試掘で蒸気を得られなかった九州電力は、なぜ地熱の開発を続けたのか
更新:- 『九州電力三十年史』(九州電力, 1982年)、『九州電力四十年史』(九州電力, 1991年)、九州電力データブック2019(九州電力, 2019年)地熱発電設備容量。2018年度はグループ会社の発電所を含む
- [1]
2018年度、九州電力グループの地熱発電設備は約21万8千kWで、全国の47%を占めた。同じ年度に同社は、国のルールに基づく再エネ出力制御で太陽光などの発電を止める運用へ踏み切った。再エネの受け入れに後ろ向きと見られた会社が、国内の地熱のほぼ半分を保有する構図である。会社自身は『九州に豊富に存在する貴重な地熱資源を積極的に活用しています』と説明する。地熱から撤退しなかった理由は、環境への配慮でも掘削の技術への愛着でもない。燃料を買わずに昼夜一定で回る電源を、自社の発電所として系統の底に据えることが目的であり、その選び方は出力制御の判断と地続きであった。
- 九州電力データブック2019(九州電力, 2019年)再生可能エネルギーの開発
- [2]
- 九州電力 有価証券報告書 第95期(2019年3月期)
- [3]
出発点にあったのは、水力の乏しさである。1951年の創立当初の設備は水力480MW・火力550MWで、需給は安定しなかった。石炭事情の悪化などが重なり、法的な使用制限を受けた時期もある。地熱の調査はそれより早く、1949年に前身の九州配電が別府や大岳などで始めていた。九州電力は予備調査で大岳を有望とみて、1953年に蒸気井の試掘へ進んだ。1961年の社史は、地熱を『九州の未利用資源として忘れてならないものとして、地熱による発電がある』と書き留めている。石炭にも水力にも依存し切れない会社にとって、地下の熱は燃料代の要らない国産の電源候補であり、引き継いだ調査を止める理由が無かった。
- 『九州電力10年史』(九州電力, 1961年)設備の拡充
- [4]
- 『九州電力10年史』(九州電力, 1961年)電力需給のうごき
- [5]
- 『九州電力三十年史』(九州電力, 1982年)我が国初の熱水型地熱発電
- [6]
満足できる過熱蒸気が得られず、1956年に探査は中断された。再開は1961年で、ニュージーランドで熱水から分離した蒸気による発電が成功したことが契機であった。大岳発電所(1万1,000kW)は1967年8月、事業用として国内で最初の地熱発電所となった。社史は『研究開発を進めていた地熱発電については,開発に着手して以来18年目の42年に』大岳を完成させたと記す。同じ時期の九州電力は、火力を石炭から重油専焼へ転換する方針を掲げていた。石油が安い時代に小さな地熱へ18年を費やした判断は、燃料の単価では説明できない。第1次石油危機の6年前に運転を始めた点で、国の脱石油の政策が生んだ電源でもなかった。
- 『九州電力三十年史』(九州電力, 1982年)我が国初の熱水型地熱発電
- [7]
- 日本企業要覧 1968年版「九州電力」
- [8]
- 『九州電力三十年史』(九州電力, 1982年)地熱開発の推進
- [9]
2か所目の八丁原は、運転前から逆風を受けた。1973年5月に砒素の問題が起きて熱水の河川への放流が禁じられ、還元井の掘削が加わった結果、5万kWで計画した発電所は1977年6月の運転開始時に2万3,000kWへ縮小した。それでも会社は撤退を選ばず、組織を組み替えた。社史は『52年6月の八丁原発電所の運転開始により地熱技術の研究段階は終わったとして』と記し、1978年7月に火力部へ地熱課が新設された。1980年6月には、3,000m級の地熱井を自社で掘れる大型の掘削装置の購入も決定した。地熱は研究所の試みから、火力と同じ部門が建設と運転を担う発電所の一つへ格上げされた。
- 『九州電力三十年史』(九州電力, 1982年)地熱開発の推進
- [10]
- [11]
1990年代に入ると、自社で掘ることへのこだわりは薄れた。1990年6月の八丁原2号機で地熱の設備は計12万2,500kWとなり、国内の約45%に達した。社史は、鹿児島県と大分県の3地点について、蒸気は地熱の開発会社から調達し、発電設備だけを自社で持つ方針を記している。山川が1995年3月、大霧が1996年3月、滝上が同年11月に運転を始め、2015年には子会社が菅原バイナリー発電所を加えた。2018年5月にはインドネシアのサルーラ地熱発電所が全号機で営業運転に入り、有価証券報告書はこれを『これまで蓄積した技術・ノウハウを活かして』取り組む事業とした。蒸気の出どころは他社に委ねても、発電所の保有は譲らなかった。
- 『九州電力四十年史』(九州電力, 1991年)地熱開発の推進
- [12]
- 九州電力データブック2019(九州電力, 2019年)再生可能エネルギーの開発
- [13]
- 九州電力 有価証券報告書 第95期(2019年3月期)
- [14]
この規律の裏面が顕在化したのは、太陽光の急増の局面である。固定価格買取制度(2012年7月)の下で九州本土の太陽光の接続が膨張し、九州電力は2014年12月、国から太陽光の指定電気事業者とされた。同社の資料では、原子力と地熱はベース需要に充て、昼夜とも100%出力で運転する。2018年度は原子力4基の安定稼働と並行して、再エネ出力制御を実施するに至った。自社の地熱を一定で回したまま他社の太陽光を抑える運用は、燃料の要らない電源を自社の発電所として系統の底に置く選び方と同じ根から出ている。九州電力にとって再エネとは自ら保有する発電所を指し、その線引きが全国の47%という地熱の厚みと出力制御の両方を残した。
- 九州電力データブック2019(九州電力, 2019年)太陽光・風力の接続量の推移と申込み状況
- [15]
- 九州電力データブック2019(九州電力, 2019年)電源の組み合わせ
- [16]
- 九州電力 有価証券報告書 第95期(2019年3月期)
- [17]
- [1]九州電力 有価証券報告書 第95期(2019年3月期)
- [2]『九州電力10年史』(九州電力, 1961年)設備の拡充
- [3]『九州電力10年史』(九州電力, 1961年)電力需給のうごき
- [4]『九州電力三十年史』(九州電力, 1982年)、『九州電力四十年史』(九州電力, 1991年)、九州電力データブック2019(九州電力, 2019年)地熱発電設備容量。2018年度はグループ会社の発電所を含む
- [5]『九州電力三十年史』(九州電力, 1982年)我が国初の熱水型地熱発電
- [6]『九州電力三十年史』(九州電力, 1982年)地熱開発の推進
- [7]『九州電力四十年史』(九州電力, 1991年)地熱開発の推進
- [8]日本企業要覧 1968年版「九州電力」
- [9]九州電力データブック2019(九州電力, 2019年)再生可能エネルギーの開発
- [10]九州電力データブック2019(九州電力, 2019年)太陽光・風力の接続量の推移と申込み状況
- [11]九州電力データブック2019(九州電力, 2019年)電源の組み合わせ