椿本チエイン の長期業績と決断

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業績推移(59ヵ年):PL 有価証券報告書などの公開データに基づく長期データ

過去77ヵ年の売上高1950年3月期〜2026年3月期椿本チエイン → 椿本チヱイン製作所 → 椿本チエイン
単位:億円
直近の売上高2,959億円2026年3月期
過去77ヵ年の売上高利益率1950年3月期〜2026年3月期椿本チエイン → 椿本チヱイン製作所 → 椿本チエイン
単位:%
直近の純利益率10.0%2026年3月期

1950年代 1952〜1959年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
1952年3月期単体9n/an/a1
1953年3月期単体9▲0.0% n/a1
1954年3月期単体10+11.1% n/a1ローラチェーンのJIS認定工場第1号となる
1955年3月期単体11+10.0% n/a1
1956年3月期単体12+9.1% n/a
1957年3月期単体19+58.3% n/a
1958年3月期単体21+10.5% n/a
1959年3月期単体18▲14.3% n/a自動車用タイミングチェーンの量産開始

1955年3月期 単体 通期

  • チエン輸送機鎖車外5億円45%)
  • コンベヤーチエン3億円27%)
  • 動力電動用チエン3億円27%)

出所:上場会社総覧 1956年版 半期合算

1960年代 1960〜1969年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
1960年3月期単体29+61.1% n/a
1961年3月期単体45+55.2% n/a名古屋証券取引所に株式上場
1962年3月期単体63+40.0% n/a事業部制を導入
1963年3月期単体56▲11.1% n/a5
1964年3月期単体59+5.4% n/a4㈱宮住鉄工所(現・㈱椿本カスタムチエン)に資本参加
1965年3月期単体78+32.2% n/a4
1966年3月期単体72▲7.7% 45.6%3ボルグ・ワーナー社(米国)と、合弁会社椿本モールス㈱を設立
1967年3月期単体87+20.8% n/a3
1968年3月期単体134+54.0% n/a7
1969年3月期単体185+38.1% n/a13

1966年3月期 単体 通期

  • 輸送機装置32億円43%)
  • 動力伝動用チエーン21億円28%)
  • 伝動装置13億円18%)
  • コンベヤチエーン8億円11%)
  • 作業屑0億円0%)

出所:会社年鑑 1967年版 半期合算

1970年代 1970〜1979年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
1970年3月期単体231+24.9% 208.7%13
1971年3月期単体279+20.8% 217.5%13社名を㈱椿本チエインに変更
1972年3月期単体239▲14.3% 135.4%9
1973年3月期単体283+18.4% 124.2%8オランダにTSUBAKIMOTO EUROPE B.V.を設立
1974年3月期単体404+42.8% 153.7%10
1975年3月期単体398▲1.5% 225.5%11
1976年3月期単体342▲14.1% 82.3%7
1977年3月期単体394+15.2% ▲2-0.5%4
1978年3月期単体458+16.2% 40.9%3
1979年3月期単体474+3.5% 143.0%7

1975年3月期 単体 通期

  • 輸送機装置118億円30%)
  • 動力伝動用チエーン107億円27%)
  • 伝動装置104億円26%)
  • コンベヤチエーン67億円17%)
  • 作業屑2億円1%)

出所:会社年鑑 1976年版 半期合算

1980年代 1980〜1985年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
1980年3月期単体560+18.1% 274.8%13
1981年3月期単体659+17.7% 487.3%24
1982年3月期単体646▲2.0% 538.2%28粉粒体コンベヤの技術・営業部門を分離し、㈱椿本バルクシステムを設立
1983年3月期単体663+2.6% 456.8%24兵庫県加西市に兵庫工場を建設
1984年3月期単体649▲2.1% 355.4%19米国にTSUBAKI CONVEYOR OF AMERICA,INC.(現・U.S. TSUBAKI HOLDINGS, INC.のマテハン事業部門)を設立
1985年3月期単体756+16.5% 445.8%29エマソン・エレクトリック社(米国)と合弁事業契約を締結し、営業譲渡により㈱椿本エマソンを設立

