ブロードリーフの歴史

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沿革

1983年に設立された翼システムが起源。

同年発売の部品商向け「パーツマン」と1986年発売の整備業向け「スーパーフロントマン」で、自動車アフターマーケットの業務を電子化した。部品商・整備業・ガラス商向けのクラウドを主力とする業務ソフト会社である。

1983年 1986年 2006年 2009年 2010年 2013年 2018年 2026年 翼システム 1983年設立 スーパーフロントマン 1986年整備業向けに発売 ブロードリーフ 2006年商号変更 シー・ビーHD 2009年設立 ブロードリーフ 2010年合併し商号変更 シー・ビーHD 2010年合流 株式上場 2013年東証一部に上場 Broadleaf Cloud 2018年提供を開始
創業期

1983年〜翼システムの設立と「パーツマン」「スーパーフロントマン」の発売

  1. 翼システムを設立[1]
  2. 自動車部品商向けシステム「パーツマン」を発売[1]
  3. 自動車整備業向けシステム「スーパーフロントマン」を発売[1]
売上高
  • 売上高
ブロードリーフ売上高—
転換期

2000年〜アイ・ティー・エックス翼ネット設立とブロードリーフへの商号変更

  1. リサイクル部品共有在庫ネットワーク「パーツステーションNET」を構築[1]
  2. アイ・ティー・エックス翼ネットを設立[1]
  3. アイ・ティー・エックスを割当先とする第三者割当増資を実施[1]
  4. ブロードリーフに商号変更[1]商号変更
  5. 自動車整備ネットワークシステム「SF.NS」を発売[1]
  6. メイクウェーブ・ジャパンを子会社化[1]買収
売上高
  • 売上高
ブロードリーフ売上高—
転換期

2009年〜旧ブロードリーフの吸収合併と東証一部上場

  1. シー・ビー・ホールディングスを設立[2]
  2. 旧ブロードリーフを完全子会社化[2]買収
  3. 旧ブロードリーフを吸収合併[2]
  4. ブロードリーフに商号変更[2]商号変更
  5. 「BLパーツオーダーシステム」の提供を開始[2]
  6. タブレット向け業務アプリ「CarpodTab」を発売[2]
  7. 中国の安徽省合肥市に博楽得信息科技(合肥)有限公司を設立[2]
  8. 東京証券取引所市場第一部に上場[2]上場
  9. 「街のカーウンセラー」認定1号店がオープン[2]
  10. Broadleaf I.T.Solutionsを設立[2]
  11. 研究子会社のSpiralMindを設立[2]
  12. タジマを子会社化[3]買収
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ブロードリーフ2017年12月期売上高182億円売上高当期純利益率10.4%
転換期

2018年〜「Broadleaf Cloud Platform」によるクラウドサービスへの転換

  1. 「Broadleaf Cloud Platform」の提供を開始[1]
  2. AI機能を搭載した「SF.NS3Ai」の販売を開始[2]
  3. 産業革新研究所を子会社化[2]買収
  4. KAIZEN Instituteと「OTRS」のOEM契約を締結[2]
  5. 世界60カ国で「KAIZEN Time Study powered by OTRS」を販売開始[2]
  6. Zenmovを持分法適用関連会社化[2]
  7. ネクストシステムと資本業務提携[2]
  8. 整備業向けクラウド「Maintenance.c」の本格提供を開始[2]
  9. クラウドサービス「電帳.DX」を発売[2]
  10. トヨタファイナンスとの協業でクラウドサービスにローン連携機能を搭載[2]
  11. SALES GOを子会社化[1]買収
  12. クラウドサービス上の異常と不正を検知する機能を開発[2]
  13. 自動車ガラス商向けクラウド「Glass.c」の提供を開始[2]
  14. トヨタモビリティパーツと受発注業務の最適化で協業を開始[1]
  15. 山梨県笛吹市芦川に「ブロードリーフの森」を創設[2]
  16. 自動車部品商向けクラウド「Partsman.c」の提供を開始[2]
  17. 品川区の環境保全活動顕彰で「企業大賞」を受賞[2]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
ブロードリーフ2025年12月期売上高208億円売上高営業利益率10.1%
出典・参考 3件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書
  • [2]ブロードリーフ 公式サイト「沿革」(2026年10月)
  • [3]会社IR「Financial%20Data%20Book%EF%BC%_Financial Data Book」(2021年)

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