住石ホールディングス の歴史

住友の鉱業は、1691年に愛媛の別子銅山を銅商の泉屋吉左衛門が開発したことに始まる^[1]。別子は秋田の阿仁や尾去沢とともに御用銅山とされ、輸出銅の供出を義務づけられていた^[2]。維新の動乱では幕府の遺物とみなされて官軍に押収されかかり、支配人の広瀬義右衛門が土佐藩の兵隊長に対し、この鉱山は幕府直営ではなく住友の山だと説いて稼業を認めさせた^[3]。明治に入って住友総本店は石炭業への進出を企図し、1893年11月に九州の庄司砿を入手して石炭業に着手し^[4]、翌1894年4月には同じ九州の忠隈砿を入手して若松炭業所を設立した^[5]。

需要の増加に伴って住友の炭鉱は北海道へ移り、1924年10月に坂炭砿の経営に参加し^[6]、翌1925年10月に商号を住友坂炭砿へ改め、上歌志内砿と赤平砿の経営に乗り出した^[7]。1928年6月に住友九州炭砿を設立し、同年11月に潜竜砿を買収^[8]、同年12月から翌1929年1月にかけて北海道で歌志内・新歌志内・奔別・奈井江・上赤平の5鉱、九州で芳野浦砿を買収した^[9]。1930年4月には住友坂炭砿と住友九州炭砿を合併し、資本金1,500万円の住友炭砿を設立した^[10]。九州の2山から始まった石炭部門は、この時点で主力を北海道に置く鉱山群になった。

1928年3月、緑川国栄氏は工業学校の機械科を卒業し、住友坂炭砿の上歌志内炭鉱へ入社した^[11]。同年8月5日の上歌志内炭砿の爆発事故では74人が犠牲になり、遺体の搬出完了までに14日を要したが、緑川氏は入坑前だったため難を逃れた^[12]。1929年から1930年にかけて、上歌志内では近代化と機械化を進めて増産態勢を整えるための大きな投資が行われた^[13]。米国からは225馬力の横置2段空気圧縮機、岩粉製造設備、坑内防爆型の4屯蓄電池機関車2台、ドイツからは緩傾斜払用の空気動シェーカーコンベヤ50メートル分を輸入した^[14]。図面と説明書はすべて英文で、緑川氏は退社後に宿舎へ持ち帰って和訳し、これらを稼働させた^[15]。

出炭が増えるにつれ、それまで塊炭と中塊は国鉄の機関車用炭に、粉炭は未洗のまま鍛冶用炭として売っていたが、鍛冶用だけでは販売が伸びなかった^[16]。そこでガス発生用と原料炭として洗炭し、東京ガスへ売ることを目途に洗炭設備を設けることになり、緑川氏が水洗槽本体の製作設計を担った^[17]。九州の忠隈炭鉱から選炭係長の出張を受け、夜は12時まで日曜もなく設計して九州の製作所へ発注し、1929年12月20日に試運転と同時に操業へ入った^[18]。毎時45屯能力の鉄製バウム2台は北海道で初めてのもので、灰分8%を狙って8%から10%に振れる状態から、昼は操業、夜は12時まで改造作業を続けた^[19]。

1921年10月、全国の炭鉱主は石炭鉱業連合会を設立して同年5月に確認した出炭制限の実行を主要業務とし、制限率は北海道が20%、常磐が12.5%、筑豊その他が17%に及んだ^[20]。露天掘りでコストの低い撫順炭の移入も圧力となり、1932年には販売統制機関の昭和石炭株式会社が生まれた^[21]。不況は同時に合理化と大規模炭鉱への集中を進め、年産10万トン以下の炭鉱が生産に占める比重は1921年の27%から1931年に15%まで下がり、年産100万トン以上の大型炭鉱は1921年の1炭鉱・全生産の6%から1936年には8炭鉱・27%に増えた^[22]。労務者は1919年の34万8,000人から1932年に13万8,000人へ減り、出炭能率は1人1日7.5トンから16.8トンに上がった^[23]。住友による歌志内と芳の浦の取得も、この時期の鉱区再編にあたる^[24]。

1937年6月、住友炭砿は住友別子鉱山と合併し、資本金2,700万円の住友鉱業となった^[25]。住友別子鉱山は1927年6月に設立され、主として別子銅山の経営を行ってきた会社で、石炭と金属を一社にまとめた総合経営によって増産態勢を整えることを狙った^[26]。同じ1937年8月、住友最後の鉱区である赤平に年産100万屯の炭鉱を開発することが決まり、緑川氏らは農家の一室に身を寄せ、12坪の納家1棟を仮事務所として坑内外の施設計画に入った^[27]。翌1938年1月に坑口の開鑿へ着工したが、戦時態勢のため10馬力前後の小型電気ホイスト1台さえ手に入らず、斜坑60メートルまでカグラサンで木製炭車1車を巻き上げた^[28]。赤平が年産25万屯に達するまでに6年を要した^[29]。

戦時下で住友鉱業は規模を広げ、1941年7月に資本金を5,000万円へ、1943年11月に8,000万円へ増やし、1944年6月に九州の唐津砿、1945年5月に北海道の弥生砿を買収して増産に努めた^[30]。軍の委嘱により、フィリピン、セレベス、ジャワなど南方のニッケル鉱山と炭田の開発にも従事した^[31]。敗戦後は財閥解体により、1946年1月に社名を井華鉱業へ変更した^[32]。1949年9月には、それまで住友一族と住友関係会社の所有で公開されていなかった株式が一般に売り出され、株式の分散化が進んだ^[33]。同年10月、井華鉱業は東京・大阪両証券取引所に株式を上場した^[34]。

