安川電機：後発総合重電の17年赤字から産業用エレクトロニクスへ

1915年7月、筑豊炭田で財をなした安川財閥の安川敬一郎は、息子の清三郎と第五郎に事業を起こすよう勧め、『資金は出すが、口出しはせぬ』と経営を兄弟に委ねた。兄弟が選んだのは、主要な機械がまだ輸入品で国産化の遅れていた電機である。第五郎は東京帝国大学電気工学科を出たのち日立製作所とウェスチングハウスで実地経験を積んだ技術者で、安川財閥の資金を背に福岡県遠賀郡黒崎町の水田地帯へ1万坪の用地を買収し、資本金25万円の合資会社安川電機製作所を興した。技師長には、ウェスチングハウスで第五郎の紹介状を書いた酒井安治郎を九州へ招き、機械設備の選定から初期製品の設計までを託している。1916年11月には黒崎に本社工場を竣工し、1919年には資本金125万円の株式会社安川電機製作所を別に設け、翌1920年に両社を合併して事業の基礎を固めた。

発電機・電動機・回転変流機・変圧器をひととおり手がける総合重電の路線は、すでに日立や芝浦製作所（東芝）が市場を押さえており、後発の安川電機は技術でもコストでも歯が立たなかった。良いものを作れば売れるという第五郎の理想は、経営とは結びつかない。1932年までの17年間、安川電機は赤字と無配を続け、安川財閥の中核である明治鉱業の減資・増資による金融支援で、辛うじて存続した。長期にわたって赤字を許容できた背景には、父・敬一郎と明治鉱業の後ろ盾があった。技術を持たない後発が、先発の領域すべてに挑んだことが、長い苦戦を招いた。

合併後の安川電機製作所は、資本金を1920年に200万円、1923年に300万円へ増額し、大阪と東京に営業所を開設した。技術の面でも成果はあり、長く自社の誇りとされたスーパシンクロナスモーターのように、特色ある製品を世に出している。だが規模を広げても採算は好転しなかった。1921年3月期に89万円だった売上は1930年3月期に202万1千円まで伸びたものの、その間の税引前損益は一度も黒字にならず、1931年3月期には損失が54万8千円へ膨らんだ。販路と製品の幅を増やすことは、先発の重電各社と同じ土俵に立ち続けることでもあり、そこでは値決めも原価も相手に握られていた。

1930年12月、昭和恐慌に襲われた安川電機は、約400名の従業員のうち200名を整理した。腕利きの技術者や職工を手放すのは、第五郎にとって二度目の決断だった。さらに1932年、安川電機は何でも手がける総合重電をあらため、利益の出ない配電盤と変圧器から撤退して、電動機と制御器だけに品目を絞り込んだ。先発に伍して全分野を競うのをやめ、自社に最も適した一品種へ経営資源を集中する選択である。腕のいい技術者を手放してでも品種を減らす、痛みを伴う再建で、ここから量産の利くモータへ全力を傾けた。

量産できるモータへ経営資源を集中し、"安川のモートル"のブランドを掲げたところへ、満州事変を契機とする軍備拡張が追い風となった。電動機と制御器の販売は伸び、創業以来17年続いた累積赤字はようやく解消する。1937年には安川モートルを商標登録し、同年に社長へ就任した第五郎のもとで、安川電機は安川財閥の金庫に頼らず自力で立つ会社になった。創業から22年、広げて敗れ、絞って蘇るという、この会社が以後も繰り返す再建の型が、ここで最初に現れた。安川財閥の支援を受ける後発から、自力で稼ぐ専業へと、安川電機の立ち位置が初めて変わった。

電動機と制御器に絞った安川電機製作所は、1933年3月期に6千円の税引前利益を計上して赤字を脱すると、そこから生産と販路の両方を積み増した。1932年に名古屋、1936年に台北と奉天、1937年に大連と札幌へ出張所を相次いで開き、日中戦争から太平洋戦争にかけては軍需の工作機用モーターを主力に、一部で小型発電機も生産した。売上は1933年3月期の180万5千円から1941年3月期の1,637万8千円へ、8年で9倍に伸びている。1944年には軍需会社の指定を受けて資本金は1,500万円となり、同年2月には1942年から会長の職にあった安川寛が社長へ移った。

1945年8月の敗戦は、軍需会社に指定されていた安川電機製作所から仕事を一挙に奪った。終戦の翌日には挺身隊と学徒約1,000名の就業を解き、9月5日から事業縮小のための人員整理に入って、9月末までに社員の40%と工員の70%を整理している。10月末には専務の安川泰一が職を辞し、社長の安川寛が戦後の経営を直接担うことになった。生産の再開は同年12月で、選んだのは農業開発用の電動機と炭鉱用の電気機器だった。石油の払底と電力の過剰から、石油エンジンで動かしていた農業機械が一斉に電化へ向かっていたためである。空襲による設備の損害を免れていたことで、需要の残る品目へ設備をそのまま振り向けることができた。

戦後の再出発は、統制と金融の引き締めに何度も遮られた。1946年2月の金融緊急措置令に始まり、企業再建整備法、特別経理会社の指定、集中排除法の適用と、法令への対応そのものが業務を占めている。1948年12月の経済9原則と翌1949年4月のドッジ・ライン声明で金詰まりが深刻になったところへ、1948年11月には復興金融公庫が炭鉱設備資金の融資打ち切りを発表した。主な売り先だった炭鉱からの受注は激減し、代金の回収も滞って、1949年末の重役会はついに人員整理を議題に載せる。1946年3月に安川航空電機を合併して設けた行橋工場は、1950年に企業合理化を理由として閉鎖し、主要設備を本社工場へ移して集中生産の態勢を敷いた。

1954年1月、安川電機製作所はスイスのブラウン・ボベリー社と技術提携を結んだ。導入の範囲を全製品へ広げず、電車用と船舶用を除く直流機とその制御方式、なかでも電子制御の分野に限ったのは、炭鉱の立坑巻上機と鉄鋼の圧延機への応用を見込んでいたからである。同じ相手との提携は東芝・明電・東洋電機も望んでおり、4社が競い合った。提携で直流電気機器の生産が強化されると、電動機の会社は制御機器へ主力を移した。1964年9月には東京工場を開設し、1966年2月には重電と商品の2事業部からなる製品別事業部制を敷いて、産業用エレクトロニクスを方針に掲げる。売上は1966年3月期の131億円から1969年3月期の281億円へ、3年で2倍を超えた。創業から半世紀をかけて、この会社は物を回す道具の売り手から、工程を動かす仕組みの売り手へ移った。