南海電気鉄道のキャッシュ・フローの推移と業界ランキング

私鉄：営業CFランキング
  1. 東京地下鉄 営業CF2026/3 1,338億円
  2. 東急 営業CF2026/3 1,278億円
  3. 近鉄GHD 営業CF2026/3 1,181億円
  4. 東武鉄道 営業CF2026/3 1,066億円
  5. 名古屋鉄道 営業CF2026/3 614億円
  6. 小田急電鉄 営業CF2026/3 599億円
  7. 阪急阪神HD 営業CF2026/3 517億円
  8. 京浜急行電鉄 営業CF2026/3 479億円
  9. 南海電気鉄道 営業CF2026/3 475億円
  10. 京成電鉄 営業CF2026/3 415億円
  11. 京阪HD 営業CF2026/3 403億円
  12. 西日本鉄道 営業CF2026/3 386億円
  13. 京王電鉄 営業CF2026/3 371億円
  14. 相鉄HD 営業CF2026/3 228億円
  15. 富士急行 営業CF2026/3 117億円
  16. 三重交通GHD 営業CF2026/3 78.7億円
  17. 西武HD 営業CF2026/3 15.3億円

南海電気鉄道：キャッシュ・フロー

営業CF2026/3475億円投資CF2026/3▲568億円財務CF2026/359.8億円

南海電気鉄道の2026年3月期のキャッシュ・フローは、営業CF475億円・投資CF▲568億円・財務CF59.8億円。掲載の25期で営業CFの合計は9,361億円、投資CFは▲7,185億円で、営業CFで得た資金の約77%を投資に充て、財務CFの合計は▲2,044億円となった。フリーCFがマイナスの期は6期で、2015年3月期は投資CFが掲載期間で最も大きい▲903.1億円となり、財務CFは同期に515億円の調達。営業CFはコロナ禍の2021年3月期に63.8%減少した。

キャッシュ・フローの長期推移：2002年3月期〜2026年3月期
営業CF（億円）投資CF（億円）財務CF（億円）フリーCF（億円）
決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF区分社長
2026/3475億円▲568億円59.8億円▲92.8億円連結/日本基準岡嶋信行
2025/3438億円▲393億円▲47.8億円45.1億円連結/日本基準岡嶋信行
2024/3622億円▲105億円▲468億円517億円連結/日本基準遠北光彦
2023/3391億円▲263億円▲113億円128億円連結/日本基準遠北光彦
2022/3419億円▲197億円▲270億円222億円連結/日本基準遠北光彦
2021/3213億円▲333億円358億円▲119億円連結/日本基準遠北光彦
2020/3589億円▲489億円▲149億円100億円連結/日本基準遠北光彦
2019/3387億円▲452億円86.3億円▲64.9億円連結/日本基準遠北光彦
2018/3585億円▲407億円▲164億円178億円連結/日本基準遠北光彦
2017/3428億円▲309億円▲119億円119億円連結/日本基準遠北光彦
2016/3432億円▲290億円▲171億円142億円連結/日本基準亘信二
2015/3430億円▲903億円515億円▲473億円連結/日本基準亘信二
2014/3275億円▲177億円▲198億円97.9億円連結/日本基準亘信二
2013/3373億円▲157億円▲136億円216億円連結/日本基準亘信二
2012/3378億円▲202億円▲162億円175億円連結/日本基準亘信二
2011/3331億円▲185億円▲151億円146億円連結/日本基準亘信二
2010/3256億円▲158億円▲147億円97.2億円連結/日本基準亘信二
2009/3267億円▲332億円116億円▲64.7億円連結/日本基準亘信二
2008/3340億円▲196億円▲151億円145億円連結/日本基準山中諄
2007/3298億円▲82.3億円▲242億円216億円連結/日本基準山中諄
2006/3365億円▲156億円▲204億円210億円連結/日本基準山中諄
2005/3349億円▲251億円▲183億円97.7億円連結/日本基準山中諄
2004/3373億円▲269億円▲74.7億円103億円連結/日本基準山中諄
2003/3214億円▲229億円▲69.6億円▲15.1億円連結/日本基準山中諄
2002/3132億円▲82.5億円40.1億円49.6億円連結/日本基準山中諄
出所：有価証券報告書（2002年3月期〜2026年3月期）
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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最終改定: 2026年10月