明治鉱業の歴史|筑豊の炭坑業から大手に次ぐ炭鉱会社への発展
明治鉱業は、1871年に松本潜氏・幾島徳氏の兄弟が筑豊で始めた炭坑業を起源とする。安川敬一郎氏が1908年に3炭砿を統一し、1962年に国内初の水力採炭を始めたが、1969年に企業ぐるみ閉山を選んで解散した。
沿革:出来事を知る
- 1871年〜1919年筑豊の炭坑業創業と1908年の3炭砿統一による明治鉱業設立20件の沿革詳細
- 1920年〜1945年満州・北海道への鉱区拡大と敗戦による在外事業場の喪失15件の沿革詳細
- 1946年〜1957年明治佐賀炭砿の着炭と資本金8億円への増資14件の沿革詳細
- 1958年〜1969年国内初の水力採炭と1969年の会社解散10件の沿革詳細
沿革の全文59件
創業期
1871年〜筑豊の炭坑業創業と1908年の3炭砿統一による明治鉱業設立
- 松本潜氏と幾島徳氏が筑豊で炭坑業を創業[1]
- 安川敬一郎氏が帰郷し経営の実務を担当[1]
- 平岡浩太郎氏と赤池炭砿の共同経営を開始[2]
- 豊国炭砿の鉱区の海軍予備炭田指定が解除[3]
- 松本健次郎氏が米国留学を中断し家業に入る[4]
- 大阪の資本家と提携し明治炭坑を創立[1]
- 高雄炭坑と田川組を譲渡し赤池炭砿を専有[1]
- 石炭販売店の安川商店を安川松本商店に商号変更[2]
- 明治第一坑の納屋制度を廃止して直轄制度に変更[2]
- 採炭切符制をやめて現金払いに変更[2]
- 赤池炭砿に私立赤池鉱山学校を設立[2]
- 豊国炭砿でガス爆発、殉職者365名[2]
- 大爆発を起こした豊国炭砿を引き受け[2]
- 明治鉱業の設立[5]
- 明治専門学校が開校[2]
- 松本健次郎氏が社長に就任[5]
- 資本金を1,000万円に増額[5]
- 本社を戸畑に移転[1]
- 株式会社に組織変更し明治鉱業が発足[6]
- 資本金を2,000万円に増資[5]
売上高
- 売上高
明治鉱業売上高—
成長期
1920年〜満州・北海道への鉱区拡大と敗戦による在外事業場の喪失
- 満州の西安炭砿を開設[1]
- 安川清三郎氏が社長に就任[5]
- 北海道の雨竜鉱区に昭和炭砿を開設[5]
- 安川松本商店から営業権を譲り受け営業部を新設[5]
- 松本幹一郎氏が社長に就任[1]
- 安川清三郎社長が急逝[5]
- 子会社の平山鉱業を合併[5]
- 佐賀県に西杵炭砿を開設[1]
- 海水利用の化学工業を開始[5]
- 北海道に庶路炭砿を開設[1]
- 資本金を3,000万円に増額[5]
- 海水利用の化学工業部門を鐘淵実業に譲渡[1]
- 北海道に立山炭砿を開設[1]
- 石炭の販売統制により営業部を廃止[1]
- 終戦により在外事業場を喪失[1]
売上高
- 売上高
明治鉱業売上高—
成長期
1946年〜明治佐賀炭砿の着炭と資本金8億円への増資
- 安川松本合名を合併[6]
- 明治佐賀炭砿を起工[5]
- 本社を東京に移転[5]
- 東京証券取引所に上場[7]
- 企業再建整備計画により資本金1億円に増資[6]
- 特別経理会社の指定を解除[5]
- 明治佐賀炭砿が着炭[5]
- 資本金を2億円に増資[6]
- 資本金を4億円に増資[6]
- 明治佐賀炭砿が本格生産を開始[8]
- 職員を含め2,673人を減員する人員整理[9]
- 資本金を8億円に増額[7]
- 大阪証券取引所に上場[10]
- 資本金を12億円に増資[6]
売上高当期純利益率
- 売上高
- 当期純利益率
明治鉱業1957年3月期売上高94.21億円売上高当期純利益率3.9%
低迷期
1958年〜国内初の水力採炭と1969年の会社解散
- 明豊建設を設立[6]
- 1960年3月期に無配[6]
- 出光興産と提携し石油販売を開始[6]
- 本岐鉱で国内初の水力採炭による開発と採掘を開始[7]
- 立山・上芦別・昭和・庶路の閉山を含む合理化計画を策定[7]
- 1963年3月期に1億1,740万円の赤字を計上[6]
- 日本炭砿・杵島炭砿・麻生産業とともに再建会社の適用を受ける[11]
- 北海道の昭和炭砿を閉山[12]
- 東京証券取引所第一部で上場廃止[13]
- 新明治鉱業へ移管解散[11]
売上高当期純利益率
- 売上高
- 当期純利益率
明治鉱業1963年3月期売上高97.68億円売上高当期純利益率-0.5%
業績:数字を知る
歴史詳細:文脈を知る
第1章 筑豊の炭坑業創業と1908年の3炭砿統一による明治鉱業設立第2章 満州・北海道への鉱区拡大と敗戦による在外事業場の喪失第3章 明治佐賀炭砿の着炭と資本金8億円への増資第4章 国内初の水力採炭と1969年の会社解散
- 第1章・1871年〜1919年筑豊の炭坑業創業と1908年の3炭砿統一による明治鉱業設立
- 第2章・1920年〜1945年満州・北海道への鉱区拡大と敗戦による在外事業場の喪失
- 第3章・1946年〜1957年明治佐賀炭砿の着炭と資本金8億円への増資
- 第4章・1958年〜1969年国内初の水力採炭と1969年の会社解散
経営判断:転機を知る
1969年5月新明治鉱業へ移管解散
新明治鉱業へ移管解散第4次石炭政策が国の助成の限界を告げ、継続困難な企業に進退を迫るなかで、会社更生法でも石炭部門の分離でもなく解散を選び、企業ぐるみ閉山に踏み切った
業績の推移1908年1月明治鉱業の設立
明治鉱業の設立殉職者365名の大爆発で経営者を欠いた豊国炭砿を、債権者である三井への引き受け交渉が不調に終わったのち自己の資産を賭して引き受け、明治・赤池と合わせた3炭砿を一つの会社へ統一した
業績の推移