日東電工：絶縁ワニスの国産化と日立製作所傘下からの独立

日東電気工業は1918年10月、東京・大崎で既存の絶縁材料メーカーの事業を引き継いで発足した。資本金は20万円で、手がけたのはワニスクロスとワニスペーパーの製造販売であった。当時、国内の電気絶縁材料は輸入に依存しており、第1次世界大戦でその輸入が途絶えたことが設立のきっかけであった。後年の有価証券報告書の沿革も、設立の目的を電気絶縁材料の国産化と記している。創業期の品目には、布や紙の絶縁材に加えて電気絶縁用の塗料も含まれていた。会社は1963年の記事で、創立の年を国内の電気産業がようやく発展に向かおうとした時期と位置づけた。絶縁材料は電気機器に欠かせない部材であり、輸入が止まれば機器の生産も滞るため、国産の供給元には買い手が見込めたと考えられる。

日東電気工業の資本金は、設立時の20万円のまま1941年12月まで増えなかった。1958年10月の創業40周年式典では、日立製作所の高尾直三郎氏が祝辞に立ち、苦難の続いた40年として会社の歩みを位置づけた。高尾直三郎氏はその原因を主力品に求め、『主たる取扱品目がワニスであったためでして、ワニスは良品を作るに困難で、良否の見分けがつけにくく、したがって売るにも困難であるからであります。』と述べた。一方、電気機器メーカーの日立製作所は社内に絶縁部門を持ち、横田兼吉氏がその創業者であった。戦前の日東電気工業が作っていたのは、ワニスコンパウンドやワニスクロスといった絶縁材料であった。大手の電機メーカーが絶縁材料を自前で作れる中で、品質を見極めにくい材料の納入を広げるのは難しかったと推察される。

1937年、日東電気工業は日立製作所の経営下に入った。両社の関係は、日立の平井政一氏の骨折りで始まったという。経営を引き受けたのは、1914年に日立へ入社し、試験・検査の部門を担ってきた鎌居大蔵氏であった。鎌居大蔵氏は絶縁物の製造を経験していなかったが、日立の検査で貫いた考え方をこの会社にも当てはめようとし、高尾直三郎氏の家で一日かけて話し合った。鎌居大蔵氏が日東電気についてたびたび口にした言葉は、『これは神の思召しにかなうような工場にするから、見ていてくれ』というものだった。良否の見分けにくいワニスの作り手に、買い手側の検査の担い手を送り込んだ人選には、品質の管理から立て直す狙いがあったと思われる。

1941年12月、日東電気工業はワニスペイント会社の茨木工場を買収し、西日本に生産の足場を得た。同じ月に資本金を20万円から75万円へ増やした。1944年には日立の社員だった皆川利男氏が、この茨木工場の工場長として移ってきた。1945年5月、大崎の本社工場が戦火で焼け、跡地はのちに売却された。1946年7月に本社を茨木へ移し、生産は茨木工場だけで続けた。同じ年の10月にはブラックテープの製造を始め、テープ事業に踏み出した。これで従来の絶縁布管紙と絶縁塗料にテープ類が加わり、絶縁材料をまとめて供給する体制が整った。東京の拠点を失ったあとも生産を続けられたのは、戦前に西日本の工場を取得していたためとみられる。

1948年7月、日立製作所が持っていた日東電気工業の株式は、持株整理委員会の手で会社へ移された。移った株式は従業員などが持つことになり、日立との資本のつながりは薄れた。資本金は1948年12月に225万円、1949年8月に500万円へと続けて増やした。それでも1970年の時点で、重役のほとんどは日立出身者が占めていた。日立の高尾直三郎氏も、終戦後の苦しい時期の会社の様子を書類や報告で聞き続けていた。1940年代後半から1950年代にかけての経営も、日立の後ろ盾に依存していたという。資本の上での独立は会社の選択ではなく、財閥解体に伴う持株整理が外からもたらしたものだったのだろう。