日産化学：東京人造肥料の設立と石油化学への参入

英国に留学していた化学者の高峰譲吉氏は、現地で過燐酸肥料の製造現場を見て化学肥料に目を向けた。帰国した同氏は渋沢栄一氏・益田孝氏ら時の財界を代表する人々と化学肥料を国内で作る計画を立て、1887年2月、資本金25万円の東京人造肥料会社として事業を起こした。国内で化学肥料の製造を手がけた最初の会社がこれである。輸入肥料に頼る当時の日本農業は脆い構造を抱えており、自給自足できる工業化学を国内に根づかせることは、殖産興業の政策のもとで渋沢氏ら創業の世代が国家的使命として描いた事業構想でもあった。もっとも、農業の知識がまだ一般に広まっていなかったため当初の業績は思うように伸びず、営業利益が出たのは創立3年目のことだった。1893年5月に工場が火災で焼け落ちたあと、商法の施行に合わせて社名を東京人造肥料株式会社へ改め、渋沢栄一氏が初代取締役会長に就いた。明治後期から大正期にかけて肥料会社は全国各地に相次いで出現し市場競争が激化し、同社は1908年以降に帝国肥料・北海道人造肥料・大阪硫曹・中国肥料・硫酸肥料・北陸人造肥料を順次合併して摂津製油肥料部を買収し、日本最大の肥料メーカーとなった。1923年には東京人造肥料・関東酸曹・日本化学肥料の3社合併で業界再編を自ら主導し、国産化学肥料の先頭集団の一角に立った。硫酸と過リン酸石灰を中心とする肥料の製造から、やがて農業用薬剤・工業用薬剤への多角化が進んだ。

富山でファウザー式アンモニア合成法の工場が建ったのは1928年で、大正の大合同で基盤を広げた同社は昭和初期の不況下にも業容を拡げていた。1936年には王子工場に新式のS型電解槽を据え、国内で初めて化成肥料の生産に乗り出している。石炭と組んだ化学工業へ踏み出すため、1937年4月に日本炭と合同し、社名を日本化学工業とした。戦時色が濃くなった同年12月には日産財閥の傘下へ移って"日産化学工業"を名乗り、今日まで続く商号の土台がここでできた。日産コンツェルンの一員となったことで、戦時の資材統制や軍需動員のもとでも原料と生産能力をある程度は手当てでき、基礎化学品と農薬を柱とする事業の形が定まった。太平洋戦争が始まると原料の燐砿石が入らなくなり、肥料の生産は滞った。1943年4月、同社は時局に求められて日本鉱業へ吸収され、その化学部門となる。1945年4月には日本油脂の化学部門に移り、社名を再び日産化学工業に戻した。終戦後は化学肥料が重要産業に指定されて工場の復旧が急がれたが、集中排除法と企業再建整備法の適用を受け、1949年には東京証券取引所に上場し、企業再建整備法に基づき油脂部門を"日油"として分離し、戦後の民間企業として出発点を切り直した。その時の資本金は6725万円であった。しかし日産財閥の完全解体で財務的後ろ盾を失った事実は、後年の経営選択に重く影を落とした。戦後の同社は自力で資金を調達し経営判断を下す立場に置かれ、設備投資の踏み切り方も財閥系メーカーとは違う慎重さを取った。

戦後復興とともに肥料の増産が本格化すると、採算の悪化に輸出価格の低迷が重なり、肥料専業のメーカーはそろって業績不振に陥った。同社が選んだのは、肥料メーカーの体質から抜け出して総合化学会社へ転じるための再出発だった。技術面では1952年、イタリアのモンテカティニ社と提携して富山工場にファウザー式尿素製造設備を入れ、王子工場でも連続式の過燐酸製造設備を完成させた。1963年に日本興業銀行出身の日高輝氏が社長となり、過燐酸石灰部門を切り離すなど合理化を強く推し進めた。日高氏は翌1964年に山一証券の再建へ転じ、後任には興銀副頭取の石井一郎氏が就いた。この合理化と経営刷新を経て、1965年、日産化学工業は日産化学石油を設立して石油化学事業に参入し、戦後の高度経済成長期における化学産業の王道であった汎用樹脂分野へ本格進出した。ただし、先行していた三菱化成・三井化学・住友化学ら財閥系化学メーカーが強固な生産基盤と販売網をすでに築いており、後発企業として規模の経済で競争を挑むのは現実的ではなかった。同社は技術難易度の高い塩化ビニール・ポリエチレン・高級アルコールに絞り込んで先発企業との差別化を狙い、1969年には埼玉工場を新設し王子工場を閉鎖して袖ヶ浦工場へ移転するなど、生産体制の再編を行った。

しかし1973年のオイルショックを受けて石油化学業界全体が過剰設備と原料コスト急騰に直面し、日産化学も販売不振と売価下落に揉まれた。1982年3月期と1983年3月期は二期連続で最終赤字に転落し、累計損失は57億円まで膨らんだ。日産財閥という後ろ盾を持たない同社にとって、規模で対抗する戦略の限界が露呈した。先発企業が規模の経済で生き残る構造不況の産業では、後発参入者が差別化を図っても収益構造の改善は難しく、石油化学事業そのものの存続可否が経営の最重要課題となった。塩化ビニール・ポリエチレン・高級アルコールという特化領域の差別化努力が構造不況下では収益改善に結びつかず、むしろ規模の小ささが原料調達コストや固定費分散の不利として重くのしかかった。

石油化学への傾斜と並行して、のちに主力となる事業の芽は戦後まもなく蒔かれていた。植物防疫法が成立した1950年、同社はわが国初の合成農薬である2,4-Dの生産を始め、以後は小野田工場を拠点に有機燐系殺虫剤のEPNやエルサンを手がけ、原体から製剤までを一貫して担う農薬メーカーとして業界の先導的な位置を占めた。1971年には千葉に中央研究所を開設し、1982年には埼玉の生物科学研究所を拡充して農薬の研究開発機能を厚くした。この体制から1984年には海外向けの畑作用除草剤タルガが生まれ、輸出品として海外市場に出ていった。海外生産の足がかりも早く、1979年には韓国に農薬原体の製造を担う合弁会社の瑞韓化学を設けている。石油化学が本業として語られていた時期に、農薬は静かに自社発見型の開発体制を積み上げていた。

無機材料の側でも下地は同じ時期に整っていた。1951年に無水珪酸のスノーテックスを世に出し、コロイダルシリカという素材を早くから商品として抱えていたことが、のちの機能性材料事業の出発点となった。一方で祖業の肥料は整理の対象となり、1963年には過燐酸・化成肥料の製造部門3工場を北海道・東京・関西の各日産化学として独立させ、アンモニアや燐酸、電解といった基礎工程は同業他社との合弁会社に製造を委ねる形へ移した。1969年に王子工場を閉鎖したのちは、袖ヶ浦工場が機能製品を、小野田工場が農薬をそれぞれ受け持ち、この二拠点がのちのファインケミカル事業の生産基盤となった。医薬品にも1985年に医家向け消炎鎮痛剤エパテックで足を踏み入れた。