1949年8月、井華鉱業は過度経済力集中排除法の指定を受けた^[35]。1950年2月には本店を住友ゆかりの大阪から東京へ移し^[36]、同年3月に金属部門を第二会社として分離した。これがのちの住友金属鉱山である^[37]。金属部門の付帯事業だった土建と調度の2部門も切り離され、それぞれ別子建設、別子百貨店として発足した^[38]。井華鉱業はここで石炭一本の会社として新発足した^[39]。資本金は1949年11月に2億9,000万円、1952年10月に6億円へ増えた^[40]。1952年7月、財閥商号の禁止に関する政令の廃止に伴い、社名を住友石炭鉱業へ変更した^[41]。

1949年9月の配炭公団廃止により、石炭業は完全な自由企業の姿に戻った^[42]。ただし産業界の復興は遅く石炭の需要も多くはなく、自ら売る立場に戻った石炭業は苦難の歩みを続けた^[43]。1950年6月の朝鮮動乱で需要は急速に伸び、翌1951年には石炭ブームが現れて収益状態が改善し、資本蓄積も進んで大幅な設備改善ができた^[44]。ブームはその後軟化して下降し、1953年に入って生産過剰の様相を呈した^[45]。井華鉱業は寿命の尽きた新歌志内砿を1953年8月に、採算上不利な芳野浦砿を同年11月に、それぞれ閉山した^[46]。

1954年度の生産実績は1,788,700屯で、全国出炭の4.2%を占めた^[47]。稼行していたのは九州の忠隈・潜竜・唐津、北海道の赤平・奔別・弥生・奈井江・歌志内の8炭砿で、保有鉱区は244鉱区、従業員は約1万3,000名を数えた^[48]。炭質はおおむね高品位炭で、とくに原料用炭とガス発生炉用炭の占める割合が大きかった^[49]。同年度の販売実績は1,836,127屯、主要な販売先は鉄道、電力、ガス、鉄鋼、セメント、化学工業で、大口需要先が全販売高の80%を占めて固定していた^[50]。販売面では東京、大阪、小樽、若松のほか全国各地に販売機構を持ち、特約店を設定していた^[51]。

赤平炭砿は建設の途中で年産100万屯計画から200万屯計画に変わった^[52]。採掘深度が増すと斜坑では巻上げが2段3段となって人員の昇降時間も延び、能率が落ちるため立坑が必要になる^[53]。ドイツの炭鉱にならい、中央にケージ立坑とスキップ立坑の2本を掘る案がかなり検討された^[54]。緑川氏は当初からこれに反対し、運搬能力はベルトが立坑に勝る、長大物件の搬出入には斜坑が有利、長時間の停電事故でも鉱員が斜坑を徒歩で自力出坑できる、投資が半分で済むという4点を理由に挙げた^[55]。10数枚のビラを作って2、3回上京して説明した結果、立坑と斜坑を併用する案が通った^[56]。

赤平の石炭は東京ガスへ原料炭として納めていたが、取引規格の灰分8%に対し実際は7%から11%に振れた^[57]。高品位原炭3層と低品位原炭2層を多層で採掘し、一本の系統で混合して洗うため、製品の品位にばらつきが出ていた^[58]。原料炭として使用できないと判断されて納炭が止まり、約2か月分の送炭が揚地に山積みになった^[59]。緑川氏は社長から本社へ呼びつけられ、赤平の炭を売れなくしたら会社は何で飯を食っていくのかと叱責を受けた^[60]。対策として原料炭ポケット600屯を7対3に間仕切り、チップラーで時間別に転函して品位別に貯蔵し、良悪を分けて給炭する二色洗炭に切り替えた^[61]。灰分は5%から6%に安定し、全体の歩留りも10%上がった^[62]。

1960年7月、住友石炭鉱業は石油製品の販売を開始して多角経営に乗り出し、1963年からはヒーターの販売も始めた^[63]。1968年時点では四大石炭会社の一つで、北海道の赤平・歌志内・奔別の3鉱業所を経営し、従業員は8,620名を抱え、社長は石松正鉄氏が務めた^[64]。経営の安定は政府の救済策に左右され、1967年度からの異常負債の肩代わりと坑道掘進助成金の支給によって、経営はある程度楽になる見通しにあった^[65]。この先は原料炭に力を入れて石炭不況を乗り切る方針をとっていた^[66]。1968年の事業内容は、石炭、重油、ヒーターほかとされた^[67]。

石炭の需要が石油へ移る間、売上高は伸びても利益は薄いままだった。1956年度の売上高は127億6,100万円、経常利益は2億3,200万円で^[68]、1957年度は175億4,100万円と5億7,300万円^[69]、1958年度は160億6,000万円と1億9,600万円^[70]、1959年度は168億3,900万円と2億5,600万円と動いた^[71]。1961年度の売上高は197億9,300万円、経常利益2億6,000万円、当期純利益1億5,700万円^[72]、1962年度は売上高193億1,600万円、経常利益2億2,300万円、当期純利益1億4,000万円で、従業員は8,870名を数えた^[73]。6年で売上高は1.5倍になったが、経常利益は2億円台へ戻った。

1969年1月、石炭会社の社長としてはもっとも若い57歳で、川副官次氏が石松氏から社長を引き継いだ^[74]。1911年9月に佐賀県で生まれ、1937年3月に九州大学工学部を卒業して同年4月に住友炭鉱へ入社し、1962年8月に取締役、1964年8月に常務取締役、1968年5月に取締役副社長を経た^[75]。川副官次社長は就任早々の1969年4月、年来の重荷だった杵島炭鉱の企業ぐるみ閉山をやり遂げた^[76]。同年8月1日には住石興産を発足させて兼業部門の移管と関連子会社の統轄を任せ、住友石炭鉱業の本体は石炭だけを扱う会社になった^[77]。