レンゴーの大株主 | 主な実質株主:野村絢

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大株主の上位10名

2026年3月末時点
順位株主属性提案持株比率
1日本カストディ銀行信託・保管口ー12.62%
2日本マスタートラスト信託銀行信託・保管口ー10.97%
3三井住友銀行銀行・生損保ー3.83%
4野村 絢アクティビストー3.51%
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223信託・保管口ー2.97%
6住友生命保険(相)銀行・生損保ー2.73%
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103信託・保管口ー2.11%
8農林中央金庫銀行・生損保ー2.09%
9レンゴー社員持株会持株会ー1.91%
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001信託・保管口ー1.41%
※GPIF(信託口の内数・推定)政府・公的機関ー5.37%
大量保有の動き2021〜2026年

大量保有:報告義務がある株主

直近5年の報告・2026年10月時点
保有者基準日報告義務が発生した日。保有割合が 5% を超えた日(大量保有報告書)か、その後に保有割合が 1% 以上増減した日(変更報告書)で、報告書はこの日から 5 営業日以内に出す。保有割合はこの日の値保有割合保有目的提出者および共同保有者(保有割合)この報告の提出者と共同保有者の全員。割合はこの報告の時点の名義ごとの保有割合で、足すと合算(保有割合の列)になる。右の数字は前の報告からの増減(売買。緑は増・赤は減)で、前の報告に無かった名義は「新規」提出書類
野村絢2026/05/076.06%
具体的な提案株主提案あり
南青山不動産0.09%±0.00
野村絢4.36%+0.39
ATRA0.98%±0.00
レノ0.63%新規
変更報告書S100Y3CK
野村アセットマネジメント2024/06/145.02%
証券業務・売買
野村證券-0.01%−0.02
ノムラ インターナショナル ピーエルシー0.21%+0.19
野村アセットマネジメント4.83%+0.86
大量保有報告書S100TNO6

大量保有:保有割合の推移と売買履歴

保有者基準日報告義務が発生した日。保有割合が 5% を超えた日(大量保有報告書)か、その後に保有割合が 1% 以上増減した日(変更報告書)で、報告書はこの日から 5 営業日以内に出す。保有割合はこの日の値保有割合前回報告増減保有目的提出者および共同保有者(保有割合)この報告の提出者と共同保有者の全員。割合はこの報告の時点の名義ごとの保有割合で、足すと合算(保有割合の列)になる。右の数字は前の報告からの増減(売買。緑は増・赤は減)で、前の報告に無かった名義は「新規」提出書類
野村絢
報告義務あり (2026/10時点)
2026/05/076.06%5.04%+1.02
具体的な提案株主提案あり
南青山不動産0.09%±0.00
野村絢4.36%+0.39
ATRA0.98%±0.00
レノ0.63%新規
変更報告書S100Y3CK
2026/01/275.04%——
対話・提案もありうる株主提案あり
南青山不動産0.09%新規
野村絢3.97%新規
ATRA0.98%新規
大量保有報告書S100XIJS
野村アセットマネジメント
報告義務あり (2026/10時点)
2024/06/145.02%——
証券業務・売買
野村證券-0.01%−0.02
ノムラ インターナショナル ピーエルシー0.21%+0.19
野村アセットマネジメント4.83%+0.86
大量保有報告書S100TNO6
2022/05/133.97%5.05%−1.08
証券業務・売買
野村證券0.01%−0.04
ノムラ インターナショナル ピーエルシー0.02%−0.37
野村アセットマネジメント3.97%−0.64
変更報告書S100O2Y4
2021/10/155.05%——
証券業務・売買
野村證券0.05%新規
ノムラ インターナショナル ピーエルシー0.39%新規
野村アセットマネジメント4.61%新規
大量保有報告書S100MMW6
三井住友トラスト・アセットマネジメント
報告義務消滅 (2024/10)
2024/10/154.77%5.57%−0.80
政策投資・提携
三井住友信託銀行1.20%±0.00
三井住友トラスト・アセットマネジメント2.29%−0.69
日興アセットマネジメント1.28%−0.11
変更報告書S100UJMH
2023/09/155.57%6.68%−1.11
政策投資・提携
三井住友信託銀行1.20%±0.00
三井住友トラスト・アセットマネジメント2.98%−0.10
日興アセットマネジメント1.39%−1.00
変更報告書S100RVIT
2023/06/306.68%7.73%−1.05
政策投資・提携
三井住友信託銀行1.20%±0.00
三井住友トラスト・アセットマネジメント3.08%−0.48
日興アセットマネジメント2.39%−0.58
変更報告書S100RBK1
2022/01/147.73%7.45%+0.28
政策投資・提携
三井住友信託銀行1.20%±0.00
三井住友トラスト・アセットマネジメント3.56%+0.59
日興アセットマネジメント2.97%−0.31
変更報告書S100N8NA
2021/10/157.45%6.42%+1.03
政策投資・提携
三井住友信託銀行1.20%±0.00
三井住友トラスト・アセットマネジメント2.97%+0.04
日興アセットマネジメント3.28%+0.99
変更報告書S100MMHL
三菱UFJ信託銀行
報告義務消滅 (2022/4)
2022/04/253.90%5.05%−1.15
政策投資・提携
三菱UFJ銀行0.18%±0.00
三菱UFJ信託銀行3.06%−1.13
三菱UFJ国際投信0.54%−0.15
三菱UFJモルガン・スタンレー証券0.12%新規
変更報告書S100NYL7
大株主の歴史的推移1955年-2026年

