住石ホールディングス：庄司砿・忠隈砿の入手と北海道坂炭砿への進出

住友の鉱業は、1691年に愛媛の別子銅山を銅商の泉屋吉左衛門が開発したことに始まる。別子は秋田の阿仁や尾去沢とともに御用銅山とされ、輸出銅の供出を義務づけられていた。維新の動乱では幕府の遺物とみなされて官軍に押収されかかったが、支配人の広瀬義右衛門が土佐藩の兵隊長へ幕府直営ではなく住友の山だと申し立て、稼業の継続を認めさせた。明治に入って住友総本店は石炭業への進出を企図し、1893年11月に九州の庄司砿を入手して石炭業に着手し、翌1894年4月には同じ九州の忠隈砿を入手して若松炭業所を設立した。

需要の増加に伴って住友の炭鉱は北海道へ移り、1924年10月に坂炭砿の経営に参加し、翌1925年10月に商号を住友坂炭砿へ改め、上歌志内砿と赤平砿の経営に乗り出した。1928年6月に住友九州炭砿を設立し、同年11月に潜竜砿を買収、同年12月から翌1929年1月にかけて北海道で歌志内・新歌志内・奔別・奈井江・上赤平の5鉱、九州で芳野浦砿を買収した。1930年4月には住友坂炭砿と住友九州炭砿を合併し、資本金1,500万円の住友炭砿を設立した。九州の2山から始まった石炭部門は、この時点で主力を北海道に置く鉱山群になった。

住友家の鉱業は別子銅山の開発から約260年続き、石炭業への進出を企図したのは明治に入ってからだった。九州筑豊炭田の忠隈砿は、明治27年から自家消費用として経営してきた山だった。住友はここで覚えた採炭を北海道へ持ち込み、大正末から昭和初めにかけて赤平砿や上歌志内砿の鉱区を買い進めた。石炭部門の本格的な進出は金属部門より大きく遅れた。1930年4月には住友坂炭砿と住友九州炭砿を合併して住友炭砿を設立し、北海道と九州の山を一社に統合した。北海道の鉱区を買い進める開発資金は、別子銅山の収益で賄うこととされた。銅で稼いだ金が石炭の設備へ流れる関係は、二つの部門を一社に収める後年の合併を用意した。

1928年3月、緑川国栄氏は工業学校の機械科を卒業し、住友坂炭砿の上歌志内炭鉱へ入社した。同年8月5日の上歌志内炭砿の爆発事故では74人が犠牲になり、遺体の搬出完了までに14日を要したが、緑川氏は入坑前だったため難を逃れた。1929年から1930年にかけて、上歌志内では近代化と機械化に大きな投資が行われた。米国からは225馬力の横置2段空気圧縮機、岩粉製造設備、坑内防爆型の4屯蓄電池機関車2台、ドイツからは緩傾斜払用の空気動シェーカーコンベヤ50メートル分を輸入した。図面と説明書はすべて英文で、緑川氏は退社後に宿舎へ持ち帰って和訳し、これらを稼働させた。

緑川氏が水洗槽本体の製作設計を任されたのは、東京ガス向けにガス発生用と原料炭を洗炭して売ることを目指し、洗炭設備を設ける方針が立ったためである。それまでは塊炭と中塊を国鉄の機関車用に回し、粉炭は洗わずに鍛冶向けとして出していたが、出炭が伸びると鍛冶向けだけでは売上が増えなくなっていた。設計には九州の忠隈炭鉱から選炭係長が出張して加わり、緑川氏は日曜も休まず夜12時まで図面を引いた。発注先は九州の製作所で、設備は1929年12月20日の試運転からそのまま操業に入った。毎時45屯能力の鉄製バウム2台は北海道で初めてのもので、灰分8%を狙って8%から10%に振れる状態から、昼は操業、夜は12時まで改造作業を続けた。

1921年10月、全国の炭鉱主は石炭鉱業連合会を設立して同年5月に確認した出炭制限の実行を主要業務とし、制限率は北海道が20%、常磐が12.5%、筑豊その他が17%に及んだ。露天掘りでコストの低い撫順炭の移入も圧力となり、1932年には販売統制機関の昭和石炭株式会社が生まれた。不況は同時に合理化と大規模炭鉱への集中を進め、年産10万トン以下の炭鉱が生産に占める比重は1921年の27%から1931年に15%まで下がり、年産100万トン以上の大型炭鉱は1921年の1炭鉱・全生産の6%から1936年には8炭鉱・27%に増えた。労務者は1919年の34万8,000人から1932年に13万8,000人へ減り、出炭能率は1人1日7.5トンから16.8トンに上がった。住友による歌志内と芳の浦の取得も、この時期の鉱区再編にあたる。

1937年6月、住友炭砿は住友別子鉱山と合併し、資本金2,700万円の住友鉱業となった。1927年6月設立の住友別子鉱山は主として別子銅山を経営しており、合併は石炭と金属を一社にまとめて増産を進める狙いだった。同じ1937年8月、住友最後の鉱区である赤平に年産100万屯の炭鉱を開発することが決まり、緑川氏らは農家の一室に身を寄せ、12坪の納家1棟を仮事務所として坑内外の施設計画に入った。翌1938年1月に坑口の開鑿へ着工したが、戦時態勢のため10馬力前後の小型電気ホイスト1台さえ手に入らず、斜坑60メートルまでカグラサンで木製炭車1車を巻き上げた。赤平が年産25万屯に達するまでに6年を要した。

戦時下で住友鉱業は規模を拡大し、1941年7月に資本金を5,000万円へ、1943年11月に8,000万円へ増やし、1944年6月に九州の唐津砿、1945年5月に北海道の弥生砿を買収して増産に努めた。軍の委嘱により、フィリピン、セレベス、ジャワなど南方のニッケル鉱山と炭田の開発にも従事した。敗戦後は財閥解体により、1946年1月に社名を井華鉱業へ変更した。1949年9月には、それまで住友一族と住友関係会社の所有で公開されていなかった株式が一般に売り出され、株式の分散化が進んだ。同年10月、井華鉱業は東京・大阪両証券取引所に株式を上場した。

1949年10月に上場した時点の井華鉱業は、石炭の月産15万屯で全国出炭量の約4.2%を占め、業界第4位にあった。出炭の内訳は九州が30%、北海道が70%だった。北海道炭の平均品位は6,875カロリーで全国第一位、九州炭を含めた平均でも6,584カロリーと、全国平均を大きく上回った。ガス発生炉用炭と原料用炭が産出量の46.8%を占め、販売高の64%以上は永年固定した大口需要先が引き取った。もっとも石炭は基礎物資として低価格に抑えられ、価格差補給金と損失補償金による出炭政策が3年余り続いた。優秀炭でも採算は合わず、政府補償を差し引いて1億9,000余万円の赤字融資が残った。同年9月には配炭公団が廃止され、完全な自由企業の姿に復した。品位の高さと需要先の固さは、統制が外れて初めて値段に映る資産だった。