ブラザー工業：安井ミシン商会の創設とBROTHER商標のミシン国産化

1908年4月、熱田兵器廠の技師だった安井兼吉氏が職を辞し、名古屋市熱田区伝馬町に安井ミシン商会を開店した。事業は中古ミシンを買い取って修理・販売することで、当時の精密加工技術が未熟だった日本市場ではシンガー社の輸入製品が大半のシェアを占め、国産化は手の届かない領域だった。長男・正義氏は九歳の頃から父のもとでミシンについて仕込まれている。1925年、創業者の兼吉氏が逝去し、正義氏が家業を引き継いだ。正義氏の弟5人と妹4人の計10人がミシン修理業に加わり、熱田伝馬町の店を起点に兄弟経営の形が立ち上がった。同年11月の商号を安井ミシン兄弟商会への変更は、こうした兄弟体制の制度化であった。

1928年1月、不況でミシン修理需要が縮小するなか、安井兄弟は部品加工用の自由エキセン旋盤の内製化に成功し、麦わら帽子製造用の環縫ミシン（昭三式）を自社開発して販売を開始した。商標"BROTHER"も1928年に制定された。旋盤を自社で抱えて加工設備から組み上げる方式が、後の自社の工作機械内製化路線の起点となる。1932年11月、シンガー社が市場の約90%を握り外貨流出が経済課題として議論されるなか、正義氏は家庭用本縫ミシン"15種70型"を完成させ、家庭用ミシンの国産化に到達した。戦時体制への移行のなかでシンガー社が日本市場から撤退すると、安井兄弟はその空白を取り込むべく組織を株式会社化し、1934年1月に名古屋市瑞穂区で日本ミシン製造を設立した。創業から26年、修理店から国産メーカーへ転じる節目の法人化であった。

国産化の達成から法人化までの間には、量産体制を支える設備投資があった。1933年、安井兄弟は名古屋市堀田に約300坪の工場を建設し、同年秋には念願の国産家庭用ミシンの量産化に乗り出した。正義氏が29歳のときである。個人経営では家庭用ミシンの量産を支えきれないと判断し、組織を株式会社へ改めた。1934年1月15日の日本ミシン製造の創立にあたり、正義氏は専務取締役に就任し、公称資本金は24万円、払込みは6万円であった。設備から組織まで自前で整える流儀が、後の工作機械内製化や事業多角化の素地となった。

1936年12月、日本ミシン製造は工業用本縫ミシンの製造を開始し、家庭用に偏らない工業用ミシン事業の柱を立ち上げた。1941年7月、ミシンの国内販売を担うブラザーミシン販売（後のブラザー販売）を別法人として設立した。販売子会社の経営はシンガー社出身の営業マンに委ね、製造側との資本関係は希薄なまま運営された。製造と販売を別法人に分ける構造はミシンの全国流通を加速させた一方、製造側が販売現場をコントロールしにくい弱点を残し、その負債処理は1999年4月のブラザー販売100%子会社化まで持ち越された。

日中戦争から太平洋戦争にかけては、工業用ミシンの製造で軍需に応じる時期が続いた。1939年には名古屋市南区浜田町に星崎工場を新設してテーブルの製造を始め、ミシン本体以外の部材へも事業を拡大した。1942年に軍の管理工場の指定を受け、以後は一貫して工業用ミシンの製造に従事する。1945年には戦災で工場の過半数を焼失したが、ただちに復興へ着手した。1947年にはミシンの優秀性が認められて商工大臣賞を受け、1949年には物価庁から最優秀ミシンとして特級品の指定を受けるとともに再び商工大臣賞を受賞した。戦後復興のなかで、品質を軸に再起した。

ミシンの国産化を事業にするため、正義氏は会社の設立に先立って銀行へ借入の交渉に出向いている。将来もうかる自信があるかと問われて自信はないと答え、個人保証を求められると保証するほどの資金があれば借りに来ないと返したため、資本も信用も実績もない相手として融資は断られた。この交渉から正義氏は、事業は借金でやるものではないという教訓を引き出した。1936年には、ミシンを売っても代金が現金にならない販売上の紛争が起き、作った台数がそのまま資金に変わらないことを経験する。部品を外注に出せば思いどおりの精度が得られないとして下請けを使わなかったことも、同じ判断の延長にあった。自分で作ったものを自分で売り、資金は自分で貯めるという型は、設立前後の行き詰まりから組み上がった。

ミシンの設備は兵器の生産にたやすく回せるため、占領軍はミシン産業の立ち直りを許さないのではないかと正義氏は懸念していた。1945年の空襲による被害は日本ミシン製造の全工場設備の7割に達し、およそ1,600人を数えた従業員も150人ほどに減って、とても工場とはいえない有様だった。焼け残った機械でさしあたり作ったのは、配給の小麦をひく手回しの製粉機と電気コンロで、三菱電機の下請けとして電気ストーブを手がけた時期もある。ところが終戦から4か月後の1945年末、連合軍総司令部はミシン製造の再開を許可する。賠償指定も接収も免れていたうえ、軍の管理工場だった時期に被服廠へ納めた工業用ミシンの部品が焼けずに大量に残り、無償で払い下げを受けられたため、1946年早々に他社へ先んじて生産へ戻った。

終戦直後、三菱重工業をはじめ軍需工場の機械がくず鉄と変わらない値で払い下げられたとき、会社は用途も決めずに資金をかき集めてそれらを買い込んでおり、これがのちの量産を支える設備になった。再開してすぐは月産200〜300台しか作れず、特約店は現金を手に会社に詰めかけ、完成するそばから持ち帰っていくほど品が足りなかったうえ、統制価格が敷かれていたものの町のミシン店で定価を守る店はなく、会社にもヤミ値で構わないという注文がひっきりなしに来た。1950年7月に瑞穂工場が稼働すると月産規模は4,000台に達し、生産再開から四年半で戦前のピークの二倍を超え、その半分近くを輸出へ回した。同年9月、正義氏は日本ミシン製造の4代目社長に就任する。1955年には月産能力2万5,000台を備え、生産数量は国内首位を続けていた。

戦後復興期、1947年5月に家庭用直線ミシンを上海向けに200台輸出して海外取引を再開した。ミシンが夏に売れる季節商品であった事情から工場稼働率の平準化が課題となり、安井兄弟は精密加工の技術を別領域へ転用する道を選んだ。1954年4月にミシン製造の金属プレス技術を応用して家庭用編機・電気洗濯機の生産を開始、同年5月には米国カリフォルニア州にブラザーインターナショナル（U.S.A.）を設立し、ミシン輸出の現地販売拠点を開設した。創業46年目の米国子会社設立で、後の北米市場での主力事業を支えるネットワークの起点を作った。ミシンの販路へ家庭電器を乗せる形はその後も残り、1977年11月期でも家庭電器が売上高の18.1%を占めた。