大株主の歴史的推移(1955年-2026年)

年代別の大株主上位10位(前半10年刻み・直近5年刻みのスナップショット)
順位1950年1955/9 / 当時の社名:聯合紙器 / 出所:株式会社年鑑 昭和31年版1955/91960年1961/3 / 当時の社名:聯合紙器 / 出所:株式会社年鑑 昭和37年版1961/31970年1980年1980/3 / 当時の社名:レンゴー / 出所:企業系列総覧 1981年版1980/31990年〜2000年2005年2006/3 / 当時の社名:レンゴー / 出所:有価証券報告書(2006年3月期)2006/32010年2010/3 / 当時の社名:レンゴー / 出所:有価証券報告書(2010年3月期)2010/32015年2015/3 / 当時の社名:レンゴー / 出所:有価証券報告書(2015年3月期)2015/32020年2020/3 / 当時の社名:レンゴー / 出所:有価証券報告書(2020年3月期)2020/32025年2025/3 / 当時の社名:レンゴー / 出所:有価証券報告書(2025年3月期)2025/3
1東洋製罐18.12%東洋製罐19.90%この間調査中東洋製罐18.23%この間調査中日本トラスティ・サービス信託銀行9.49%日本トラスティ・サービス信託銀行16.76%日本トラスティ・サービス信託銀行13.69%日本トラスティ・サービス信託銀行14.88%日本マスタートラスト信託銀行10.52%
2東罐興業7.81%東罐興業7.80%住友生命保険9.77%日本マスタートラスト信託銀行8.07%日本マスタートラスト信託銀行6.94%日本製紙4.87%日本マスタートラスト信託銀行7.21%日本カストディ銀行10.22%
3井上貞治郎6.25%住友生命7.30%摂津板紙7.93%住友信託銀行3.87%日本製紙グループ本社4.87%日本マスタートラスト信託銀行4.32%三井住友銀行3.86%三井住友銀行3.83%
4住友生命5.00%井上貞治郎6.90%東罐興業7.13%三井住友海上火災保険3.23%三井住友銀行3.53%三井住友銀行3.53%住友生命保険2.79%住友生命保険2.78%
5住友銀行3.00%住友信託銀行3.20%住友銀行6.04%資産管理サービス信託銀行3.12%全国共済農業協同組合連合会3.48%住友生命保険2.57%農林中央金庫2.40%農林中央金庫2.39%
6三菱信託1.75%住友銀行3.00%住友海上火災保険3.51%全国共済農業協同組合連合会3.11%資産管理サービス信託銀行2.95%三井住友海上火災保険2.33%住友商事2.12%-
7東洋罐詰専修学校1.69%三菱信託銀行2.80%大昭和紙商事2.33%住友生命保険3.07%三井住友海上火災保険2.88%農林中央金庫2.20%三井住友海上火災保険1.94%レンゴー社員持株会1.90%
8住友信託1.64%東洋信託銀行2.70%摂津興産2.32%住友商事3.00%住友生命保険2.69%住友商事1.94%資産管理サービス信託銀行1.83%-
9日本生命1.50%大和銀行2.20%日本債券信用銀行2.22%三井住友銀行2.91%住友商事2.68%資産管理サービス信託銀行1.35%--
10植田熊市1.50%日本興業銀行1.60%日本興業銀行2.07%農林中央金庫2.32%農林中央金庫2.20%レンゴー社員持株会1.24%-ヤクルト本社1.33%

前半(1950〜2000年)は10年刻み、直近20年(2005〜2025年)は5年刻みのスナップショット。1980年以前は外部の歴史的史料(株式会社年鑑、会社年鑑等)、それ以降は有価証券報告書を出典とする。比率は各期の総発行株式数に対して算出。

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