1985年3月期 単体 通期

  • 輸送機装置242億円32%)
  • 動力伝動用チエーン220億円29%)
  • 伝動装置211億円28%)
  • コンベヤチエーン81億円11%)
  • 作業屑2億円0%)

出所:会社年鑑 1986年版

1990年代 業績データ未収録

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
1990年3月期n/an/a
1991年3月期n/an/a
1992年3月期n/an/a
1993年3月期n/an/a
1994年3月期n/an/a事業部門の呼称を、パワトラ事業部門およびマテハン事業部門に変更
1995年3月期n/an/a
1996年3月期n/an/a
1997年3月期n/an/a
1998年3月期n/an/a
1999年3月期n/an/a
セグメントなし

2000年代 2002〜2009年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
2002年3月期連結1,137+50.4% 403.5%12チェーン事業部、精機事業ユニット、自動車部品事業部、マテハン事業部、環境事業部の5事業部制に変更
2003年3月期連結1,167+2.6% 504.3%15精機事業ユニットを会社分割し、㈱ツバキエマソン(㈱椿本エマソンが商号変更)に統合
2004年3月期連結1,191+2.1% 625.2%34本社機構改革により、㈱ツバキサポートセンターを発足
2005年3月期連結1,296+8.8% 896.9%44中華人民共和国に椿本汽車発動機(上海)有限公司を設立
2006年3月期連結1,478+14.0% 1268.5%66美本龍彦
2007年3月期連結1,557+5.3% 1459.3%85美本龍彦山久チヱイン㈱(現・ツバキ山久チエイン㈱)の株式を取得し、連結子会社化
2008年3月期連結1,672+7.4% 18110.8%104美本龍彦北米事業再編により、TSUBAKI CONVEYOR OF AMERICA,INC.の事業をU.S.Tsubaki,Inc. (現・U.S. TSUBAKI HOLDINGS, INC.)に譲渡
2009年3月期連結1,415▲15.4% 936.6%62美本龍彦
セグメントなし

2010年代 2010〜2019年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
2010年3月期連結1,128▲20.3% 504.4%32美本龍彦韓国にTsubakimoto Automotive Korea Co., Ltd.を設立
2011年3月期連結1,382+22.5% 1118.0%61長勇Kabelschlepp GmbH(現・Tsubaki Kabelschlepp GmbH)の全出資持分を取得し、連結子会社化
2012年3月期連結1,449+4.8% 1218.4%68長勇中華人民共和国に椿本鏈条(天津)有限公司を設立
2013年3月期連結1,500+3.5% 1288.5%74長勇メイフラン・ホールディングスグループから同グループの基幹企業であるMayfran International, Incorporated他2社の全出資持分を取得し連結子会社化
2014年3月期連結1,780+18.7% 18010.1%102長勇エマソングループが有する㈱ツバキエマソンの出資持分を取得・完全子会社化し、商号を㈱ツバキE&Mに変更
2015年3月期連結1,967+10.5% 22311.3%142長勇
2016年3月期連結2,040+3.7% 22110.8%128長勇
2017年3月期連結1,988▲2.5% 22011.1%146大原靖
2018年3月期連結2,157+8.5% 21710.1%147大原靖㈱ツバキE&Mを吸収合併
2019年3月期連結2,385+10.6% 2169.1%138大原靖Central Conveyor Company, LLC および同社子会社5社の全持分を取得し、連結子会社化
セグメントなし

2020年代 2020〜2026年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
2020年3月期連結2,264▲5.1% 1677.4%116大原靖
2021年3月期連結1,934▲14.6% 1105.7%87大原靖
2022年3月期連結2,159+11.6% 2009.3%145大原靖チェーン事業統括、精機事業統括、パワトラ東アジア営業統括部をパワトラ事業統括に統合、自動車部品事業統括をモビリティ事業統括に改称
2023年3月期連結2,516+16.5% 2108.3%137古世憲二東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
2024年3月期連結2,668+6.0% 2348.8%186木村隆利
2025年3月期連結2,792+4.6% 2539.1%221木村隆利普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割を実施
2026年3月期連結2,959+6.0% 2488.4%297木村隆利
セグメントなし

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