ジャストシステム：「一太郎オフィス8」の不振による初の赤字と人員削減

1993年、マイクロソフトは日本でワープロソフトのワードを買う際に他社のワープロソフトを店頭へ持参すれば半値以下に割り引くという販促を始めた。狙いが、1985年の発売以来150万本を売り国内シェア6割を占めるとされた一太郎にあることは、ソフト業界では常識とされた。それでも一太郎は店頭の販売順位で首位を保った。アスキーの西和彦社長は、その強さを親切さときめ細かさ、言い換えれば使い勝手の良さに見て、男性が開発を担う他社製品にはまねしにくいと評した。ジャストシステムはこの一太郎を軸に年商100億円を超え、社員600人の半数を開発が占める国内有数のパッケージソフト会社になっており、1994年度の売上高は195億円、経常利益は29億円に達した。

1996年7月、マイクロソフトの日本法人はワードだけを専門に売る営業部隊、パーソナルシステム事業部ワードスワットグループを置いた。東京に6人、大阪と名古屋に各1人を配し、顧客の業種別に組んできた同法人の営業体制のなかで、一つの商品に特化した部隊は初めてであった。同時に、一太郎より弱いとされてきたかな漢字変換にも手を入れ、1995年10月のワード95から他社製に代えて自社開発の変換ソフトを載せ、次の版に関わる開発担当者を3倍から4倍へ増やした。ワード95は自社の基本ソフトであるウィンドウズ95に完全対応し、長いファイル名や複数ページの同時表示といった特徴をそのまま使えた。これに対し1995年8月発売の一太郎6.3はウィンドウズ95の特徴を生かし切れず、完全対応は次の版を待つことになった。基本ソフトを持つ側が応用ソフトでも先に動く構図を、浮川初子氏は世界市場に通用する商品が要るという言葉で受け止めていた。

一太郎の累計出荷は、1996年4月の時点で500万本を超えていた。その同じ4月にマイクロソフトがインターネット対応を強めたワードのセットへ1万2000円という希望小売価格を付けて売り出し、4万円の一太郎6.3に迫ると、販売本数ではワードが一太郎を抜いたとの観測も一時出た。7月に定価を2万円まで下げて応じたジャストシステムの一太郎は持ち直しつつあり、取締役販売推進部長の喜屋武博氏は、プレインストールや法人向けライセンスという売り先もあって小売店を通る分は全体の25%にすぎず、市場全体でならシェアの低下は大きくないと説明した。1998年1月には、表計算ソフトのエクセルとワードをまとめて買うようパソコンメーカーに事実上迫った疑いで、公正取引委員会がマイクロソフトの日本法人へ立ち入り調査に入っている。

浮川和宣氏は、ネットワーク社会ができあがるのを待つより、自分で網を張ってそれを商売にすると語り、ジャストシステムは1995年8月、パソコン通信サービスのジャストネットを始めた。接続の入口には一太郎6.3が置かれ、手元のパソコンから直接つなげる機能が組み込まれた。サービスは二層で組まれ、会員には専用の領域を用意してそこから外のサーバー群へ出られるようにし、会員以外にも一部を開いた。家庭への普及ではパソコンが10万円かかることが壁になるため、任天堂およびスクウェアとゲームソフトの合弁会社を設立し、ゲーム機からの接続も置いた。会員は1996年8月に10万人へ届こうとしており、同年度の目標は30万人であった。

1997年の株式公開に向けて、浮川和宣氏は狙いを資金調達に置いた。以前は公開をさほど意識していなかったが、米国での企業提携や買収まで含めて事業を広げるには内部留保だけでは足りないと判断した。公開の場としては米国の店頭市場も真剣に検討し、日本の店頭市場より利点が多いと感じていた。それでも国内を選んだのは、米国で株式を公開しながら日本で事業を続けて日本の公開制度の不備を論じるのは筋が通らないという理由からであった。1995年4月には米国子会社をシリコンバレーに設け、1996年4月にはピッツバーグのカーネギーメロン大学の近くへ先端技術研究所を開いて同大学の教授を所長に迎えた。株式は1997年10月に店頭登録銘柄として公開された。

マイクロソフトの基本ソフトの上で版を重ねていく限り、新しい基本ソフトへの対応の速さでワードに並ぶことはできないとの見通しから、基本ソフトに縛られない作りが目指された。その手段として採ったオブジェクト指向という新しい設計手法は、罫線描画や印刷などの働きを細かな部品に分け、要る部品だけを組み合わせて動かすもので、大規模なパッケージソフトで実現すれば世界で初めての例になるはずだったが、これを取り入れたことこそが一太郎7の開発を遅らせた最大の要因となった。浮川和宣氏は後に、基本ソフトを開発する部隊と応用ソフトの部隊のあいだで情報が自由に行き来しており、他社より早く情報が流れていると述べている。発売時期は当初の1996年2月から4度延びて9月13日に落ち着き、この時点でも売上に占める一太郎の比率は7割であった。

一太郎に頼るだけでは大きく伸びられないというのが会社の判断だった。そこで表計算ソフトの三四郎をてこ入れし、データベースソフトの五郎を新たに開発した。三四郎自体は1993年9月に発売済みの製品で、データベースソフトもこの時点で研究が6年に及んでいた。これらの新製品は、1997年10月に予定した店頭公開に先立って世に出された。1997年9月には一太郎に表計算ソフトなどを組み合わせた一太郎オフィスも発売し、1998年3月末までに出荷180万本、売上金額170億円を見込んだ。開発のために3年前から毎年100人単位で人を増やし、1997年10月の最も多い時期には派遣社員400人を含めて1700人に達していた。浮川和宣氏は後に、これらの新製品のほとんどをマイクロソフトが品揃えしているからという理由で開発したと述べている。

1998年3月期、ジャストシステムは1979年7月の創業以来初めての赤字に転落した。一太郎オフィスの出荷は80万本、売上金額は74億円と、見込みの半分に満たなかった。前年から続くアジアの通貨危機に、1997年11月の三洋証券の倒産、北海道拓殖銀行の破綻、山一証券の自主廃業が重なり、消費は冷え込んだ。売上高は公開目論見書で396億円、1997年11月の中間決算の段階でも364億5200万円と見込んでいたが、実際には240億800万円にとどまった。最終損益も30億3300万円の黒字予想が45億2000万円の赤字に変わった。浮川和宣氏は自分の力が足りなかったと認める一方、消費がここまで極端に落ち込まなければ赤字にはならなかったはずだとも語った。一太郎頼みの収益構造では、その不振がそのまま業績の悪化につながるという点は、2年前から指摘されていた。

立て直しの骨格は、費用を回収できる売上高を下げることに置かれた。事業の絞り込みはすでに前年から始まっており、1996年には自社製グループウェアの提供をやめてイントラネットに経営資源を振り向けていた。新体制の計画では、研究開発費45億円と宣伝広告費など30億円、合わせて75億円をすぐに削り、損益分岐点の売上高を300億円から210億円程度に引き下げる。人員は派遣を含めた1700人体制から1000人体制へ戻す目標を置いた。正社員については定年退職などの自然減で百数十人を減らし、1999年春の新卒採用も見合わせる。性能の数を競った3年間に一太郎への開発投資が細っていたことを浮川和宣氏は認め、立て直しの第一条件はマイクロソフトと異なる土俵に戦いの場を移すことだと述べた。会社は身売りのうわさを否定し、地元のメーンバンクである百十四銀行の支えを受けて、1999年3月期の黒字化を目標とした。多角化で広げた面積を畳み、最初に持っていた一点へ戻る作業であった。