29日の共同酸素への10%の出資にとどまる。同年11月に共同酸素が稼働すると、深かった住友金属工業との取引関係は弱まった。1962年度の酸素生産量に占める専業工場の比率は16%にすぎない。鉄鋼会社が酸素を自給する流れの中で、専業の大同酸素は最大の需要家の足元で供給者の座を得られなかったと思われる。

北海酸素の従業員は、1956年版年鑑の168人から1964年版では414人に増えていた。1964年版の事業内容は、酸素とアセチレンの製造販売に、LPGの製造、機械器具設置工事の請負、管工事を加えた構成である。酸素とアセチレンの主な納入先には日本製鋼所・富士製鉄・国策パルプが挙がり、プロパンは帝国石油や三菱液化瓦斯などから仕入れていた。拠点は札幌・旭川・釧路・室蘭の事業所に、東京・小樽・函館・苫小牧などの営業所にわたる。1963年には強化プラスチック製の簡易風呂バスオールの製造販売を始めた。道内の酸素とガスの販売だけでは伸びに限りがあり、器具・工事・新製品へ収益源を広げる狙いがあったと推察される。