レンゴー：井上貞治郎の三成社創業と5社合併による聯合紙器の設立

井上貞治郎氏は1909年8月、北品川の目黒川沿いに月5円の家賃で20坪余りの平屋を借り、波形の紙を作る機械を奥の6畳間に据えて三盛舎を始めた。井上貞治郎氏はそれまで紙箱道具店の外交員やミシンの外交で暮らしを立て、人に使われず自ら作って売る仕事を探していた。当時の国産の電球包み紙は紙をジグザグに縮めただけで弾力に乏しく、半円の波形を別の紙に貼り合わせた化粧品向けの紙はすべて輸入品だった。友人の池田良栄氏の仲介で元陸軍大尉ら3人が出資し、井上貞治郎氏はこの輸入品の国産化に着手した。機械は小石川の古川鉄工所に作らせた2本の波形ロールを手で回す簡素なもので、段の不ぞろいを分銅で直すまでに約2カ月を要している。大きな設備の要らない加工業であれば、元手の乏しい個人でも輸入品の代替に挑めると見たのだろう。

出資者が相次いで離れたあと、井上貞治郎氏は独力で事業を続けると決め、事業名を三盛舎から三成社に改めた。同じころ、苦心して組み上げた機械と製法の実用新案が認められ、製品を特許段ボールの名で売り出した。弾力紙や波型紙などの候補から、語呂のよさで段ボールという製品名を選んだのは井上貞治郎氏自身である。最初の販売は浅草の洋紙店への200枚で、むしろ損失のほうが大きい取引。その後はレート化粧品、森永製菓、東洋製菓、伊東胡蝶園と得意先が増え、紙屋や糊屋への借金を返してわずかな利益を出せるようになった。特許の名を冠した製品名が、無名の個人商店の品に信用を添える役を果たしたとみられる。

三成社と東京電気の最初の取引は、下谷根岸の栄立社を通じて受けた電球包装用紙の大口注文にさかのぼる。井上貞治郎氏は東京電気と関係を深めてともに大きくなる考えを持ち、東京電気の田村貫一氏と面会した。田村貫一氏は他社の注文をすべて断るよう求め、井上貞治郎氏は既存の得意先を切れずに直接の取引を見送った。その後に栄立社から入った段つき紙の大量注文を、井上貞治郎氏はマツダランプ向けの納品と見て入念に作って納めた。1912年秋には手狭になった下谷西町から本所中ノ郷元町の家賃20円の借家へ移り、家賃は北品川の創業時の4倍になった。割れやすい電球の包装は、得意先の増産とともに量が増える需要だったと推察される。

井上貞治郎氏は手回しの機械による手工業のままでは先がないと考え、1913年、ドイツのミューラー社製の巻取り段ボール機械を輸入した。機械の代金は3,000円で、借入れ先の銀座の島田洋紙店への借金は利息を付けてほどなく返している。運転に慣れるまで約半年かかったが、その後は巻取りの段ボールを量産できるようになった。1914年7月に第一次世界大戦が始まると、長さ約91メートルの巻取り段ボール100本をメルボルンへ輸出し、フィリピンやビルマ、ジャワにも出荷した。旧来の手繰り機と新しい巻取り機の昼夜兼行でも追いつかないほどの、注文の増加。1915年には本所横網町に家を取得して工場を移し、大阪三成社を設立して名古屋にも支店と工場を置いた。

井上貞治郎氏は1920年5月、資本金200万円の聯合紙器株式会社を設立した。背景には大戦景気で競合が相次ぎ、資本金1,000万円に拡大した日本紙業が三成社の独占してきた段ボール製造機械を導入したことがある。株式会社への改組を検討していた井上貞治郎氏に、東京電気が応分の支援を申し出た。統合したのは三成社と大阪三成社、帝国紙器に、東京電気へ包装用段ボールを納めていた栄立社と東紙器を加えた5社である。1920年3月の戦後恐慌で東京電気の大株主への割当株が集まらず、井上貞治郎氏が50%近くを引き受け、芝の豊国銀行から融資を得た。社名は東京電気の傍系会社である帝国聯合電球から取った。

聯合紙器は1920年5月2日、資本金200万円で営業を始めた。創立当初の業績は戦後不況の影響を受け、予期した水準に達しなかった。井上貞治郎氏は1921年、米国ラングストン社から新しい貼合機械を輸入して東京工場を増設し、旧来の川崎工場を廃してコンクリート造の工場を新築した。同じ1921年に大阪工場を天満同心町へ移し、東京電気小倉工場の需要増に合わせて小倉市に製造工場を新設。木箱に代わる紙の荷造り箱は1921年に鉄道省から貨物包装として公認され、1922年5月期には東京方面の工場が昼夜兼行で供給するほど需要が増えた。工場は東京・日暮里・川崎・名古屋・大阪・小倉の6カ所となり、全従業員は警備員を含めて約150名だった。新鋭機の導入と得意先の近くへの工場の配置が、不況下でも受注を積み増す手立てになったと考えられる。

聯合紙器は1923年11月、大阪の板紙会社である日本製紙を合併し、製紙から製函までを一貫する基礎を得た。日本製紙は1918年ごろ創立された新興企業で業績が振るわず、日本紙器を興した田島志一氏が入手して段ボール工場にしようとしていた。井上貞治郎氏は知人の保有する日本製紙株2,100株を取得して合併を働きかけ、田島志一氏側の反対で臨時総会の流会が重なるなか、1923年8月に合併決議を得た。9月1日の関東大震災で東京工場と本社事務所、日暮里工場を失い、損害は30万円に上る。社内に合併への反対が出たが、井上貞治郎氏は私財を銀行に差し出して資金を工面し、合併を実現させた。合併で資本金は220万円となり、旧日本製紙は千船工場として再出発した。

淀川製紙工場が1936年夏に完成したのち、最大の得意先の東京電気が製紙から製函まで包装を自社で手がける計画を進め、埼玉県川口に用地を求めた。東京電気との資本関係は、1923年の日本製紙の合併を機にいったん切れていた。井上貞治郎氏は大得意先と正面から争うのは得策でないと判断し、聯合紙器の側から提携を申し入れた。提携は、聯合紙器が倍額増資をして新株の過半数を東京電気に渡し、東京電気の川口工場の事業計画を聯合紙器が引き継ぐ内容である。井上貞治郎氏は後年、『握ったものを放さぬためには、これくらいの辛抱も仕方がなかった』と当時の心境を書き残している。増資で資本金は600万円となり、聯合紙器は川口の2万3,000坪の土地建物を得た。

日中戦争が始まった1937年以降、聯合紙器は大陸に進出し、1937年11月に上海紙器と上海紙業を、1939年6月に奉天支店を改組した満州紙器を発足させた。子会社は上海のほか天津、台北、札幌、京城にも設けた。国内では1938年2月に本社を淀川工場へ移し、同年6月に千船工場と子会社2社を合わせた日本紙器を設立して、低価格品の製造を移した。1942年9月時点で製紙工場は淀川・千船・葛飾の3、加工工場は淀川・今宮・東京・川崎・川口など10に及んだ。戦災で東京ほか5工場が被災し、終戦で在外資産をすべて失った。井上貞治郎氏は残った工場で、軍から払い下げられた梱包用原紙を使って衣装箱を作り、家財を失った人々に売り出した。外地を失った聯合紙器にとって、国内に残った製紙と加工の工場網が戦後の出発点になったと思われる。